認知症緩和ケア（palliative care）には、ファーストライン治療として心理社会的介入が含まれる。しかし、日本における認知症計画は、認知症緩和ケアによる推奨に反している。東京都医学総合研究所の中西 三春氏らは、日本のコミュニティケア環境における認知症患者のケアの質と認知症緩和ケアに対するprofessional caregiver（仕事として対価を得る介護提供者全般）の視点との関連性を検討した。International journal of geriatric psychiatry誌オンライン版2016年11月17日号の報告。
東京都内の329機関（居宅介護支援事業所：217件、小規模多機能型居宅介護：29件、グループホーム：83件）よりprofessional caregiver 2,116名から、2016年5月までに認知症と診断された3,603例についての横断的な紙ベースアンケートを実施した。介護の質に関する項目は、身体拘束、抗精神病薬の使用、QOLとした。認知症患者のQOLは、日本語版Alzheimer's Disease-Health Related Quality of Lifeを用いて評価した。認知症の緩和ケアに関するprofessional caregiverの知識と姿勢は、認知症緩和ケアに関するアンケート日本語版を用いて評価した。
主な結果は以下のとおり。
・認知症の緩和ケアに関するprofessional caregiverの知識と姿勢は、認知症患者のQOLと正の関連を示した。
・professional caregiverの知識と姿勢にかかわらず、身体拘束、抗精神病薬の使用は行われていた。
・認知症の緩和ケアに関するprofessional caregiverの視点は、認知症患者のQOLに好影響を及ぼす可能性がある。
【訂正のお知らせ】
本文タイトルおよび内容の一部に誤りがあったため、訂正いたしました（2017年1月10日）。
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（鷹野 敦夫）
