6月15日、日本感染症学会（理事長：舘田 一博氏）と日本環境感染学会（理事長：吉田 正樹氏）は、連名で新型コロナウイルス感染症（以下「COVID-19」という）に関して一般市民向けに「第一波を乗り越えて、いま私たちに求められる理解と行動」と題する提言を発表し、ホームページで公開した。
今回の提言では、本年初頭からのCOVID-19の感染流行とわが国のたどった経過を振り返るとともに、先に発表された「新型コロナウイルス感染症に対する注意事項」とあわせて市民が知っておいてほしいCOVID-19の特徴や今後の生活様式などについて9項目が提示されている。
とくに危惧される第二波について、到来は不明としながらも「11月以降の秋から冬にかけて増加することを想定しておかなければならない」と指摘、その際には「決してパニックになることなく、冷静に対応していくことが極めて重要」と注意を促している。また、社会問題化している医療者・感染者への差別や偏見についても「社会全体としての連携・協力が必須」とし、学会でも引き続き活動を行うと表明している。
提言の最後には、「世界的な広がりを見せるCOVID-19を抑え込むには、私たち一人一人の理解と行動が極めて重要」と市民への協力を求めている。
求められる理解と行動の9項目
1.COVID-19の世界的な感染の広がりはまだ続いています。
2.会話や発声による感染伝播のリスクが明らかになりました。
3.いわゆる“3密”を避ける生活様式が求められています。
4.高齢者は重症化するリスクが高いことに注意しなければなりません。
5.PCR等遺伝子検査に加え、抗原検査、抗体検査が検討されています。
6.無症状感染者を介して水面下で感染が広がるリスクがあります。
7.メリハリをつけた感染対策が求められています。
8.第二波は来るのか？ 来るとすればいつ頃、どのくらいの規模で？
9.差別や偏見のないように。
（ケアネット 稲川 進）
