予定外妊娠は、米国において引き続き重大な公衆衛生上の課題となっている。米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のCynthia C Harper氏らは、長期間作用型可逆的避妊法（LARC）へのアクセスを増大する介入効果について、クラスター無作為化試験を行った。その結果、家族計画カウンセリング参加者へのLARCや子宮内避妊器具（IUD）へのアクセスに関するカウンセリングの提供により、予定外妊娠は減少可能であることを報告した。米国では妊娠の51％が予定外妊娠と推計されており、その多くが18～24歳の低所得でマイノリティに属する女性だという。米国疾病予防センター（CDC）は予定外妊娠の予防策としてLARCへのアクセス増大を推奨しているが、米国のIUD使用率は9％と他の先進国（フランス23％など）と比べて低い現状だという。Lancet誌オンライン版2015年6月16日号掲載の報告より。

　母親の高脂肪食の摂取が胎児の肺の発育に悪影響を与える可能性があることを、米国・テキサス大学のReina Sarah Mayor氏らが報告した。American journal of physiology-Lung cellular and molecular physiology誌オンライン版2015年6月19日号の掲載報告。

　妊娠後期の選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）の使用は、新生児遷延性肺高血圧症（PPHN）のリスク増大と関連するとのエビデンス報告が寄せられた。米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のKrista F. Huybrechts氏らが、全米の妊婦約379万例を対象とした大規模コホート研究において明らかにした。示された所見について著者は、「しかしながら絶対リスクは小さいものだった。またリスク増大は、先行研究での所見ほど大きいものではなかった」とも報告している。妊娠中の抗うつ薬SSRIの使用とPPHNリスクとの関連については、米国FDAが2006年にパブリック・ヘルス・アドバイザリとして「リスク増大の可能性」を発して以降、論争の的となっていた。JAMA誌2015年6月2日号掲載の報告より。

　混合型経口避妊薬の服用は、静脈血栓塞栓症（VTE）発症リスクを3倍近く増大することが明らかにされた。なかでも新世代の避妊薬では約4倍と、第2世代避妊薬に比べ有意に高い。英国・ノッティンガム大学のYana Vinogradova氏らが、2件の大規模なプライマリケアデータベースを用いたコホート内ケース・コントロール試験を行い明らかにした。BMJ誌オンライン版2015年5月26日号掲載の報告より。

　遺伝性乳がん・卵巣がん症候群（HBOC）の原因遺伝子として、BRCA1/2の生殖細胞系列の病的変異が知られている。しかし、研究方法や遺伝子検査方法による乳がん・卵巣がんの発症リスクのばらつきから、病的変異の臨床的意義はいまだ不確定要素が強い。

　病期III・IVの卵巣がんに対して、化学療法を先行して後に手術を行う場合でも、手術を先行して後に化学療法を行う場合と比べてアウトカムは非劣性であることが示された。英国・バーミンガム大学のSean Kehoe氏らが、550例を対象に行った第III相の非盲検非劣性無作為化試験「CHORUS」の結果、報告した。著者は「今回の試験集団において進行卵巣がんについて、化学療法を手術よりも先行して行うことは標準療法として容認できるものであった」と述べている。Lancet誌オンライン版2015年5月19日号掲載の報告より。

　ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種を女児だけでなく男児へも接種をすることのメリットについて、オランダ・VU大学メディカルセンターのJohannes A Bogaards氏らが、ベイズ法によるエビデンス統合解析を行い報告した。女児への接種で男性は間接的な利益を得られるが、現状の接種率60％ではHPV関連がん、とくに肛門がんのリスクは残ったままで、女児への接種率が90％に高まり、男児への接種も行うことで肛門がんの予防がもたらされ、男性同性愛者へのHPV予防に寄与することが示唆されたという。BMJ誌オンライン版2015年5月12日号掲載の報告より。

2015年5月26日承認 ジフルカンカプセル50mg・100mg（ファイザー） フルコナゾール

　妊娠中の抗精神病薬の使用が、妊婦や胎児の転帰に及ぼす影響は小さいことが、カナダ・トロント大学のSimone N Vigod氏らによる調査で明らかとなった。その一方で、一般人口に比べると妊娠高血圧や早産などの頻度が高いことから、妊娠中や周産期には注意深い健康評価を要することも示された。抗精神病薬は、妊婦の代謝性合併症（妊娠糖尿病など）やその結果としての胎児の発育異常などの原因となる可能性が示唆されている。近年、妊婦の抗精神病薬の使用が増加しているが、評価が行われているのは、現在ではあまり使用されていない古い定型抗精神病薬がほとんどだという。BMJ誌オンライン版2015年5月13日掲載の報告より。

　妊娠26週までに妊娠糖尿病（GDM）と診断された母親から出生した子供は、母親が糖尿病でない場合に比べ自閉スペクトラム症（ASD）を発症するリスクが高いことが、米国・カイザーパーマネンテ南カリフォルニア（KPSC）のAnny H Xiang氏らの検討で示された。胎児における母親の高血糖への曝露は、臓器の発達や機能に長期に影響を及ぼす可能性が示唆され、妊娠前の糖尿病だけでなく妊娠期間中の高血糖（＝GDM）と、子供の肥満や代謝異常の長期的リスクとの関連が確認されている。一方、母親の糖尿病と子供のASDとの関連を検討した研究は少なく、GDMの発症時期を重視した報告はこれまでなかったという。JAMA誌2015年4月14日号掲載の報告より。