英国の妊娠中の喫煙者では、現行の禁煙サービスに加え、妊婦の禁煙のための最大400ポンドの金銭的報奨を提供すると、禁煙率が2倍以上に向上し、重篤な有害事象は増加しなかったことが、英国・グラスゴー大学のDavid Tappin氏らが実施した無作為化試験「CPIT III試験」で示された。研究の成果は、BMJ誌2022年10月19日号で報告された。
英国の無作為化第III相試験
CPIT III試験は、妊婦向けの禁煙支援としての金銭的な報奨の有効性の評価を目的とする実践的な単盲検無作為化第III相試験であり、2018年1月9日～2020年4月4日の期間に、スコットランド、北アイルランド、イングランドの7つの産科病院で参加者の登録が行われた（Cancer Research UKなどの助成を受けた）。
対象は、年齢16歳以上、自己申告による喫煙者（過去7日間にタバコ1本以上の喫煙）で、初回受診時に在胎期間24週未満の妊婦であった。被験者は、標準的な禁煙サービスに加え、最大で400ポンド（440ドル、455ユーロ）に相当する引換券（多くの小売店で使用できるLoveToShop買い物券）による報奨を受け取る群、または標準的な禁煙サービスのみを受ける群（対照群）に無作為に割り付けられた。
主要アウトカムは、妊娠後期（在胎期間34～38週）における自己申告による禁煙で、唾液中のコニチン（ニコチン代替製品を使用している場合はアナバシン）の検出によって確定された。
出産後に、多くは再喫煙
941人の妊婦が登録され、介入群に471人、対照群に470人が割り付けられた。ベースラインの全体の平均年齢は27.9（SD 5.8）歳、平均在胎期間は11.3（SD 3.3）週であった。
生化学的に確定された禁煙者の割合は、介入群が26.8％（126/471人）と、対照群の12.3％（58/470人）に比べ有意に高かった（補正後オッズ比[OR]：2.78、95％信頼区間[CI]：1.94～3.97、p＜0.001）。
重篤な有害事象は58人（介入群39人、対照群19人）で61件発現した。このうち流産が17人（12人、5人）、死産が4人（2人、2人）、人工中絶が5人（4人［2人は先天性疾患］、1人）、新生児死亡が3人（2人、1人）で認められた。これらの重篤な有害事象は、いずれも介入とは関連がなかった。
その他の入院を要するイベントが24人で発現し、このうち胎動減少が17人（介入群11人、対照群6人）、妊娠悪阻が1人（介入群）、深部静脈血栓症が1人（介入群）、歯の膿瘍が1人（対照群）、腹痛が1人（介入群）などであった。
両群とも、禁煙を達成した妊婦の多くが、出産後に再び喫煙するようになった。
著者は、「妊婦に対する現行の禁煙支援に、金銭的な報奨を加えることで、長期的に国民保健サービス（NHS）の費用負担の削減が可能と考えられる」としている。
（医学ライター 菅野 守）
