塩野義製薬株式会社が創製した新規抗インフルエンザウイルス薬「ゾフルーザ錠10mg・20mg」（一般名：バロキサビル マルボキシル、開発コード：S-033188）が、2月23日付で「A型又はB型インフルエンザウイルス感染症」の適応で承認された。

　小児および青年に対する抗精神病薬の使用は増加しており、適応外の使用および副作用についての関心が高まっている。ノルウェー・Oslo University HospitalのRagnar Nesvag氏らは、ノルウェーの小児および青年における重度の精神疾患の発症率、精神医学的合併症および薬理学的治療について調査を行った。European psychiatry誌オンライン版2018年1月20日号の報告。

　食事と身体活動をターゲットとして学校と家庭で行う介入は、小児の肥満予防に有効ではないことが、英国・バーミンガム大学のPeymane Adab氏らが実施したWAVES試験で示された。研究の成果は、BMJ誌2018年2月7日号に掲載された。包括的な系統的レビューによれば、高所得国では、小児の肥満予防における学校ベースの介入の有効性が示唆されているが、個々の研究の介入の方法やアウトカムに異質性があるため、現時点では実臨床で推奨するには限界があるという。

　2018年第6週（2018年2月12~18日）の定点当たり報告数は45.38（患者報告数223,928）となり、前週の定点当たり報告数54.33よりも減少した。都道府県別では高知県（67.67）、山口県（62.82）、大分県（60.28）、宮崎県（57.17）、鹿児島県（56.66）、北海道（55.39）、福岡県（53.22）、岩手県（52.09）、埼玉県（51.37）、沖縄県（50.81）、千葉県（50.30）の順となっている。8道県で前週の報告数よりも増加がみられ、39都府県で減少がみられた。全国の保健所地域で警報レベルを超えている保健所地域は521ヵ所（全47都道府県）、注意報レベルを超えている保健所地域は30ヵ所（1都1道2府17県）となった。

　胎児性アルコール・スペクトラム障害（fetal alcohol spectrum disorders：FASD）の有病率は、米国の古いデータでは小児1,000人当たり10人とされるが、大規模かつ多様なサンプルに基づく最近のデータはないという。そこで、ノースカロライナ大学チャペルヒル校のPhilip A. May氏らは、国内4地域の小学1年生におけるFASDの推定有病率について検討した。JAMA誌2018年2月6日号掲載の報告。

　イチゴ腫（フランベジア）の根絶に向けたWHOの戦略は長期的に有効ではなく、原因菌の長期的排除には、集団薬剤投与（mass drug administration：MDA）は単回では不十分であることが、スペイン・バルセロナ大学病院のOriol Mitja氏らの検討で明らかとなった。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2018年2月7日号で報告された。イチゴ腫はTreponema pallidum subspecies pertenue（T. p. pertenue）によって発症し、熱帯地方の14ヵ国以上において、子供の外観を損なう慢性的な潰瘍の主な原因とされる。WHOが新たに採択したイチゴ腫根絶戦略では、アジスロマイシン単回の集団投与後に、対象患者を絞って治療を行うプログラムを用いており、パイロット試験では短期的に、顕著な低減効果が示されている。

　オーストラリア・メルボルン大学のDaryl Efron氏らは、母親の注意欠如多動症（ADHD）の症状と、その子供の機能アウトカムとの関連について、コミュニティベースの小児サンプルを用いて調査を行った。Archives of disease in childhood誌オンライン版2018年1月9日号の報告。

　2018年第5週（平成30年1月29日～2月4日）の定点当たりのインフルエンザ報告数は54.33（患者報告数268,811）となり、第4週（平成30年1月22～28日）の定点当たり報告数52.35よりも増加した。都道府県別では大分県（77.09）、福岡県（69.96）、埼玉県（68.29）、神奈川県（66.31）、高知県（66.19）、鹿児島県（64.61）、千葉県（63.98）、愛知県（62.52）、山口県（62.28）、佐賀県（59.51）、三重県（58.28）、福島県（57.43）、岩手県（56.98）、宮崎県（56.02）、新潟県（55.74）、熊本県（55.06）の順となっている。

　小児期の腎臓病既往歴は、たとえ青年期においては腎機能が正常であっても、その後の末期腎不全（ESRD）発症リスクを有意に増大することが明らかになった。イスラエル・ヘブライ大学のRonit Calderon-Margalit氏らが、約152万人の同国青少年についてコホート研究を行い明らかにしたもので、NEJM誌2018年2月1日号で発表した。これまで、小児期に慢性腎臓病（CKD）に進展しなかった小児腎臓病の長期的リスクは明らかにされていないという。

　母親のうつ病と子供の成長との関連について、正確な見解は報告されていない。これは、子供の性別による影響に注目が限定されている可能性がある。米国・アメリカ国立衛生研究所のHyojun Park氏らは、母親のうつ病時期と子供の成長との関連について、とくに性差に注目し、集団ベースの出産コホートを用いて評価を行った。Obesity誌2018年1月号の報告。