近年、複数の日本の学会より周産期の抗うつ薬治療に関する治療ガイドラインが発表されており、最新の動向や妊娠中の抗うつ薬継続投与を評価し、出産前抗うつ薬処方を最適化することが重要であると考えられる。東北大学の石川 智史氏らは、日本での2012〜23年における妊娠中の抗うつ薬処方の変化を評価した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2025年1月10日号の報告。
対象は、2012〜23年に日本で出産した女性。妊娠中の抗うつ薬処方率、傾向、継続性について、大規模行政レセプトデータを用いて評価した。年次変化は、出産時女性の年齢に合わせて調整された多変量ロジスティック回帰モデルを用いて評価した。
主な結果は以下のとおり。
・出産時の平均年齢が32.5歳であった女性17万9,797例のうち、妊娠中に抗うつ薬を処方されていた女性は1,870例（1.04％）。
・抗うつ薬処方率は、2012年の0.63％から2023年の1.67％へと増加していた（p＜0.0001）。
・妊娠初期に抗うつ薬が処方されていた女性1,730例（0.96％）のうち、妊娠中に抗うつ薬処方を継続していた女性は670例（38.7％）であり、抗うつ薬継続率は2012年の19.51％から2023年の50.70％へと有意な増加が認められた（p＜0.0001）。
・妊娠中に最も処方されていた抗うつ薬クラスは、セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）であり（0.74％）、なかでもセルトラリン（0.33％）およびエスシタロプラム（0.23％）の有意な増加が認められた。
著者らは「今回の評価には、妊娠中絶または死産に至った女性に対する抗うつ薬処方は評価されていない」としながらも「妊娠中の抗うつ薬処方および処方継続が一般的になっていることを考慮すると、妊娠前のケアおよび共同意思決定（Shared Decision Making：SDM）の促進を含め、ガイドラインの内容が専門医および出産年齢女性により広まることが求められる」と結論付けている。
（鷹野 敦夫）
