レジオネラ症は、レジオネラ肺炎を引き起こす。レジオネラ肺炎は市中肺炎の1～10％を占め、致死率は6.4％という報告もある。『JAID/JSC感染症治療ガイド2023』では、第1選択薬として、キノロン系抗菌薬（レボフロキサシン、シプロフロキサシン、ラスクフロキサシン、パズフロキサシン）、マクロライド系抗菌薬（アジスロマイシン）が推奨されている。しかし、これらの薬剤による単剤療法や併用療法の有効性の違いは明らかになっていない。そこで、忽那 賢志氏（大阪大学大学院医学系研究科 感染制御学 教授）らの研究グループは、DPCデータを用いて、レジオネラ症に対するキノロン系抗菌薬単独、マクロライド系抗菌薬単独、これらの併用の有効性を比較した。その結果、併用療法と単剤療法には有効性の違いがみられなかった。本研究結果は、International Journal of Infectious Diseases誌オンライン版2024年2月15日号で報告された。

　EGFR exon20挿入変異は非小細胞肺がん（NSCLC）のEGFR変異のうち3番目に多く、12％を占めるという報告もある。しかし、既存のEGFRチロシンキナーゼ阻害薬はEGFR exon20挿入変異陽性のNSCLCに対する効果が乏しい。そこで、EGFR exon20挿入変異陽性のNSCLCを対象とした国際共同第III相無作為化比較試験（PAPILLON試験）において、EGFRおよびMETを標的とする完全ヒト型二重特異性抗体amivantamabと化学療法の併用の有用性が検証され、化学療法単独と比べて主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）の有意な改善が報告された。

　未治療のEGFR変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）を対象とした国際共同第III相無作為化比較試験（RELAY）において、VEGFR-2阻害薬ラムシルマブとEGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）エルロチニブ併用の有用性が検証されている。エルロチニブへのラムシルマブの上乗せは、エルロチニブ単剤と比較して主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）を有意に延長したことが報告され1）、実臨床でも本レジメンが用いられている。本試験は対象患者の約半数が日本人であり、日本人集団の有効性が良好で、とくにEGFR exon21 L858R変異を有するサブグループでさらに有効である可能性が報告されており2）、全生存期間（OS）の解析結果が期待されていた。第21回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2024）において、中川 和彦氏（近畿大学病院 がんセンター長）が世界に先駆け本試験のOSの最終解析結果を報告した。

　ギリアド・サイエンシズは2024年2月19日、都内でオンコロジーメディアラウンドテーブルを開催した。 　社長のケネット・ブライスティング氏はオンコロジー領域の展開に関する全体像を説明した。 　ギリアドはグローバル戦略として、2030年末までに売り上げの3分の1をオンコロジー領域にするという目標を掲げている。日本法人でも、従来のウイルスや炎症に加え、オンコロジーを新たな注力領域とした。すでに、2023年のAxi-Cel（商品名：イエスカルタ）販売承継、24年には抗Trop-2抗体薬物複合体sacituzumab govitecan（SG）の乳がんに対する国内製造承認を申請している。25年以降は、肺がんなど固形がんに対するSGの追加適応、急性リンパ性白血病およびメルケル細胞リンパ腫を適応とした同社2剤目となるCAR-T brexucabtagene autoleucel（Brexu-Cel）の上市を計画している。

　標準的な禁煙カウンセリングに電子ニコチン送達システム（電子タバコ［e-cigarettes］とも呼ばれる）の無料提供を追加すると、禁煙カウンセリングのみより6ヵ月間の禁煙継続率が高まったことが、スイス・ベルン大学のReto Auer氏らが、スイス国内5施設で実施した非盲検比較試験「Efficacy, Safety and Toxicology of Electronic Nicotine Delivery Systems as an Aid for Smoking Cessation：ESTxENDS試験」の結果で示された。電子ニコチン送達システムは、禁煙を補助するため禁煙者に使用されることがあるが、このシステムの有効性と安全性に関するエビデンスが必要とされていた。NEJM誌2024年2月15日号掲載の報告。

