米国の高度貧困地域に住む子供が、家族と共に低所得者居住地域に引っ越すことで、男児では思春期におけるうつ病や心的外傷後ストレス障害（PTSD）といった精神障害の発症リスクが2～3倍増大することが報告された。一方で女児については、同引っ越しにより、思春期のうつ病や行為障害の発症リスクが4～9割減少した。米国・ハーバードメディカルスクールのRonald C. Kessler氏らが、小児約3,700例について行った前向き無作為化比較試験の結果、報告した。高度貧困地域の子供は思春期に心の問題を抱える青少年が多い。本検討は、地域への介入について、地域が与える影響を理解することを目的に、小児期への住環境介入とその後の思春期の精神障害との関連を調べた。JAMA誌2014年3月5日号掲載の報告より。
小児と家族を低所得者地域、または地域制限なしで転出補助
研究グループは1994～1998年にかけて、米国の高度貧困地域に住む4,604家族とその子供たち3,689例を対象に試験を行った。対象家族を無作為に3群に分け、第1群には低所得者居住地域への引っ越しについて家賃補助を行うとともに、引っ越しに関するカウンセリングを強化した（対象小児は1,430例）。第2群には、引っ越し地域は設けず家賃補助を行った（同1,081例）。第3群はコントロール群として、何の介入も行わなかった（同1,178例）。
10～15年後（2008年6月～2010年4月）に、13～19歳の被験者（試験開始時には0～8歳）について追跡調査（面談調査）を行った。主要アウトカムは、「精神障害の診断と統計の手引き」（第4版）に基づく、過去12ヵ月間の精神障害症状の有無だった。
男児はうつ病リスクが2.2倍、PTSD、行為障害は3倍以上
追跡時の面談調査を行ったのは、3,689例中2,872例で、そのうち男児は1,407例、女児は1,465例だった。
男児において、コントロール群では大うつ病罹患率は3.5％だったのに対し、低所得者居住地域転出群では7.1％と、2倍以上だった（オッズ比：2.2）。PTSDはそれぞれ1.9％と6.2％（オッズ比：3.4）、行為障害は2.1％と6.4％（オッズ比：3.1）と、いずれもリスクは3倍以上だった。
一方で女児では、地域制限なし転出群でコントロール群に比べ、大うつ病や行為障害の罹患率がそれぞれ4割と9割の減少がみられた。コントロール群では、大うつ病の罹患率は10.9％、行為障害は2.9％だったのに対し、地域制限なし転出群ではそれぞれ6.5％（オッズ比：0.6、p＝0.04）と0.3％（同：0.1、p＝0.02）だった。なお、低所得者居住地域転出群についてはそれぞれ6.5％（同：0.6、p＝0.06）、1.5％（同：0.5、p＝0.20）だった。
（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）
