日本における臨床ガイドラインとヘルスケアの実践とのギャップを明らかにするため、大阪医科大学附属病院のHata Takeo氏らは、抗精神病薬の使用状況について調査を行った。Journal of Psychiatric Research誌オンライン版2020年5月13日号の報告。
2005～16年のJMDC Claimsデータベースよりデータを使用した。ATC分類でN05Aと分類された薬剤を抗精神病薬として定義した。抗精神病薬を処方された患者数に基づき、年間変化率を算出した。
主な結果は以下のとおり。
・408万1,102人のデータベースより、除外基準（抗精神病薬未使用、処方日または用量のデータなし、入院患者、抗精神病薬の頓服処方、長時間作用型［LAI］を除く抗精神病薬注射剤のみの処方、主疾患が統合失調症以外、クロルプロマジン換算75mg/日未満、18歳未満）に該当した患者を除く1万2,382人のデータを抽出した。
・第2世代抗精神病薬の使用が増加しており、第1世代抗精神病薬の使用は減少していた。
・2016年の時点で、最も処方された抗精神病薬はアリピプラゾール（31.9％）であった。
・クロザピンの処方率は、0.2％であった。
・LAIが処方された割合は、5％未満であった。
著者らは「日本の統合失調症に対する抗精神病薬の使用は、さまざまな臨床ガイドラインに対応しているが、クロザピンおよびLAIの使用は限定的であった。活用が不十分なこれらの抗精神病薬の処方に影響する要因に焦点を当てた研究が、統合失調症に対する薬理学的治療の進歩に役立つであろう」としている。
（鷹野 敦夫）
