本邦では、2002年に下部尿路症状（LUTS）に関する初めての疫学調査が実施され、過活動膀胱（OAB）の有病率などが報告された。当時の調査の結果では、40歳以上の男女のうち12.4％がOABに該当するとされ、加齢に伴いその割合は高くなったと報告されていた。また、40歳以上でOAB症状を有する人は、全国で約1,000万人と推計されていた。それ以降は本邦で大規模な疫学調査は行われていなかったが、日本排尿機能学会の前身である神経因性膀胱研究会が発足されてから50年の節目となる2023年において、現在の日本国内のLUTSの有病率と日常生活への影響を明らかにすることを目的として約20年ぶりの疫学調査が実施された。その結果は山梨大学の三井 貴彦氏らにより、International Journal of Urology誌オンライン版2024年3月21日号で報告された。
本調査には、国内のオンライン調査会社に匿名で登録された20～99歳の個人を対象に日本人の人口構成に基づいてサンプリングした計6,210人（女性3,088人、男性3,122人）が参加した。調査はインターネットを通じて実施され、アンケート内容はLUTSと日常生活に関する計48の質問で構成された。
主な結果は以下のとおり。
・LUTSの全体的な有病率は、20歳以上の参加者では77.9％、40歳以上では82.5％であった。
・LUTSの有病率は男女間で異なっており、ほぼすべてのLUTSで有症状率が年齢とともに大幅に増加する傾向が見られた。
・OABの有病率は20歳以上の参加者では11.9％、40歳以上では13.8％であり、40歳以上の有病率は2002年の調査と比較して増加した。
・「LUTSが日常生活に影響を与える」と回答した参加者の割合は12.4％であり、最も多く影響を与えていた症状は夜間頻尿であった。
・LUTSの症状を有する参加者のうち、治療を受けているのは4.9％であった。また、OABの症状を有する参加者のうち、治療を受けているのは16.0％であった。
・LUTSの治療を受けていない参加者の医療機関を受診していない理由としては、「症状に困っていない（86.4％）」「LUTSを病気だと思っていない（16.9％）」「LUTSを老化の結果だと思っている（15.0％）」などが挙げられた。
（ケアネット 生島 智樹）
