米国・サウスフロリダ大学のLaura A. Bajor氏らは、心的外傷後ストレス障害（PTSD）の精神薬理学アルゴリズムの最新情報をレビューした。Psychiatry and Clinical Psychopharmacology誌2025年8月11日号の報告。 　主な内容は以下のとおり。 ・ハーバード大学サウスショア・プログラムにおけるPTSDアルゴリズムの精神薬理学アルゴリズム・プロジェクト2022年の最終発表以降、新たなエビデンスが主要な治療推奨事項を裏付けている。 ・プラゾシンは、悪夢や覚醒障害を含むPTSD関連の睡眠障害に対する第1選択薬であり、アルコール使用障害や頭痛を併発している患者にも有効である可能性がある。 ・PTSDによる不眠症の治療後、日中の症状が顕著に残存する場合には、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI：セルトラリンまたはパロキセチン）が推奨される。SSRI治療抵抗性の精神病症状が認められる場合には、抗精神病薬（まずアリピプラゾール）の併用を検討する。

　これまでの研究で、てんかんと前頭側頭型認知症（FTD）との関連性が示唆されてきているが、体系的なデータの裏付けは少ない。東フィンランド大学のAnnemari Kilpelainen氏らは、FTD患者のてんかん有病率を、健常対照者（HC）やアルツハイマー病（AD）患者と比較する症例対照研究を実施。結果が「JAMA Neurology」に6月2日掲載された。 　この研究では、フィンランドの認知症専門医療機関2施設の外来FTD患者と、年齢、性別、地理的条件をマッチングさせたHC群、およびAD患者群のてんかんの有病率、抗てんかん発作薬（ASM）の処方受取率が4時点で比較された。各群の該当者数と年齢（FTD群とAD群は疾患診断時年齢）、女性の割合は以下のとおり。FTD群245人（65.2±8.7歳、49.4％）、HC群2,416人（65.0±8.5歳、49.3％）、AD群1,326人（71.7±9.8歳、58.6％）。

　統合失調症の陰性症状は、抗精神病薬への治療反応性が低く、生活の質を著しく低下させる。統合失調症に対する運動介入は、非薬物療法的な補助的戦略となりうる可能性があるが、異なる種類の運動の相対的な有効性は依然として不明である。中国・Hunan Applied Technology UniversityのZixia Wang氏らは、成人統合失調症患者における陰性症状の改善に対する有酸素運動（AE）、レジスタンス運動（RE）、有酸素運動とレジスタンス運動を組み合わせた運動（AE＋RE）、心身運動、ヨガの有効性を比較するため、ランダム化比較試験（RCT）のシステマティックレビューおよびネットワークメタ解析を実施した。Psychiatry Research誌オンライン版2025年8月7日号の報告。

　うつ病は世界的に重要な公衆衛生上の問題であり、うつ病の発症には朝食習慣が関連している可能性がある。中国・成都中医薬大学のJunwen Tan氏らは、朝食とうつ病の相関関係を分析するため、先行研究のメタアナリシスを実施し、朝食抜きとうつ病リスクとの関連性を包括的に評価し、異質性の潜在的な因子を調査した。Frontiers in Psychiatry誌2025年8月5日号の報告。 　2024年9月1日までに英語で公表された観察研究を、PubMed、Embase、Web of Scienceのデータベースより検索した。選択された研究のデータ解析は、ニューカッスル・オタワ尺度（NOS）を用いて評価した。PRISMA、Prospero Registration Agreementのガイドラインに従い実施した。混合効果モデルは、最大調整推定値を組み合わせ、I2統計量を用いて異質性を評価した。感度分析により分析の堅牢性を検証し、出版バイアスを評価した。

　米国小児科学会（AAP）は、注意欠如・多動症（ADHD）と診断された未就学児の治療に関する専門家のコンセンサスとして、「薬の処方に先立ち6カ月間の行動療法を実施すること」を明文化している。それにもかかわらず、米国では未就学児のADHD診断例においてこのガイドラインが遵守されていたケースはわずか14.1％であることが新たな研究で示された。米スタンフォード大学医学部小児科分野のYair Bannett氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に8月29日掲載された。 　Bannett氏は、「多くの未就学児が、ADHDの診断後ほどなくして薬を処方されていることが分かった。これは懸念すべきことだ。なぜなら、ADHDの治療は、まずは行動療法から始めるのが有益であることが明らかにされているからだ。そうすることで、子どもだけでなく家族にも大きなプラスの影響がもたらされる」と話している。

