COVID-19後遺障害に関する実態調査／厚生労働省

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対策として定期的に厚生労働省で開催されている「新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード」の第39回（令和3年6月16日）において、「COVID-19 後遺障害に関する実態調査（中間集計報告）等」が報告された。

　本報告は、2つの中間報告と1つの最終報告で構成され、（1）中等症以上を対象としたCOVID-19の後遺障害、（2）COVID-19の長期合併症の実態把握と病態理解解明、（3）COVID-19による嗅覚、味覚障害の機序と疫学、予後の解明の3つが報告された。

　本稿ではその概要をお届けする。

退院3ヵ月後でも「筋力低下」、「息苦しさ」、「倦怠感」を自覚

　「COVID-19後遺障害に関する実態調査」〔中間集計報告〕（研究代表者：横山 彰仁氏）は、「中等症以上のCOVID-19の、とくに呼吸器関連における他覚・自覚症状の遷延（いわゆる後遺症）の実態とその予測因子を把握すること」を目的にCOVID-19で入院した967例（2020年9月～2021年5月）を調査している（ただし中間報告の対象は、512例）。

　その結果、退院3ヵ月後の肺CT画像所見では54％に何らかの所見があった。また、重症度別入院時症状と3ヵ月後自覚症状の比較では、3ヵ月後にみられた自覚症状では「筋力低下」、「息苦しさ」、「倦怠感」が顕著にみられた。なかでも「筋力低下」、「息苦しさ」は重症度に依存するという。

退院後もCOVID-19関連の自覚症状があると精神や社会活動に影響がある

　「COVID-19長期合併症の実態把握と病態生理解明に向けた基盤研究」〔中間報告〕（研究代表者：福永 興壱氏）は、「日本におけるCOVID-19の長期合併症の実態把握を行う」ことを目的に、COVID-19 PCR検査もしくは抗原検査陽性で入院した522例（2020年1月～2021年2月）を調査している。

　その結果、疲労感・倦怠感、息苦しさ、筋力低下、睡眠障害、思考力・集中力低下、脱毛に関しては退院時までに認めた患者の3割以上が、診断6ヵ月後でも認めており、遷延する症状と考えられた。また、症状が精神的、社会的活動に与える影響については、前記の遷延する症状が1つでもあると、健康に関連したQOLは低下し、不安や抑うつおよびCOVID-19に対する恐怖の傾向は強まり、睡眠障害を自覚する傾向が強まった。一方で、診断6ヵ月後のアンケート結果から、約8割の対象者は罹患前の健康状態に戻ったと自覚していたと回答している。

「嗅覚・味覚障害」について約6割の入院患者に症状あり

　「COVID-19による嗅覚、味覚障害の機序と疫学、予後の解明に資する研究」〔最終報告〕（研究代表者：三輪 高喜氏）は、「わが国におけるCOVID-19による嗅覚障害、味覚障害の発生頻度や特徴を把握するとともに、どの程度の期間症状が持続するかおよびその予後を把握すること」を目的に、病院入院中、ホテル療養中の無症状・軽症・中等症のCOVID-19患者（20～59歳）の参加希望者を調査。これらのうちアンケート回答者の251例（内119例に嗅覚・味覚検査を実施）が対象（2021年2月18日～5月21日）。

　その結果、入院・療養中に「嗅覚・味覚障害あり」が37％、「嗅覚障害のみ」が20％、「味覚障害のみ」が4％、「嗅覚・味覚障害なし」が39％だった。また、嗅覚障害を自覚する例の多くが嗅覚検査でも正常値以下を示したが、味覚障害を自覚する例の多くは味覚検査は正常だった。そのほか、1ヵ月後までの改善率は嗅覚障害が60％、味覚障害が84％であり、海外の報告とほぼ一致し、QOLの変化については、食事が楽しめなくなったことなどに嗅覚・味覚障害と強い相関を認めた。

（ケアネット　稲川 進）