米国疾病予防管理センター（CDC）下の組織である国立衛生統計センター（NCHS）は、2024年3月に米国における注意欠如・多動症（ADHD）に関する調査結果を発表した。この報告書によると、2020～22年にADHDと診断された5～17歳の子供の割合（有病率）は11.3％だったという。
その他の主な結果は以下のとおり。
・5～17歳では、男児（14.5％）のほうが女児（8.0％）より有病率が高く、この傾向は5～11歳と12～17歳の年齢別においても一貫していた。
・5～11歳の有病率（8.6％）よりも、12～17歳の有病率（14.3％）のほうが高かった。
・有病率は、すべての人種において、5～11歳よりも12～17歳のほうが高かった。
・5～17歳の子供のうち、黒人の子供（10.8%）やヒスパニック系の子供（8.9%）よりも白人の子供（13.4%）のほうが有病率が高かった。
・世帯収入が上がるにつれてADHDの有病率は減少する傾向があり、5～17歳の有病率は世帯収入が米国貧困水準の100％未満の場合は14.8％だったが、200％以上では10.1％となった。世帯収入の増加とともにADHDの有病率が減少するパターンは、いずれの年齢層の子供にもみられた。
・5～17歳の子供では、ADHDの有病率が最も高かったのは公的保険に加入している子供（14.4%）で、最も低かったのは無保険の子供（6.3%）だった。
（ケアネット 杉崎 真名）
