国立がん研究センターは、全国のがん診療連携拠点病院などから収集した院内がん情報を用いて、2011年診断症例の3年生存率と、2008～09年診断症例の5年生存率について報告書をまとめ、9月12日にウェブサイトで公開した。
国立がん研究センターがん対策情報センター「がん情報サービス がん登録・統計」統計ページ：2011年3年、2008-09年5年生存率集計
3年生存率を初集計
多くのがんでは、これまで5年生存率が1つの治癒の目安として用いられてきたため、国立がん研究センターでは5年生存率を報告してきた。今年3月に閣議決定された第3期がん対策推進基本計画で、「国は、国民が必要な時に、自分に合った正しい情報を入手し、適切に治療や生活等に関する選択ができるよう、科学的根拠に基づく情報を迅速に提供するための体制を整備する」としていることから、今回初めて、2011年院内がん登録データ（268施設）を用いて、5年生存率より早い段階の3年生存率を集計した。
今回の集計においては、胃、大腸、乳房、肝臓、肺の主要5部位に加え、食道、膵臓、前立腺、子宮頸部、子宮体部、膀胱の6部位を加えた11部位について、部位・病期別などの生存率を集計している。
施設別の部位・病期別5年生存率を初公表
がん診療連携拠点病院における5年生存率は、2007年診断症例より集計を開始し、主要5部位と食道、膵臓、子宮頸部、子宮体部、前立腺、膀胱について、拠点病院全体および都道府県別集計を公表している。今回3度目の報告となる2008～09年診断症例（2年分のデータを用いて、ある程度の対象数を担保）では、都道府県別・施設別集計においても、主要5部位・病期別に集計を行った。
なお、施設別生存率は患者の年齢、手術の有無、併存疾患の有無やその程度など、さまざまな背景に影響され大きく変動するため、都道府県および各施設のコメントと性別、年齢、病期、手術の有無、組織型（肺がんの場合）についても提示している。
■参考
国立がん研究センター プレスリリース
（ケアネット 金沢 浩子）
