喫煙量、喫煙期間、禁煙期間などの喫煙習慣、年齢、性別をスコア化し、肺がん発症の10年間の累積確率を評価する予測モデルが開発され、喫煙量による用量依存的な影響が確認された。国立がん研究センターのHadrien Charvat氏らは、日本の多目的コホート研究のデータを用いて、喫煙者における肺がん発症リスクの予測モデルを構築した。著者は、「このモデルを活用することで、リスクの高い人に禁煙を促し、監視を強化することができる」とまとめている。Cancer science誌オンライン版2018年1月18日掲載の報告。
著者らは、JPHC研究コホートII（5万9,161例）のデータを用いて、パラメトリック生存モデルにより、年齢、性別、喫煙関連因子（pack-years、喫煙開始年齢、禁煙期間から計算した累積喫煙強度）の影響を評価。他の原因による死亡の競合リスクを考慮したうえで、肺がん発症の10年間の累積確率を計算した。なお、JPHC研究コホートIの4万7,501例のデータを用いて、モデルの妥当性を外部データにより検証した。
主な結果は以下の通り。
・98万6,408人年のフォローアップ期間中、全体で1,210例が肺がんを発症した。
・肺がん発症の10年間の累積確率は、男性で0.04～11.14％、女性で0.07～6.55％の範囲であった。
・現在も喫煙している場合、累積タバコ喫煙量が15pack-years未満（pack-years＝1日の喫煙箱数［1箱20本として計算］×喫煙年数。15pack-yearsの例：1日1箱×15年）の場合はハザード比3.78（2.00～7.16）、75pack-years以上では15.80（9.67～25.79）に及んだ。
・肺がん発症リスクは禁煙期間の長さとともに減少した。
・本モデルは、識別能（交差検証されたC-index＝0.793）および較正（交差検証されたχ2＝6.60、p＝0.58）において、良好な予測性能を示した。
・また、外部集団（C-index＝0.772）との検証においても、識別能は良好であった。
（ケアネット 遊佐 なつみ）
