国立保健医療科学院の佐々木 由理氏らは、2011年の東日本大震災による高齢者の抑うつ症状を緩和するために、災害前のソーシャルサポートが有効であったかについて検討を行った。Scientific Reports誌2019年12月19日号の報告。
対象は、災害の7ヵ月前に日本老年学的評価研究の一環としてベースライン調査を完了した岩沼市在住の65歳以上の高齢者3,567例。フォローアップ調査は、災害から2.5年後に実施した。分析対象者2,293例の災害前のソーシャルサポート（emotional & instrumental help）の授受を4つの項目を用いて測定した。抑うつ症状は、GDS（カットオフ値4/5）を用いて評価した。
主な結果は以下のとおり。
・災害前にソーシャルサポートの授受があった高齢者は、授受がなかった高齢者と比較し、災害後に抑うつ症状を発症する可能性が有意に低かった（ARR：0.70、95％CI：0.56～0.88）。
・災害による被害を受けた高齢者における抑うつ症状の発症リスクは、ソーシャルサポートの授受があった高齢者で1.34（95％CI：1.03～1.74）、授受がなかった高齢者で1.70（95％CI：1.03～2.76）であった。
著者らは「災害からの心理的回復力を養うために、ソーシャルサポートの強化が役立つ可能性がある」としている。
（鷹野 敦夫）
