小児アトピー性皮膚炎（AD）と精神障害との関連について、デンマークで行われた大規模な調査結果が発表された。デンマーク・コペンハーゲン大学のI. Vittrup氏らによる検討で、病院でADと診断された児において、病院で精神障害を診断されるリスクは高くなかったが、治療リスクは高く、AD児における精神的問題は一過性で可逆的であり、軽度～中等度である可能性が示唆されたという。これまで、成人ADは不安症やうつ病との関連が示されているが、小児ADは注意欠陥多動性障害（ADHD）との関係が示唆されているものの、他の精神障害との関連性はほとんどわかっていなかった。British Journal of Dermatology誌オンライン版2021年1月16日号掲載の報告。

　統合失調症の薬理学的治療の中心は、抗精神病薬である。慶應義塾大学の吉田 和生氏らは、統合失調症の薬物療法を最適化するために、抗精神病薬の有効性、安全性、死亡率との関連を明らかにするため関連文献のレビューを行った。Behavioural Brain Research誌オンライン版2021年1月5日号の報告。 　統合失調症患者における抗精神病薬の用量と有効性、有害事象、死亡率との関連を調査した文献をレビューした。 　主な結果は以下のとおり。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）において、無症状の感染者が一定数いることは知られているが、実際にその割合はどのくらいなのか。米国Scripps ResearchのDaniel P. Oran氏らがこれまでに発表されたCOVID-19関連論文のシステマティックレビューを行った結果、少なくとも3分の1が無症状であることがわかったという。Annals of Internal Medicine誌2021年1月22日オンライン版の報告。 　著者らは、2020年11月17日までに発表されたCOVID-19に関する論文を検索し、1万人以上の被験者、被験者のランダムな選択等の条件から適格な論文を選択したうえで、検査を受けた人数、陽性者数、有症状者・無症状者数を記録。

　認知症予防は、超高齢化社会を迎える現代社会において重要な問題である。これまでの研究では、趣味（とくにガーデニング、旅行、スポーツ）を有する高齢者では、認知症リスクが低いことが示唆されている。しかし、趣味の種類や数の違いが認知症予防に影響を及ぼすかは、よくわかっていない。千葉大学のLing Ling氏らは、趣味の種類および数と認知症発症との関連を調査した。日本公衆衛生雑誌2020年号の報告。 　2010～16年に日本老年学的評価研究（JAGES）が実施したプロスペクティブコホート研究より、年齢、性別が明らかな65歳以上の要介護認定を受けていない高齢者5万6,624人を調査した。

2021年2月18日（木）～21日（日）、第18回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2021）が完全バーチャル形式で開催される。これに先立ち、プレスセミナーが開催され、今回のJSMO2021の取り組みや注目演題等が発表された。この中で、会長を務める西尾 和人氏（近畿大学医学部ゲノム生物学教室 教授）が学会の概要を説明。昨年夏にいち早く完全バーチャル形式での開催を決めた本学会は、例年より長めの日程となり、海外演者も数多く登壇予定だ。「朝は7時から夜は23時まで多くの演題を用意し、勤務のある方でも参加しやすくした」（西尾氏）。

　1都3県を皮切りに各地で2度目の緊急事態宣言が発令され、医療体制がひっ迫した状況が続いている。患者の急増で病床は不足。自宅・宿泊療養者のケアや回復後の転院調整などについて課題が指摘され、ワクチン接種への体制整備も求められる中、東京都医師会としてその役割をどのように捉え、どのような対策をとっていくのか。尾崎 治夫会長に聞いた。 　連日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する情報が報道される中で、「民間病院がコロナ患者をほとんど受け入れていない」「医療崩壊というが1年あれば準備できたのではないか」などの意見もみられるようになった。「第1波のときから一貫して発信しているのは、日本の医療体制はCOVID-19のような感染症に対応できるようには作られていない。対応するには患者数の増加速度をできるだけゆるやかにして乗り越えていくしかないということ」と尾崎会長。コロナ前の東京都の指定感染症医療機関は15医療機関、118床。保健所も含め、無症状や軽症が多く感染力も強くて市中に急速に拡がって行くCOVID-19のような感染症に対応できる仕組みにはなっていなかった。

　慶應義塾大学のHideo Kato氏らは、うつ病の治療において増強療法のために追加した薬剤を継続すべきか、また継続する場合の期間について明らかにするため、メタ解析を実施した。Pharmacopsychiatry誌オンライン版2020年12月23日号の報告。 　うつ病患者を対象に増強療法で追加した薬剤を中止した場合の影響を調査した二重盲検ランダム化比較試験を特定し、メタ解析を実施した。すべての原因による試験中止率、再発率、増強療法継続群と中止群における有害事象を比較した。

