ベンゾジアゼピン系薬の累積使用量が少ない場合に認知症のリスクはわずかに高まるが、多い場合はこの関連が認められないことが、米・ワシントン大学のShelly L Gray氏らによる地域住民ベースの前向きコホート研究で明らかとなった。著者は、「この結果は、ベンゾジアゼピン系薬と認知症との因果関係を支持しないものだ」と結論付けている。高齢者では、転倒、骨折、せん妄のリスクがあるためベンゾジアゼピン系薬の投与は推奨されていない。にもかかわらず、睡眠障害や不穏等に対する使用は、年齢とともに増えているのが現状である。これまでの研究で、ベンゾジアゼピン系薬の投与が認知症リスクの増加と関連していることが示唆されていたが、長期の使用が認知症や認知機能低下と関連しているかどうかは不明であった。BMJ誌オンライン版2016年2月2日号掲載の報告。
非認知症65歳以上を対象、過去10年間のベンゾジアゼピン累積使用量別に解析
本研究は、ワシントン州シアトル市に拠点を置くヘルスケアシステムGroup HealthによるAdult Change in Thought研究の一環として行われた。参加者は、シアトル在住のGroup Health加入者から無作為抽出された、登録時に認知症のない65歳以上の高齢者である。1994～96年に2,581例、2000～03年に811例が登録され、2004年以降は認知症発症あるいは死亡等による入れ替えで継続して登録された。登録時および2年ごとに、認知症・アルツハイマー病の有無（標準的な診断基準に基づく）、認知機能（cognitive abilities screening instrument[CASI]による評価）、患者背景等（既往歴、健康に関する行動、健康状態）について調査した。追跡調査は、認知症発症、Group Health脱退または2012年9月30日以前の最後の受診日までとした。平均追跡期間は7.3年。
解析は、登録時Group Healthに10年以上加入している人に限定し、登録後1回以上医療機関を受診したことのある人を対象として認知症発症に関して（解析対象3,434例）、また、登録時のCASIスコアがある人全員を対象に認知機能低下に関して解析を行った（解析対象3,993例）。ベンゾジアゼピン系薬の累積使用量は、Group Healthの処方データベースを用い、過去10年間における標準化1日量（薬剤ごとに処方総量を高齢者で推奨されている1日最小有効量で除したもの）の合計（total standardized daily doses：TSDD）として算出した。TSDDの算出にあたっては、解析項目によって、前駆症状に対する治療の可能性を排除するため登録前直近の使用について除外した。
明らかな因果関係は認められず
認知症発症に関する解析では、3,434例中797例（23.2％）が認知症を発症し、そのうち637例がアルツハイマー病であった。登録前直近1年間の使用を除外した場合、ベンゾジアゼピン系薬非使用（TSDD0）と比較した認知症発症の補正後ハザード比（HR）は、累積使用量がTSDD1～30で1.25（95％信頼区間[CI]：1.03～1.51）、TSDD 31～120で1.31（1.00～1.71）、TSDD≧121で1.07（0.82～1.39）であった。
アルツハイマー病も同様に、累積使用量が少ない場合にのみ発症リスクの増大がみられた（TSDD1～30のHR：1.27、95％CI：1.03～1.57）。また、累積使用量が多い群をさらにTSDD121～364と≧365に分けても、認知症およびアルツハイマー病のいずれも発症リスクの増大は認められなかった。
認知機能の低下に関する解析では、ベンゾジアゼピン系薬のすべての累積使用量群で非使用群と比較し、CASI平均スコアまたは変化率に差はなく、累積使用量は認知機能の急速な低下と関連していなかった。
ベンゾジアゼピン系薬の累積使用量が少ない群で認知症のリスクが増加した理由について、著者は、「認知症の前駆状態に対する治療であった可能性がある」と指摘し、「前駆状態の人はベンゾジアゼピン系薬の影響を受けやすく、急性有害事象としてせん妄などの認知機能障害を生じたためにベンゾジアゼピン系薬の投与中止に至り、結果として累積使用量が低かったのではないか」と考察している。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
