横浜市立大学大学院医学研究科の梁 明秀氏（微生物学・分子生体防御学 教授）らは、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）抗原を特異的に検出できるモノクローナル抗体の開発に成功したことを2020年4月20日に発表した。今後は、本抗体を用い簡便かつ短時間にSARS-CoV-2だけを正しく検出できるイムノクロマトキットの開発を目指す。なお、この検査キットは2020年5月中旬を目処に関東化学株式会社より研究用試薬として販売が予定されている。

　アストラゼネカは、4月10日、オシメルチニブ（商品名：タグリッソ）が第III相ADAURA試験において有効性を示したことにより、独立データモニタリング委員会（IDMC）の勧告に従って早期に非盲検化されることを発表した。 　ADAURA試験は、完全腫瘍切除したIB期、II期、IIIA期のEGFR遺伝子変異非小細胞肺がん患者を対象に術後補助療法としてのオシメルチニブの評価を行う第III相臨床試験で、主要評価項目は無病生存期間である。本試験では、オシメルチニブをプラセボと比較し、最長3年の治療期間で評価した。引き続き、副次評価項目である全生存期間の評価を行う。なお、IDMCからは、本試験における新たな安全上の問題は提起されていない。本試験の詳細データは、今後の学会で発表される予定。

　Merck社は、2020年4月7日、抗PD-1抗体ペムブロリズマブの新たな生物学的製剤承認一部変更申請（sBLA）が米国食品医薬品局（FDA）によって受理され、優先審査項目に指定されたことを発表した。この申請では、治療後に進行し、他に十分な治療選択肢のない、腫瘍遺伝子変異量高値（TMB-High、FDAに承認された検査において10変異/megabase以上）の切除不能または転移を有する固形がんの成人および小児患者に対する単独療法としてペムブロリズマブの迅速承認を目指している。

　病棟における新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の分布について、中国・武漢のCOVID-19専門病院である火神山医院の空気と環境表面のサンプルを調査したところ、SARS-CoV-2は、床、コンピュータのマウス、ゴミ箱、ベッドの手すり、靴底など広く分布し、患者から約4m離れた空気からも検出された。Academy of Military Medical Sciences（北京）のZhen-Dong Guo氏らが、Emerging Infectious Diseases誌オンライン版2020年4月10日号で報告した。 　著者らは、2020年2月19日～3月2日、火神山医院の集中治療室（ICU）とCOVID-19一般病棟（GW）の環境表面と空気のサンプルを検査した。ICUは重症患者15例、GWは軽症患者24例を収容していた。

　化学療法はがん関連脳卒中の原因となる可能性があるが、脳卒中リスクを高めるかどうかは不明である。今回、大阪大学の北野 貴也氏らが脳卒中リスクへの化学療法の影響を調べたところ、化学療法を受けたがん患者の脳卒中リスク上昇はがんの進行が原因と考えられ、化学療法と脳卒中リスク増加は関連していないことが示唆された。Thrombosis and Haemostasis誌2020年4月号に掲載。 　著者らは、2007～15年にスクリーニングされた病院ベースのがんレジストリにおける2万7,932例のうち、データが揃っている1万9,006例の診療記録を調査した。検証済みのアルゴリズムを使用し、がんの診断から2年以内の脳卒中イベントを同定した。最初の治療計画における化学療法の有無により患者を分け、カプランマイヤー法と層別Cox回帰モデルを用いて化学療法と脳卒中との関連を調べた。

　3次治療以降の転移のある非小細胞肺がん（NSCLC）に対する、デュルバルマブ＋tremelimumabと標準治療（SoC）を評価した第III無作為化非盲検試験ARCTICの結果がAnnals of Oncology誌2020年2月20日オンライン版で発表された。 　ARCTICは試験AおよびBの2つの独立した研究で構成されている。

　未治療の転移を有する非小細胞肺がん（NSCLC）において、デュルバルマブおよびデュルバルマブ・tremelimumab併用と化学療法を比較した無作為化非盲検第III相MYSTIC 試験の結果がJAMA Oncology誌2020年4月9日オンライン版に発表された。 ・対象：未治療の転移を有するNSCLC患者（EGFR、ALK変異含まず）1,118例 ・試験群1：デュルバルマブ (20mg/kg 4週ごとPDまで) ・試験群2：デュルバルマブ (20mg/kg 4週ごとPDまで) ＋tremelimumab (1mg/kg 4週ごと、最大4回), ・対照群：化学療法（プラチナ・ダブレット4～6サイクル） ・評価項目： ［主要評価項目］PD-L1陽性（TPS≧25％）患者の全生存期間（OS）（デュルバルマブ対化学療法、デュルバルマブ＋tremelimumab対化学療法 ）、同患者の無増悪生存期間(PFS) （デュルバルマブ＋tremelimumab対化学療法） ［探索的研究］血中腫瘍遺伝子変異量（bTMB)による評価

　2020年4月10日、日本人間ドック学会（理事長　篠原 幸人氏）は健診現場での感染拡大を防ぐため、「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に係る緊急事態宣言を踏まえた人間ドック健診等における対応について」を通知した。 　7都府県を対象とした「緊急事態宣言」が4月7日～5月6日まで発出されたことにより、国の定める法定健診（特定健康診査・特定保健指導、労働安全衛生法に基づく一般健康診断、学校保健安全法に基づく児童生徒等及び職員の健康診断）は、4月中の実施が見送られる。通知には以下の協力事項が記載されている。

　中国では2020年1月23日に全国的な新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019、COVID-19）拡散防止措置を実施後、国内の主な感染地域における感染者の再生産数（1人の感染者が生産する2次感染者数、Rt）は1未満へと大幅に減少し維持されていたことを、中国・香港大学のKathy Leung氏らが報告した。しかしながら、ウイルス再生産数のリスクは高く、とくに海外から持ち込まれるリスクが高いとして、著者は「潜在的な第2波に備えてRtと致死率の厳格なモニタリングを行いつつ、健康と経済活動の最適なバランスを取ることが必要である」としている。Lancet誌オンライン版2020年4月8日号掲載の報告。

　抗ウイルス薬remdesivirを、重症新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者53例（日本からの症例9例を含む）に投与したところ、36例（68％）で臨床的改善がみられた。米国・シダーズ・サイナイ医療センターのJonathan Grein氏らが、remdesivirの人道的使用によるコホート分析データを、NEJM誌オンライン版2020年4月10日号で発表した。 ＜試験概要＞ ・対象：COVID-19 感染による重度急性呼吸器症状を呈する入院患者で、酸素飽和度≦ 94％もしくは酸素補充を受けている患者