　ギリシャ・Agios Andreas General Hospital of PatrasのAndreas A. Argyriou氏らは、フレマネズマブで治療反応が認められた片頭痛患者における2年間投与後の治療中止の影響、片頭痛悪化後およびフレマネズマブ治療再開後の治療反応の違いを評価した。European Journal of Neurology誌2025年8月号の報告。 　本研究は、Greek Research Alliance for Studying headache and Pain（GRASP）研究グループによるプロスペクティブ多施設共同リアルワールド試験である。フレマネズマブの24ヵ月投与を完了後に休薬し、その後片頭痛悪化に伴いフレマネズマブを再開した高頻度エピソード性片頭痛（HFEM）または慢性片頭痛（CM）患者149例を解析対象とした。1ヵ月当たりの片頭痛日数（MMD/MHD）およびその他の有効性における縦断的な変化を評価するため、ベースライン（T0）、3ヵ月目（T1）、24ヵ月目（T2）、治療休止期間（T3）、フレマネズマブ再開後3ヵ月目（T4）に面接調査を行った。主要評価項目は、T4における50％以上および75％以上の奏効率をT3とT2間での比較とした。

　人生に目的意識を持つことは、充実感をもたらすだけでなく、認知症から脳を守る可能性もあることが新たな研究で明らかになった。人生に高い目的意識を持っている人では、目的意識の低い人と比べて軽度認知障害（MCI）または認知症を発症する可能性が28％低いことが示されたという。米カリフォルニア大学デービス校（UC Davis）精神医学および行動科学教授のAliza Wingo氏らによるこの研究結果は、「The American Journal of Geriatric Psychiatry」10月号に掲載された。Wingo氏は、「われわれの研究結果は、目的意識を持つことが、年を重ねても脳の回復力を維持するのに役立つことを示している」と話している。

　近年、認知症基本法の施行や、アルツハイマー病（AD）疾患修飾薬の登場などを背景として認知症診療は大きな転換期を迎え、かつての「症状が進行した後のケア」から、「MCI（軽度認知障害）を含む早期段階からの介入」へと、臨床現場の役割は大きく変化しつつある。こうした中、認知症月間である9月10日に、日本イーライリリーの主催で「『認知症に早めに対応するための合言葉』および『MCI/認知症当事者等への意識調査』に関するメディア発表会」が開催された。

　抗不安薬の副作用と依存リスクを考えると、治療方針の決定においては、その有効性と受容性を詳細に検討する必要がある。スイス・ベルン大学のThomas J. Muller氏らは、不安症治療における抗不安薬の有効性と受容性を比較するため、システマティックレビューおよびネットワークメタ解析（NMA）を実施した。European Archives of Psychiatry and Clinical Neuroscience誌オンライン版2025年8月11日号の報告。 　3つのデータベースを用いて抽出した1980〜2020年の研究を対象に、システマティックレビューおよびNMAを実施した。対象患者は、全般性不安症（GAD）または関連する不安症と診断された成人、ハミルトン不安評価尺度（HAM-A）データが利用可能な成人とし、比較対照群（プラセボ/実薬群）も含めた。主要アウトカムは、有効性（HAM-A合計スコアのベースラインからの変化量の平均差）と受容性（すべての原因による研究中止）とした。

　これまでの研究において、1日の食事回数および夜間の絶食期間がうつ病と関連していることが示唆されているが、一定の限界や矛盾も示されていた。中国・ハルビン医科大学のYan Chen氏らは、1日の食事回数や夜間の絶食期間とうつ病との関連を検証するため、本研究を実施した。Journal of Affective Disorders誌2025年12月15日号の報告。 　対象は、2005〜18年の米国国民健康栄養調査（NHANES）より抽出した2万9,035人。うつ病の定義は、こころとからだの質問票（PHQ-9）総スコア10以上とした。1日の食事回数で定量化し、夜間の絶食期間は1日の最後の食事と最初の食事を調査することで評価した。重み付けロジスティック回帰モデル、制限付き3次スプライン（RCS）、媒介分析を実施した。