喫煙は認知症の危険因子として知られているが、禁煙によってリスクは減少するのだろうか。米国・ジョンズホプキンス大学School of Public HealthのJennifer A. Deal氏らが、Atherosclerosis Risk in Communities（ARIC）研究で調べたところ、禁煙は認知症リスク減少に有益ではあるものの、禁煙期間に依存することがわかった。本研究では、禁煙後9年以上経過した場合に認知症発症との関連が消失し、認知症リスクを減らすためには中年早期に禁煙する重要性が示唆された。Journal of the American Geriatrics Society誌オンライン版2019年11月1日号に掲載。
ARIC研究は、1987～89年に始められた米国の4つのコミュニティーでの前向きコホート研究で、52〜75歳の1万3,002人の男女（25％がアフリカ系アメリカ人）が参加。認知症（すべての原因を含む）は、縦断的認知データ、代理報告書、病院および死亡証明書における認知症のコードを組み込んだ標準化アルゴリズムを用いて定義した。認知機能低下は、2つの時点（1996～98年および2011～13年）で測定された3つのテストによる複合認知スコアを用いて測定した。喫煙と禁煙は、1987～89年および1996～98年のデータを用いた自己申告によって定義した。認知症発症リスクと喫煙有無による認知機能低下の違いは、それぞれCox比例ハザードモデルと線形回帰モデルで推定した。
主な結果は以下のとおり。
・非喫煙者、元喫煙者、現在喫煙者の割合は、44％、41％、14％であった。
・元喫煙者の79％は、ベースライン時点で9年以上禁煙していた。
・1,347人の参加者が認知症を発症した。
・非喫煙者に対する現在喫煙者の認知症の調整ハザード比は1.33（95％信頼区間[CI] ：1.12～1.59）、ベースライン時に禁煙から9年未満の元喫煙者は1.24（95％CI：1.01～1.52）であった。
・ベースライン時に9年以上禁煙していた場合、認知症との関連はなかった。
・認知機能低下率について喫煙の有無による差は認められなかった。
（ケアネット 金沢 浩子）
