エーザイとバイオジェン・インクは1月30日、アルツハイマー病（AD）治療薬の抗アミロイドβ（Aβ）プロトフィブリル抗体lecanemabの日本における製造販売承認申請について、厚生労働省より優先審査品目に指定されたことを発表した。優先審査は、重篤な疾病で医療上の有用性が高いと認められた新薬などに与えられ、総審査期間の目標が短縮される。医薬品医療機器総合機構（PMDA）によると、申請から承認までの総審査期間は、通常品目は80パーセンタイル値で12ヵ月のところ、優先品目は9ヵ月となっている。

　高齢者の認知機能に対する睡眠薬の影響は論争の的となっている。これは、睡眠の質や人種差に依拠している可能性がある。米国・カリフォルニア大学のYue Leng氏らは、睡眠薬使用と認知症発症について15年間の縦断的関連を評価し、夜間の睡眠障害との関連や人種差について調査を行った。その結果、睡眠薬の高頻度の使用が、白人高齢者の認知症リスクと関連していることを報告した。Journal of Alzheimer's Disease誌オンライン版2022年12月20日号の報告。 　対象は、認知症でない地域住民の高齢者3,068人（年齢：74.1±2.9歳、黒人の割合：41.7％、女性の割合：51.5％）。睡眠薬使用は、「睡眠薬や睡眠補助薬を服用していますか？」との質問を3回行って記録し、5段階（まったくない［0回］、ほとんどない［1回/月］、ときどき［2～4回/月］、よくある［5～15回/月］、非常によくある［16～30回/月］）で評価した。認知症の発症は、入院記録、認知症薬の使用または全体的な認知機能の臨床的に有意な低下で定義した。

　2023年1月17日、住友ファーマ主催のレビー小体型認知症（DLB）に関するプレスセミナーが開催され、大阪大学大学院医学系研究科 精神医学教室 教授の池田 学氏から「第2の認知症、レビー小体型認知症（DLB）の多彩な症状と治療法の進歩」について、近畿大学医学部 精神神経科学教室 主任教授 橋本 衛氏からは「当事者に目を向けた診療のすすめと当事者、介護者、主治医に伝えたいこと」について語られた。 　多様な症状を示し、アルツハイマー型認知症と比べてケアが難しいDLBでは、当事者、介護者、主治医の3者の理解が深まることで、当事者のQOL向上と介護者の負担軽減が期待される。

　2020年3月以降、COVID-19パンデミックによりオンライン診療の必要性が高まっている。日本では2022年4月に、ほとんどの疾患に対するオンライン診療が正式に開始された。長野・こむぎの森 頭痛クリニックの勝木 将人氏は、オンライン診療のみで治療を行った日本人頭痛患者の初の症例集積研究となる、初診から3ヵ月間の治療成績を報告した。その結果、オンライン診療のみで治療を行った3ヵ月の時点で、Headache Impact Test-6（HIT-6）スコア、1ヵ月当たりの頭痛日数（MHD）の有意な改善が認められた。著者は、オンライン診療は頭痛治療におけるアンメットニーズを解決するために普及することが期待されると、本報告をまとめている。Cureus誌2022年11月3日号の報告。

　群発頭痛は女性よりも男性によく生じると考えられているが、症状が重くなりやすいのは女性である可能性が、新たな研究で報告された。カロリンスカ研究所（スウェーデン）神経科学分野のAndrea Belin氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に12月21日掲載された。 　Belin氏は、「女性の群発頭痛はいまだに誤診されることが多い。その理由はおそらく、群発頭痛に、片頭痛に似たところがあるからだと思われる」と指摘。「医師は、群発頭痛の現れ方が男女で異なることを認識し、できるだけ早く有効な治療を開始することが重要だ」と強調している。