　2021年1月25日、がん関連3学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）は合同で「がん診療と新型コロナウイルス感染症　がん患者さん向けQ＆A」の改訂3版を公開した。これは3学会合同連携委員会の新型コロナウイルス（COVID-19）対策ワーキンググループがまとめたもので、「がん患者は新型コロナウイルスに感染しやすいのか」「検査はどこまですべきなのか」「現在の治療を延期したほうがよいのか」といった、多くのがん患者が抱える疑問に答える内容となっている。今回は各種文献やガイドラインのアップデートを反映した改訂となる。

　医療機関・高齢者施設等において、無症状者に対し幅広く検査を実施する場合の検査法として、検体プール検査法と抗原簡易キットが新たに行政検査として実施可能となった。1月22日の事務連絡で都道府県等に通知された。併せて同日、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）検体プール検査法の指針」が公表され、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）病原体検査の指針（第3版）」ではこれらの変更が反映されている。 　厚生労働省では、感染者が多数発生している地域やクラスターが発生している地域（とくに直近 1 週間で中規模[5人以上を目安]以上のクラスターが複数発生している地域）においては、その期間、医療機関、高齢者施設等に勤務する者、入院・入所者全員を対象に、一斉・定期的な検査を積極的に実施するよう要請を行っている。

　西浦 博氏（京都大学環境衛生学 教授）が率いる研究チームは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行中の旅行者向けキャンペーン（Go Toトラベル）実施による疫学的影響について、キャンペーン実施前後の旅行・観光関連の症例発生率を比較し検証を行った。その結果、Go Toトラベル開始後の1日当たりのCOVID-19発生率は、2020年6月22日～7月21日までの期間と比較して約3倍、7月15～19日の開始直前期間との比較では約1.5倍にまで増加していたことを明らかにした。また、観光目的で感染した人は、6月22日～7月21日の期間との比較では約8倍、7月15～19日との比較では2〜3倍も増加していた。研究者らは「日本での第2波は、8月中旬までに減少し始めたが、Go Toトラベル開始初期の7月22日～26日の間に旅行関連のCOVID-19症例が増加した可能性がある」としている。Journal of Clinical Medicine誌オンライン版2021年2月号掲載の報告。

　アストラゼネカ株式会社、次世代の選択的ブルトン型チロシンキナーゼ（BTK）阻害薬であるアカラブルチニブ（商品名：カルケンス）について、2021年1月22日に「再発または難治性の慢性リンパ性白血病（小リンパ球性リンパ腫を含む）」を効能・効果として、厚生労働省より承認を取得したと発表した。 　慢性リンパ性白血病（CLL）は、骨髄中の造血幹細胞が過剰に異常なリンパ球となり起こる。これらの異常細胞は、感染症に対する防御力が低いことが知られ、異常細胞数が増えるにしたがい、健全な白血球、赤血球および血小板が減少するため、貧血、感染および出血を引き起こす可能性がある。BTKを介するB細胞受容体のシグナル伝達は、CLLの基本的な増殖経路の1つとされる。本症は、欧米では最も患者数が多い白血病となるが、わが国および東アジアではまれな疾患とみなされ、白血病と診断された患者の1～2％を占める程度となっている。

　メディカル・データ・ビジョン株式会社（以下、MDV）は自社が保有する大規模診療データベースを用い、宮脇 敦士氏（東京大学大学院医学系研究科・公衆衛生学 助教）の研究チーム、中村 正樹氏（MDV）、二宮 英樹氏（慶應義塾大学医学部医療政策管理学教室/株式会社データック 代表取締役兼CEO）、および杉山 雄大氏（国立国際医療研究センター研究所糖尿病情報センター 室長）らと共同で、昨年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行時の糖尿病重症化予防ケア（透析予防、フットケアなど）の実施数について調査を行った。その結果、外来で糖尿病患者が定期測定するHbA1cの1週間あたりの検査数などが減少していたことを明らかにした。この研究論文はJournal of General Internal Medicine誌2021年1月19日号に掲載された。

　米国・インディアナ大学のMolly Rosenberg氏らは、COVID-19によるうつ症状や孤独感の有症率を推定し、社会的および性的つながりの頻度との関係について調査を行った。Social Psychiatry and Psychiatric Epidemiology誌オンライン版2021年1月2日号の報告。 　18～94歳の米国成人の代表的なサンプル1,010例を対象に2020年4月10日～20日にオンライン横断調査を実施した。うつ症状（CES-D-10スケール）、孤独感（UCLA3項目孤独感尺度）、対面およびリモートでの社会的つながりの頻度（家族とのハグ、ビデオチャットなど4項目）、性的関係の頻度（パートナーとの性的関係、マッチングアプリの使用など4項目）について調査した。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が収束をみせない中で迎える花粉症の季節。花粉症の患者さんは、くしゃみや目のかゆみ、鼻水などの諸症状で、マスクを外したり、顔を不用意に触れる機会が増えそうだ。 　万が一、COVID-19の感染者であった場合、周囲に感染させる恐れとなる「くしゃみ」について、ノバルティスファーマ株式会社は、「新型コロナウイルス感染症流行下における、くしゃみに対する意識・実態調査」と題し、アンケート調査を行い、その結果を発表した。 　今回の調査では、人のくしゃみに対する意識や、自分自身のくしゃみに対する意識と対策について探った。

