アルツハイマー病は、日本における介護の主要な原因の1つである。国際医療福祉大学の池田 俊也氏らは、65歳以上の日本のアルツハイマー病患者を対象に、2018年度の年間医療費や介護費、さらに家族による個人的な介護ケアの費用や生産性の損失がどの程度かについて調査を行った。Journal of Alzheimer's Disease誌オンライン版2021年3月23日号の報告。
文献レビューによるレポートを用いて、臨床的認知症尺度（CDR）スコアにより疾患重症度で分類したうえで、アルツハイマー病の医療費と介護費を推定した。介護に費やされた時間的コストは、20～69歳のアルツハイマー病家族の介護による生産性の損失とすべての個人的な介護ケアの費用として算出した。
主な結果は以下のとおり。
・アルツハイマー病の総医療費は、1兆730億円であった。そのうち86％に当たる9,230億円は、アルツハイマー病の治療薬（1,510億円）以外の医療費であった。
・重症度別のアルツハイマー病の治療薬以外の医療費は、CDR-0.5（認知症疑い）、CDR-1（軽度）、CDR-2（中等度）では2,000億円未満であったが、CDR-3（高度）では4,470億円（48％）に増加した。
・公的介護費は、4兆7,830億円と推定され、重症度に応じて増加が認められた。
・20～69歳のアルツハイマー病家族の介護による生産性の損失は、1兆5,470億円であり、すべての個人的な介護ケアの費用は、6兆7,720億円であった。
著者らは「アルツハイマー病によるコストは、日本における公的医療費、介護システム、その家族に対し、多大な影響を及ぼしている。アルツハイマー病による経済的負担を最小限に抑えるために、健康寿命を延ばすための取り組みが重要となる」としている。
（鷹野 敦夫）