自覚的な物忘れがある地域在住高齢者で、Short Blessed Testというスクリーニング検査で認知症相当ではない人、つまり軽度認知障害なども含まれる地域の人々を、［1］マインドフルネス、［2］運動、［3］マインドフルネスと運動、［4］健康学習（対照群）の4群に分けて介入したが、［1］～［4］まですべてエピソード記憶や遂行機能に差が出ないという結果であった。脳画像においても差が出ていない。惨憺たる結果である。この領域で研究をしている者としては二重に残念な結果であった。まずはFINGER研究（フィンランドからやってきた食事・運動・認知・生活習慣の複合介入で認知機能を改善するというもの）がいつも再現されるわけではなさそうだということ。FINGER研究はなぜかわが国ではファンが多く、多くの似たような研究が行われていると聞くので、悲しい気持ちでこの結果を読む人がいるであろうことを考えると、なかなかつらい。

　レビー小体型認知症（DLB）に対する治療戦略を考えるうえで、患者の治療ニーズを把握することは不可欠である。近畿大学の橋本 衛氏らは、DLB患者とその介護者における治療ニーズおよびこれらの治療ニーズを主治医がどの程度理解しているかを調査するため、横断的観察研究を実施した。その結果、DLB患者およびその介護者の治療ニーズのばらつきは大きく、主治医は専門知識を有しているにもかかわらず、DLBのさまざまな臨床症状のために、患者やその介護者にとって最優先の治療ニーズを理解することが困難であることが明らかとなった。著者らは、主治医には自律神経症状や睡眠関連障害により注意を払った治療が求められるとしている。Alzheimer's Research & Therapy誌2022年12月15日号の報告。

　以前よりアルツハイマー病患者の記憶力の維持に対する脳深部刺激療法（DBS）の有効性が検討されているが、この治療アプローチの向上につながり得る新たな研究結果を、米ブリガム・アンド・ウイメンズ病院のAndreas Horn氏らが、「Nature Communications」12月14日号に報告した。 　DBSは脳の特定の部位に電極を埋め込み、電気刺激を加えることで異常な脳活動を抑制する治療法だ。埋め込まれた電極は、皮下に留置された電線を介してパルス発生器につながれる。パルス発生器はペースメーカーのようなデバイスで、胸部の皮下に埋め込まれ、脳内の電極に自動的に電気パルスを送るようにプログラムされている。DBSは、一般的には安全な治療法と考えられている。しかし、埋め込み手術にはある程度のリスクを伴う。また、時間の経過とともにDBSシステムを構成する機器が正しい位置からずれたり、壊れたりする可能性もある。

　超加工食品の摂取量が多いと、認知機能の低下が加速する可能性を示唆する研究結果が報告された。サンパウロ大学（ブラジル）のNatalia Gomes Goncalves氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Neurology」に12月5日掲載された。 　超加工食品とは一般に、砂糖や塩、脂肪、人工着色料、防腐剤などの添加物や不健康な成分が多く含まれていて、例えば冷凍食品、清涼飲料、ファストフード、味の濃いスナックなどが該当する。これらの食品を好む習慣は、肥満やメタボリックシンドローム、心臓病などのリスク上昇と関連していることが報告されているが、新たな研究では、それらに加えて認知機能低下リスクとの関連が浮かび上がった。

　アルツハイマー病モデルに関するin vitroおよびin vivoの研究において、ロスマリン酸がアミロイドβの形成やアミロイドβタンパク質のオリゴマー化や沈着を阻害できると報告されている。ロスマリン酸500mgを含有する食用ハーブであるメリッサオフィシナリス（M. officinalis）抽出成分は、健康成人や軽度のアルツハイマー型認知症患者に対し忍容性、安全性が良好であると考えられる。金沢大学の篠原 もえ子氏らは、高齢者におけるM. officinalis抽出成分の認知機能に対する影響を評価するため、ランダム化プラセボ対照二重盲検試験を実施した。その結果、M. officinalis抽出成分は、高血圧でない高齢者の認知機能低下の予防に有用である可能性が示唆された。Journal of Alzheimer's Disease誌オンライン版2022年12月7日号の報告。