　国立精神・神経医療研究センターの松尾 淳子氏らは、双極性障害（BD）患者における病期別の認知機能を調査し、うつ病患者や健康対照者の認知機能との比較を行った。Psychiatry and Clinical Neurosciences誌オンライン版2020年12月27日号の報告。 　BD患者139例（寛解期：55例、非寛解期：84例）、うつ病患者311例（寛解期：88例、非寛解期：223例）、健康対照者386例を対象に、ウェクスラー成人知能検査（Wechsler Adult Intelligence Scale-RevisedまたはWAIS-III）を実施した。対象は、日本人の非高齢者で通常推定病前知能指数（IQ）が90超であり、年齢、性別、病前IQは、グループ間で一致していた。

　いよいよ花粉症シーズンに突入する。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行下で類似症状を示す花粉症の見極めは非常に難しいが、医療者が留意しておくべきことは何だろうかー。この状況に先駆け、花粉症治療の第一人者である大久保 公裕氏（日本医科大学大学院医学系研究科頭頸部感覚器科学分野 教授）と、日本感染症学会理事長で政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会メンバーでもある舘田 一博氏（東邦大学医学部微生物・感染症学講座 教授）による意見交換会が2020年10月に実施された（主催：ノバルティス）。

　米国で2020年12月21日～2021年1月10日に初回投与されたModernaのCOVID-19ワクチン接種404万1,396回で、10例（2.5例/100万回）にアナフィラキシーが発現し、9例は15分以内、1例は45分後に発現したことを、米国疾病予防管理センター（CDC）が2021年1月22日に発表した。 　米国では2021年1月10日の時点で、ModernaのCOVID-19ワクチンの1回目の投与が404万1,396人（女性246万5,411人、男性145万966人、性別不明12万5,019人）に実施され、1,266例（0.03％）に有害事象が報告された。そのうち、アナフィラキシーを含む重度のアレルギー反応の可能性がある108例を調査した。これらのうち10例（2.5例/100万回）がアナフィラキシーと判断され、うち9例はアレルギーまたはアレルギー反応の既往（薬剤6例、造影剤2例、食物1例）があり、そのうち5例はアナフィラキシーの既往があった。

　ホルモン受容体（HR）陽性HER2陰性進行乳がんに対する、アベマシクリブと内分泌療法（ET）の併用は、第III相MONARCH-2試験（フルベストラント）およびMONARCH-3試験（アナストロゾールまたはレトロゾール）で有効性が示されている。米国・メイヨー・クリニックのMatthew P Goetz氏らは、両試験の年齢別サブグループ解析を実施。高齢患者における有効性と安全性について、Breast Cancer Research and Treatment誌オンライン版2021年1月3日号で報告した。 　MONARCH-2および-3試験における探索的解析が、3つの年齢グループ（＜65歳、65～74歳、および≧75歳）に対して行われた。安全性については両試験からのプールデータが用いられ、有効性についてはPFSのサブグループ解析を各試験データでそれぞれ実施した。

　認知症に対する差別やスティグマを減らすことは、国際的な問題である。日本では、2004年に「痴呆」から神経認知障害に近い「認知症」へ呼称変更を行った。筑波大学の山中 克夫氏らは、認知症患者の家族の観点から、現在の用語がうまく機能しているかを横断的に調査し、感情に影響を及ぼす因子（認知症患者の周囲の人の気持ち、家族や患者の属性）を見つけるため、検討を行った。Brain and Behavior誌オンライン版2020年12月21日号の報告。 　3つの病院を受診した認知症患者に同行するその家族155人を対象に、認知症の呼称と患者の周囲の人の気持ちについて調査を行った。認知症の呼称に対する不快感の程度を分析した。探索的因子分析より抽出した感情の構成概念と属性との関係を分析するため、構造方程式モデリングを用いた。

　武田薬品工業は、2021年1月22日、ブリグチニブ（商品名：アルンブリグ）について、ALK融合遺伝子陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌を適応とする1次および2次以降の治療薬として、厚生労働省より製造販売承認を取得したと発表。 　今回の承認は主に、ALKチロシンキナーゼ阻害薬治療後に増悪したALK融合遺伝子陽性（ALK陽性）の切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん（NSCLC）患者72例を対象とした国内臨床第II相試験であるBrigatinib-2001 (J-ALTA)およびALKチロシンキナーゼ阻害薬による治療歴のないALK陽性の切除不能な進行・再発のNSCLC患者を対象とした海外臨床第III相試験であるAP26113-13-301（ALTA-1L）の結果に基づくもの。