術後オピオイド、退院後の疼痛への有効性は？／Lancet

　手術後の退院時におけるオピオイドの処方は、オピオイドを使用しない鎮痛レジメンと比較して、退院後の疼痛の強度を軽減しない可能性が高く、嘔吐などの有害事象の有意な増加をもたらすことが、カナダ・マギル大学のJulio F. Fiore Jr氏らの調査で示された。研究の詳細はLancet誌2022年6月18日号に掲載された。

退院後の疼痛強度、有害事象をメタ解析で評価

　研究グループは、退院時のオピオイド処方が自己申告による疼痛の強度や有害事象にどの程度の影響を及ぼすかを評価する目的で、無作為化臨床試験の系統的レビューとメタ解析を行った（カナダ保健研究機構［CIHR］の助成を受けた）。

　1990年1月1日～2021年7月8日の期間にデータベース（MEDLINE、Embase、the Cochrane Library、Scopus、AMED、Biosis、CINAHL）に登録された文献が検索された。

　対象は、Physiological and Operative Severity Score for the Enumeration of Mortality and Morbidity（POSSUM）の定義（小手術、中手術、大手術、複雑な大手術）に基づく手術手技を受けた後に退院した年齢15歳以上の患者において、オピオイドを用いた鎮痛とこれを使用しない鎮痛を比較した複数回投与の無作為化対照比較試験とされた。

　主要アウトカムは、退院後1日目における自己申告による疼痛強度（0～10cmの視覚アナログ尺度［VAS］で標準化）と、30日以内の嘔吐とされた。変量効果によるメタ解析が行われ、エビデンスの確実性が評価された。

不満足度、再受診などには影響がない

　47件の試験（合計6,607例、女性59％、平均年齢の範囲21～63歳）が解析の対象となり、36件が退院後1日目の疼痛強度の評価を、12件が手術後の嘔吐のリスクの評価を行っていた。25件（53％）は北米、11件（23％）は欧州の試験であり、30件（64％）は待機的な小手術（63％が歯科）、17件（36％）は中手術（47％が整形外科、29％が一般外科）の試験であった。企業による資金提供を受けた試験が10件（21％）含まれた。フォローアップ期間中央値は7日（IQR：4.25～10.0）だった。

　オピオイドの処方は非オピオイド鎮痛薬に比べて、退院後1日目の疼痛を軽減しなかった（加重平均差：0.01cm、95％信頼区間[CI]：－0.26～0.27、エビデンスの確実性：中程度）。この95％CI値は、最小重要差（MID：患者が重要と認識する最小のスコアの変化で、VASの10cmのうち1cmの変化に相当）の閾値の範囲内であり、オピオイドが手術後の疼痛緩和に及ぼす効果が臨床的に意義のある可能性はほとんどないと示唆された。1日目以外の手術後の経過日においても、オピオイドによる疼痛緩和効果は認められなかった。

　また、オピオイドの処方は、嘔吐のリスクを増大させた（発生率：10.9％ vs.1.3％、相対リスク：4.50、95％CI：1.93～10.51、エビデンスの確実性：高い）。さらに、オピオイド処方により、有害事象全体のリスクが有意に増加（相対リスク：1.78、95％CI：1.20～2.66、エビデンスの確実性：低い）するとともに、吐き気（2.37、1.59～3.55、高い）、便秘（1.63、1.04～2.57、高い）、めまい（2.22、1.20～4.08、高い）、眠気（1.57、1.02～2.42、中程度）のリスクも増加した。

　一方、オピオイドの処方は、そのほかのアウトカム（疼痛管理の不満足度、患者転帰［有害事象または治療無効による試験中止］、医療の再利用［再受診］、そう痒、頭痛、錯乱、下痢など）には影響しなかった。

　著者は、「これらのエビデンスは、待機的な小手術（歯科、手の処置など）や中手術（低侵襲の整形外科手術、一般外科手術など）を中心とする試験に依拠しており、このような外科的処置ではオピオイドを使用しない鎮痛薬の処方を考慮してよいことが示唆される。また、大手術（肺、腸、肝臓の切除など）または複雑な大手術（胸腹部手術、多臓器切除など）を受け、退院時にオピオイドを含まない鎮痛薬が処方された患者について検討した試験はなく、データの多くがバイアスのリスクが高い試験から得られたものであった。これらの限界を考慮すると、この分野の研究の質を向上させ、領域を広げることがきわめて重要である」としている。

（医学ライター　菅野 守）