　気候変動が原因で、今後20年にわたり全世界のオゾンに関連した死亡者数が増加する可能性があるようだ。米イェール大学公衆衛生大学院のKai Chen氏らによる研究で、人類が地球温暖化を食い止めない限り、2050〜2054年の間に北米、欧州、アジア、オーストラリア、アフリカの20の国や地域の406都市だけで、地表レベルのオゾンによる死亡者数が年間6,200人増加すると推定された。この研究の詳細は、「One Earth」に1月23日掲載された。Chen氏は、「この研究は、より多くの国々がパリ協定を遵守することが健康上の利益につながることを裏付ける、さらなるエビデンスとなるものだ」と説明している。

　ギリアド・サイエンシズは2024年1月22日、既治療の進行または転移のある非小細胞肺がん（NSCLC）に関するsacituzumab govitecan（SG）の第III相EVOKE-01試験において、主要評価項目の全生存期間（OS）が未達であったと発表した。 　EVOKE-01試験はプラチナベース化学療法やチェックポイント阻害薬で進行した転移のあるNSCLC患者に対し、SGとドセタキセルを比較した試験である。 結果、主要評価項目である全生存期間（OS ）は、SG群において良好な改善が認められたものの、統計学的に有意には至らなかった。もっとも、試験集団の60％超を占める、抗PD-1/L1抗体に奏効しなかったサブグループでは、対照群に比べてSG群で3ヵ月以上のOS延長が認められたとしている。

　切除不能なStageIIIの非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対する化学放射線療法（CRT）後のデュルバルマブ地固め療法は、PACIFIC試験で有用性が示され、標準治療となっている。しかし、高齢のNSCLC患者における有効性・安全性は明らかになっていない。そこで、韓国・慶北大学校のJi Eun Park氏らの研究グループは、70歳以上の高齢のNSCLC患者におけるCRT後のデュルバルマブ地固め療法の有用性を検討するため、後ろ向き研究を実施した。その結果、70歳以上のNSCLC患者でも有効性は同様であったが、有害事象は多い傾向にあった。本研究結果は、Clinical Lung Cancer誌オンライン版2024年2月16日号で報告された。

　命を脅かす慢性疾患を抱えている人に対する緩和ケアは、電話で行っても効果があるようだ。慢性閉塞性肺疾患（COPD）、心不全（HF）、および間質性肺疾患（ILD）の患者を対象にした臨床試験で、看護師やソーシャルワーカーが電話を通して症状の管理や心理社会的ケアを行ったところ、患者の生活の質（QOL）が有意に改善したことが明らかになった。米コロラド大学医学部教授のDavid Bekelman氏らによるこの研究結果は、「Journal of the American Medical Association（JAMA）」に1月16日掲載された。 　Bekelman氏は、「われわれは、これらの病気に対する治療では良い成果をあげているが、患者のQOL向上に対してはもっとできることがある。多くの患者は、持続的な抑うつ、不安、息切れ、睡眠障害などの症状に悩まされ、病気を抱えながら生きることに大きな困難を感じている。これらの症状は早期死亡とも関連している」と話す。

　局所進行性で切除不能な非小細胞性肺がん（NSCLC）患者に対しては、標準的な化学療法に加え、高線量の放射線をがんに対してピンポイントで照射できる体幹部定位放射線治療（SABR、SBRTとも呼ばれる）を行うことで、患者の生存率向上が望める可能性のあることが、28人のNSCLC患者を対象にした初期段階の小規模試験で明らかになった。 　研究論文の共著者である、米カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）放射線腫瘍学分野のBeth Neilsen氏は、「われわれが得た結果は、化学療法と、患者の腫瘍の位置や形状の治療による変化などを考慮して照射方法などを再検討しながら行うSABRの併用は、患者にとって有益なことを示すものだ」と述べている。詳細は、「JAMA Oncology」に1月11日掲載された。