ジャーナル四天王

米国の病院の、医療安全基準指標の一つにSafe Practices Score（SPS）がある。これは、病院の未然に防ぐことが可能な医療ミス削減などを目的にした非営利団体「Leapfrog Group」が、医療の安全性を向上するために実行している対策事項について、病院自らの報告を元にスコア化したもの。これまで、同スコアと死亡率といったアウトカム間との関連は明らかになっていなかったが、カリフォルニア大学サンフランシスコ校のLeslie P. Kernisan氏らによる調査結果では、院内患者死亡率との相関関係は見られなかったと報告された。JAMA誌2009年4月1日号掲載より。

医療一般

マイラン製薬株式会社は13日、救急救命士がアナフィラキシーショックの状態にある重度疾病者に対し自己注射が可能なエピネフリン製剤（エピペン注射液）によるエピネフリン投与を行うことが解禁になった旨の通知が、厚生労働省よりなされたと発表した。

医療一般

大鵬薬品工業株式会社は10日、がんをより早期に発見するための情報コンテンツ『見のがすな！がんのサイン（http://www.taiho.co.jp/sign/index.html）』を、同社のウェブサイト内に公開した。

医療一般

NI帝人商事株式会社の子会社である株式会社帝健は、着衣のままで聴診可能な聴診衣（特許出願済み）を近畿大学医学部堺病院呼吸器内科部長 長坂教授と共同で開発したと発表した。

ジャーナル四天王

イギリスでは2006年4月以降、NHS（国民健康保険制度）のQOF（quality and outcomes framework）契約を結ぶかかりつけ医に対し、初診時全患者について、公認された3つの評価表（PHQ-9、HADS、BDI-II）のいずれかを用いて、うつ病重症度評価を行う報酬インセンティブを導入している。目的は、中等度～重度うつ病患者の過少治療（特に抗うつ薬投与）を改善することにある。サウサンプトン大学プライマリ・ケア部門のTony Kendrick氏らは、制度導入後のかかりつけ医の抗うつ薬の処方率と精神科専門医等への紹介率をカルテデータから調べ、狙い通り改善が図られているのか調査を行った。BMJ誌2009年3月28日号（オンライン版2009年3月19日号）掲載より。

ジャーナル四天王

イギリスのNHS（国民健康保険制度）では1998年以降、QOF（医療の質とアウトカムの枠組み）が導入され、プライマリ・ケアを担うかかりつけ医の業績を、数値化した指標で評価している。この枠組みの中で2006年4月以降、初診時全患者について、公認された判定表を用いてうつ病重症度を評価するようインセンティブが与えられるようになった。目的は、中等度～重度うつ病患者の過少治療（特に抗うつ薬投与）を改善することにある。しかし、実際には臨床的な判断を優先し、必ずしも判定表の結果に即した治療は行われていない実態が指摘されている。この問題について、リバプール大学プライマリ・ケア部門のChristopher Dowrick氏らが、医師と患者を対象に調査を行った。BMJ誌2009年3月28日号（オンライン版2009年3月19日号）掲載より。

医療一般

メルクセローノ株式会社は8日、低ゴナドトロピン性男子性腺機能低下症（MHH）を対象とする遺伝子組換えヒト卵胞刺激ホルモン注射用製剤「ゴナールエフ皮下注ペン450/900」（一般名：ホリトロピン アルファ〔遺伝子組換え〕）を発売した。

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外傷性の脳損傷後のてんかん発症リスクは、10年以上にわたり持続することが、デンマークAarhus大学病院神経内科のJakob Christensen氏らが実施したコホート研究で判明した。重症例やてんかんの家族歴があると、リスクはさらに増大していたが、その一方で著者は予防的介入の可能性も示唆している。外傷性脳損傷後は早期のてんかん発症リスクが高いとされるが、この高リスク期がどれくらい持続するかは不明であったという。Lancet誌2009年3月28日号（オンライン版2009年2月23日号）掲載の報告。

