失業率上昇はがん死亡率上昇と関連する。しかし、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC；http://uhcday.jp）はこの影響を阻止することが可能である。また、公的保健医療支出の増加はがん死亡率の低下と関連していることを、英国インペリアル・カレッジ・ロンドンのMahiben Maruthappu氏らが、がん死亡率と失業率、公的保健医療支出との関連、ならびにUHCの影響を調査する縦断的研究の結果、報告した。世界経済危機は、失業率の増加、および公的保健医療支出の減少と関連することが知られる。これまでそれに関して、がん転帰との関連を分析した研究はほとんどなかった。Lancet誌オンライン版2016年5月25日号掲載の報告。
世界各国のがん死亡と経済指標の関連を分析
研究グループは、世界銀行の2013年版データセットから経済データを得るとともに、WHO死亡データベースから1990～2010年のがん死亡に関するデータを入手した。調査したがん種は、治療可能ながんとして生存率50％超の乳がん（女性）、前立腺がん（男性）、大腸がん（男性・女性）とし、5年生存率が10％に満たない肺がんおよび膵臓がんは治療不能がんにまとめた。なお、中国、インドおよびサハラ以南のアフリカについては完全ながん死亡データを得られなかった。
多変量回帰分析を用い、がん死亡と失業、公的保健医療支出との関連をUHCの有無別に検討した。また、2008年から2010年に多くの国で急激な失業率上昇が発生したことから、それ以前の傾向に基づいた推定死亡率と観察データを比較した。
失業率上昇でがん死亡率が上昇、ただし国民皆保険制度がある国を除く
失業率については75ヵ国21億600万人、公的保健医療支出については79ヵ国21億5,600万人のデータを入手。2000～10年のがん死亡データが完全であったのは61ヵ国であり、最終解析には35ヵ国のデータが包含された。
解析の結果、失業率上昇は、すべてのがん死亡率、および女性の肺がんを除く各がん種の死亡率上昇と有意に関連していた。一方で、治療不能がんの死亡率は失業率の変化との有意な関連は認められなかった。
治療可能がんの場合、有意な関連は失業率上昇後5年間持続していた。しかし、UHCがある国（日本を含む26ヵ国）では、失業率とがん死亡率との有意な関連は認められなかった。また、公的保健医療支出が増加すると、すべてのがん、治療可能がん、およびがん種別の死亡率は有意に減少する関連も認められた。
2000～07年の傾向に基づく解析の結果、2008～10年において一部の治療可能がんの過剰死亡は4万人以上と算出され、そのほとんどがUHCのない国での死亡であった。
これらの結果を踏まえて著者は、保健医療アクセスの重要性を指摘。また、「2008～10年の世界経済危機は、経済協力開発機構（OECD）加盟国だけでも推定26万人以上のがん関連死増加と関連していたと推定される」と報告をまとめている。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
