2017～18年の期間に、カナダと米国では青少年におけるベイピング（発生させた蒸気［vapor］を吸引する）電子タバコの使用が増加し、カナダでは可燃性タバコの喫煙も増加している一方、イングランドではこれらの使用に関してほとんど変化がないことが、カナダ・ウォータールー大学のDavid Hammond氏らの調査で示された。研究の詳細は、BMJ誌2019年6月20日号に掲載された。ベイピングは、可燃性タバコの煙を吸引するのと比べて、ニコチン送達の有害性が最も低くなるとされる。しかし、毒性物質の量や毒性の程度は低いが、長期曝露によりニコチン依存を引き起こす可能性や、呼吸器や心血管の健康リスクに影響を及ぼす可能性が示唆されている。北米では新世代のベイピング製品として、ニコチン塩を用いた「JUUL」のような高ニコチン濃度の製品が登場しているが、ニコチン塩製品への市場移行の影響はほとんど知られていない。2018年にはカナダでも規制緩和が進められ、ベイピング製品の市場開拓が進んでいるという。
16～19歳の約2万4,000例について、オンライン反復横断調査
研究グループは、カナダ、イングランド、米国の青少年におけるベイピングと喫煙の使用状況の違いを評価する目的で、反復横断調査を行った（米国国立衛生研究所［NIH］などの助成による）。
カナダ（7,891例）、イングランド（7,897例）、米国（8,140例）の16～19歳を対象に、2017年7～8月と2018年8～9月の2回、オンラインによる調査を実施した。
ベイピングと喫煙の使用の有無、過去30日および1週間以内の使用、過去1ヵ月のうち15日以上の使用の割合について評価した。JUULおよび他の一般的なベイピング製品の検討も行った。
規制緩和が進んだカナダと米国では、常習性も拡大
ベイピングの使用割合は、非喫煙者と試行的喫煙者（生涯の喫煙本数が100本未満）を含め、2017年と2018年ではカナダと米国で、過去30日（カナダ：8.4％→14.6％、米国：11.1％→16.2％）、過去1週間（5.2％→9.3％、6.4％→10.6％）、過去1ヵ月のうち15日以上（2.1％→3.6％、3.0％→5.2％）が、いずれも有意に増加した（すべてp＜0.001）。イングランドでは、それぞれ8.7％→8.9％、4.6％→4.6％、2.0％→2.2％と、ほとんど変化しなかった。
喫煙の割合は、2017年と2018年ではカナダで、過去30日（10.7％→15.5％）、過去1週間（7.6％→11.9％）、過去1ヵ月のうち15日以上（4.8％→7.4％）のいずれもが有意に増加した（すべてp＜0.001）。イングランドでわずかに増加が認められたが（それぞれ、15.6％→16.4％、9.8％→11.3％、5.0％→6.4％）、米国ではほぼ変化がなかった（それぞれ、11.0％→12.2％、8.5％→8.8％、4.6％→5.1％）。
ベイピングの使用者のうち、2017年に比べ2018年で、より常習的に使用するようになったと回答した者の割合は、カナダと米国では、過去30日（カナダ：28.8％→39.5％、米国：35.4％→48.1％）、過去1週間（17.6％→25.0％、20.4％→31.6％）、過去1ヵ月のうち15日以上（7.2％→9.7％、9.7％→15.4％）のいずれにおいても有意に増加した（すべてp＜0.01）。一方、イングランドではいずれも増加はしたが有意ではなかった（それぞれ、25.8％→27.1％、13.7％→13.9％、5.9％→6.8％）。また、カナダでは喫煙についても、2018年で使用頻度が高くなったと回答した者の割合が、それぞれ有意に増加した（p＜0.001、p＜0.001、p＝0.002）。
過去30日にベイピングを使用した集団におけるJUULの使用割合は、米国では2017年の9.4％から2018年には28.1％へと約3倍に増加し、2017年は0％だったカナダとイングランドでは、2018年にはそれぞれ10.3％および3.3％への増加であった。
著者は、「イングランドで変化が小さいのは、おそらく、欧州タバコ製品指令（Tobacco Products Directive：TPD）による市場制限とニコチン量の上限規制の結果と考えられる」とし、「急速に進展するベイピング市場およびニコチン塩ベースの製品の出現に対して、徹底した監視が必要である」と指摘している。
（医学ライター 菅野 守）