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BMIは単独で死亡の強力な予測因子であり、死亡率は22.5～25.0kg/m2で最も低く、この範囲以上でも以下でも死亡率が上昇することが、Prospective Studies Collaboration（PSC）の研究グループが実施した共同解析で明らかとなった。BMIは肥満の優れた指標であり、虚血性心疾患、脳卒中、大腸癌、腎臓病、子宮内膜症、閉経後乳癌による死亡のリスク因子として確立されている。Lancet誌2009年3月28日号（オンライン版2009年3月18日号）掲載の報告。なお、PSCは心血管リスク因子と死亡の関連をプロスペクティブに検討している61の試験のメタ解析を目的とした研究グループであり、対象は世界で100万人に及ぶという。今回の研究を含めその成果はウェブサイト上に公開されている（http://www.ctsu.ox.ac.uk/projects/psc）。

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　キッセイ薬品工業株式会社は8日、同社が創製し、米ワトソン社に技術導出した前立腺肥大症に伴う排尿障害改善薬シロドシン（日本製品名：ユリーフ）について、4月6日（現地時間）にワトソン社が米国にて新発売（米国製品名：RAPAFLO〔ラパフロ〕）したことを発表した。

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第一三共株式会社と米イーライリリー・アンド・カンパニーは8日、抗血小板剤「Efient」（一般名：プラスグレル）を、英国で発売した。

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ノバルティス ファーマ株式会社は7日、同社が特別協賛する「ノバルティス マンモグラフィ体験キャラバン（http://www.novartis.co.jp/campaign/mammography/index.html）」による乳がんの無料マンモグラフィ検診を、今年も4月からスタートすると発表した。

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医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」にて行ったアンケート「医師は禁煙すべき！それとも個人の自由？」の結果によると、6割の医師が「医師は禁煙すべき」と回答していた。

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サノフィ･アベンティス株式会社は3日、仏サノフィ･アベンティス社と米ブリストル・マイヤーズ スクイブ社のACTIVE A臨床試験から得られた新たな結果を発表した。

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医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」にて行ったアンケート「臨床研修制度の見直しは医療崩壊を救えるか？」の結果によると、約4割の医師が今回の臨床研修制度の見直しに反対していることがわかった。

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小野薬品工業株式会社とアステラス製薬株式会社は、両社が国内共同開発し、1月21日付で製造販売承認を取得した骨粗鬆症治療剤を、それぞれ「リカルボン錠1mg（小野薬品）」「ボノテオ錠1mg（アステラス製薬）」（一般名：ミノドロン酸水和物）の名で、4月7日に国内で新発売した。

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前立腺癌のPSA検診を行うことで、前立腺癌による死亡率を約2割引き下げることができるとする研究結果が出た。これは、ヨーロッパ7ヵ国の18万2,000人を対象に行った、前向き無作為化試験の結果で、オランダErasmus Medical CenterのFritz H. Schroder氏らが、NEJM誌2009年3月26日号（オンライン版2009年3月18日号）で発表した。　

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PSA検診を実施しても、前立腺癌による死亡率を減少する効果はないとする研究結果が出た。これは、前立腺癌、肺癌、大腸癌、卵巣癌の4種類の癌のスクリーニングについて米国で行われている、PLCO（Prostate, Lung, Colorectal, and Ovarian）癌スクリーニング試験の結果。米ワシントン大学のGerald L. Andriole氏らが、NEJM誌2009年3月26日号（オンライン版2009年3月18日号）で発表した。

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集中治療室（ICU）患者への強化血糖コントロールは、より緩やかな従来型の管理方法に比べ、死亡率を増加することが明らかにされた。高血糖はICU患者に多く見られるものの、血中グルコース値をどこまで引き下げるべきかについては、これまで意見が分かれていた。今回、6,000人超を対象に行った大規模試験で、ICU患者については、血糖値の目標値を81～108mg/dL（4.5～6.0mmol/L）で管理をするよりも、目標値180mg/dL（10.0mmol/L）以下で管理をしたほうが、死亡率が低下したという。

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プライマリ・ケアでよく見られる慢性疼痛について、コラボレートケア介入（プライマリ・ケアベースでサイコロジスト・ケアマネジャーと内科医が疼痛治療補助の介入を行う）で、統計的に有意な改善が見られことが報告された。ポートランド退役軍人病院（アメリカ）のSteven K. Dobscha氏らによる、同院関連の5つのプライマリ・ケア診療所で行った集団無作為化試験SEACAP（Study of the Effectiveness of a Collaborative Approach to Pain）の結果で、JAMA誌2009年3月25日号で掲載されている。