同じ専門科の中で医療資源の使用（入院医療費）が高額の医師のほうが、低額の医師に比べ、翌年の医療過誤訴訟の発生リスクが低い傾向にあることが明らかにされた。産科婦人科については、帝王切開実施率が高い医師ほど、同訴訟リスクが低かった。米国・ハーバード大学医学校のAnupam B. Jena氏らが、約2万5,000人の医師について行った観察試験の結果、報告した。先行研究で、多くの医師が自衛的医療を行っていることが明らかになっていたが、医療資源の使用と医療過誤訴訟リスクとの関連については検討されていなかった。BMJ誌オンライン版2015年11月4日号掲載の報告より。
7つの専門科における入院医療費データを調査
研究グループは2000～09年にかけて、フロリダ州の急性期病院入院データを用い、7つの専門科担当医（内科、内科各専門、家庭医、小児科、一般外科、外科各専門、産科婦人科）について、使用した医療資源（入院医療費）が高額なほど、翌年の医療過誤申し立て件数が少ない傾向がみられるかを調べた。入院医療費は五分位に層別化して評価。患者の特性、併存疾患、診断名について補正を行った。
調査では、医師2万4,637人、延べ15万4,725人年、入院1,835万2,391件、医師に対する医療過誤訴訟数4,342件（2.8％/医師年）のデータが得られ分析した。
専門科を問わず、入院医療費が高額なほど訴訟リスクは低い
結果、専門科を問わず平均入院医療費が高額な医師ほど、医療過誤で訴えられるリスクが少ない傾向が認められた。
具体的には、内科医の医療過誤訴訟発生率は、平均入院医療費が最も低い第1五分位（入院1件当たり1万9,725ドル）群では1.5％（95％信頼区間：1.2～1.7）だったのに対し、最も高い第5五分位（同3万9,379ドル）群は0.3％（同：0.2～0.5）だった。同様に、内科各専門医は1.7％（入院1件当たり2万3,626ドル）と0.2％（4万6,654ドル）、家庭医は0.5％（1万3,809ドル）と0.2％（3万5,305ドル）、小児科医は0.7％（9,121ドル）と0.1％（1万9,916ドル）、一般外科医は2.3％（2万5,141ドル）と0.4％（5万1,987ドル）、外科各専門医は1.7％（2万6,979ドル）と0.1％（6万1,907ドル）、産科婦人科医は1.9％（8,653ドル）と0.4％（1万8,162ドル）だった。
産科婦人科では、帝王切開が医師の自衛的医療の影響を受けると考えられており、帝王切開件数と翌年の医療過誤件数との関連を調べた。
その結果、リスク補正後の帝王切開年間実施率が高い医師のほうが、翌年の医療過誤訴訟の発生率が低かった。具体的には、年間実施が最も少ない第1五分位（実施率5.1％）群では5.7％であり、最も多い第5五分位（31.6％）群では2.7％だった。
（医療ジャーナリスト 當麻 あづさ）
