生後6ヵ月からCOVID-19ワクチン接種推奨を提言／日本小児科学会

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）第8波が到来しつつある今、第7波で起こった小児へのCOVID-19感染の増加、重症化や今冬のインフルエンザの同時流行を憂慮し、日本小児科学会（会長：岡明［埼玉県立小児医療センター］）の予防接種・感染症対策委員会は、同学会のホームページで「生後6ヵ月以上5歳未満の小児への新型コロナワクチン接種に対する考え方」を発表した。
　これは先に示した「5～17歳の小児におけるワクチンの有益性」も考慮したうえで、メリット（発症予防）がデメリット（副反応など）を上回ると判断し、生後6ヵ月以上5歳未満の小児でも推奨したもの。
　なお、厚生労働省では乳幼児（生後6ヵ月～4歳）の接種は「努力義務」としている。

生後6ヵ月以上5歳未満の小児でも接種の方がメリットある

　同学会ではワクチン推奨の考え方の要旨として以下4点にまとめている。
1）小児患者数の急増に伴い、以前は少数であった重症例と死亡例が増加している。
2）成人と比較して小児の呼吸不全例は比較的まれだが、オミクロン株流行以降は小児に特有な疾患であるクループ症候群、熱性けいれんを合併する児が増加し、また、脳症、心筋炎などの重症例も報告されている。
3）生後6ヵ月以上5歳未満の小児におけるワクチンの有効性は、オミクロン株BA.2流行期における発症予防効果について生後6ヵ月～23ヵ月児で75.8％、24ヵ月児で71.8％と報告されている。流行株によっては有効性が低下する可能性はあるが、これまでの他の年齢におけるワクチンの有効性の知見からは、重症化予防効果は発症予防効果を上回ることが期待される。
4）生後6ヵ月以上5歳未満の小児におけるワクチンの安全性については、治験で観察された有害事象はプラセボ群と同等で、その後の米国における調査でも重篤な有害事象はまれと報告されている。なお、接種後数日以内に胸痛、息切れ（呼吸困難）、動悸、浮腫などの心筋炎・心膜炎を疑う症状が現れた場合は、すぐに医療機関を受診し、新型コロナワクチンを受けたことを伝えるよう指導すること。

（ケアネット　稲川 進）