認知症患者数は、増加を続けており、日本においても2025年には700万人に達するといわれている。認知症の発症予防やマネジメントにおいて、個人レベルの支援に加え、コミュニティレベルのソーシャルサポートが注目されている。日本福祉大学の宮國 康弘氏らは、マルチレベルの生存分析を用いて、コミュニティレベルのソーシャルサポートと認知症発症との関連を調査した。BMJ Open誌2021年6月3日号の報告。
2003年に設立された日本老年学的評価研究のプロスペクティブコホート研究を用いて、コミュニティレベルのソーシャルサポートと認知症発症との関連を調査した。対象は、公的介護保険の給付を受けていない愛知県（7市町村）在住の65歳以上の高齢者1万5,313人（男性：7,381人、女性：7,932人）。認知症発症は、ベースラインから3,436日間にわたる公的介護保険データを用いて評価した。
主な結果は以下のとおり。
・10年間のフォローアップ期間中に、認知症を発症した高齢者は1,776人であった。
・高齢者に対するコミュニティレベルのソーシャルサポート（エモーショナルなサポート）が1％増加すると、社会人口統計変数や健康状態にかかわらず、認知症発症リスクが約4％減少した（HR：0.96、95％CI：0.94～0.99）。
著者らは「日本人高齢者にとって、コミュニティレベルのエモーショナルなソーシャルサポートは、認知症発症リスクを低下させる可能性が示唆された」としている。
（鷹野 敦夫）
