高齢者における生活習慣因子と皮質アミロイド負荷および脳グルコース代謝の関連を調べた研究において、総睡眠時間が軽度認知障害の高齢者の脳機能と関連することを示す結果が得られた。大分大学の木村 成志氏による報告で、JAMA Network Open誌2020年7月9日号に掲載された。
本研究は2015年に開始された前向きコホート研究であり、大分県臼杵市において、認知症既往のない65歳以上の成人を対象とした。データ収集は2015年8月～2017年12月、分析は2019年6月に行われた。被験者が装着したウエアラブルセンサーにより、歩数、会話時間、睡眠などのデータを収集し、PET検査によって皮質アミロイド負荷と脳グルコース代謝を調べることで、生活習慣因子とアルツハイマー型認知症発症因子との関連を調べた。
主な結果は以下のとおり。
・基準に該当する855例（女性538例 [62.9％]、平均[SD]年齢73.8 [5.8]歳）のうち、軽度認知障害（MCI）と診断された118例（女性66例[55.9％]、平均[SD]年齢75.7[5.8]歳）に、carbon-11 labeled Pittsburgh compound B（PiB）-PET検査とfluorine-18 fluorodeoxyglucose（FDG）-PET検査を実施した。
・変化点回帰分析において、総睡眠時間（TST）が325分（5.41時間）より長い場合、TSTと脳のグルコース代謝に逆相関がみられた（B=-0.0018、95％CI：-0.0031〜-0.0007）。
・TSTとFDG取り込みも逆相関していた（β=-0.287、95％CI：-0.452〜-0.121、p＜0.001）。
・歩数、会話時間、睡眠効率とアミロイド取り込みの間には相関関係が認められなかった。
著者らは「本研究の最も興味深い結果は、TSTが脳のグルコース代謝と逆相関していたことだ」と述べ、長過ぎる睡眠時間が認知障害の危険因子になる可能性がある、と指摘した。また、さらに大規模研究を行うことによって、高齢者の認知機能障害を遅らせるためのエビデンスに基づく新しい介入の開発につながる可能性がある、としている。
（ケアネット 杉崎 真名）
