2018年に、米国の認知症高齢患者の13.9％で、中枢神経系作用薬の不適切な多剤併用（ポリファーマシー）の処方が行われており、曝露日数中央値は193日に及び、最も多い薬剤クラスの組み合わせは抗うつ薬＋抗てんかん薬＋抗精神病薬であることが、同国・ミシガン大学のDonovan T. Maust氏らの調査で示された。研究の成果は、JAMA誌2021年3月9日号に掲載された。米国では、地域居住の認知症高齢者は、向精神薬やオピオイドの使用率が高いとされる。また、これらの患者では、中枢神経系作用薬の不適切な多剤併用により、認知機能の低下、転倒関連の傷害、死亡のリスクが増加する可能性があるという。
不適切な多剤併用の広まりを評価する米国の横断研究
研究グループは、米国の地域居住の認知症高齢患者における中枢神経系作用薬の不適切な多剤併用の広まりを評価する目的で横断研究を行った（米国国立老化研究所［NIA］の助成による）。
対象は、2015～17年の期間に、認知症を有し、従来のメディケア保険に加入していた地域居住のすべての高齢患者であった。薬剤曝露は、2017年10月1日～2018年12月31日の期間の処方箋の調剤データを用いて推定した。観察期間は2018年で、最終的な調査コホートに含まれるには、2018年1月1日の時点でメディケア・パートD（外来処方薬の保険給付）の保険適用があることが求められた。
主要アウトカムは、2018年における中枢神経系作用薬の不適切な多剤併用の発生とされ、抗うつ薬、抗精神病薬、抗てんかん薬、ベンゾジアゼピン系薬剤、非ベンゾジアゼピン系ベンゾジアゼピン受容体作動性催眠薬、オピオイドのうち3剤以上に、30日以上連続的に曝露した場合と定義された。
また、不適切な多剤併用の基準を満たした患者において、曝露期間、処方された薬剤と薬剤クラスの数、最も多い薬剤クラスの組み合わせ、最も使用頻度の高い中枢神経系作用薬を調べた。
6.8％が1年曝露、全曝露日数の92％に抗うつ薬
認知症の高齢患者115万9,968例（年齢中央値83.0歳［IQR：77.0～88.6］、女性65.2％）が解析に含まれた。このうち13.9％（16万1,412例）が中枢神経系作用薬の不適切な多剤併用の基準を満たし、全曝露日数は3,213万9,610人日であった。
中枢神経系作用薬の不適切な多剤併用の基準を満たした患者は、満たさなかった患者に比べて年齢中央値が低く（79.4歳［IQR：74.0～85.5］vs.84.7歳［78.8～89.9］）、女性が71.2％を占めた。また、基準を満たした患者の曝露日数中央値は193日（IQR：88～315）で、57.8％が180日以上、6.8％は365日曝露しており、29.4％は5剤以上、5.2％は5クラス以上に曝露していた。
全曝露日数（3,213万9,610人日）の92.0％に抗うつ薬が、62.1％に抗てんかん薬が、47.1％に抗精神病薬が、40.7％にベンゾジアゼピン系薬剤が含まれた。最も多い薬剤クラスの組み合わせは、抗うつ薬＋抗てんかん薬＋抗精神病薬で、全曝露日数の12.9％に相当した。
また、最も多く処方されていた薬剤はガバペンチンで、全曝露日数の33.0％、すべての抗てんかん薬の曝露日数の53.2％を占めた。次いで、トラゾドン（全曝露日数の26.0％）、クエチアピン（24.4％）、ミルタザピン（19.9％）、セルトラリン（18.7％）の順であった。
著者は、「処方の適応に関する情報がないため、個々の患者における薬剤の組み合わせの臨床的妥当性に関する判断には限界がある」としている。
（医学ライター 菅野 守）
