わが国の政府やメディアは、若年性認知症（EOD）を問題視している。しかし、EODのための政策は確立されておらず、支援システムも不十分である。筑波大学の池嶋 千秋氏らは、EODに関する実用的なデータを収集するため2段階の郵便調査を行った。Psychiatry and clinical neurosciences誌オンライン版2013年12月29日号の報告。
EOD事例に関するアンケートは、日本国内5地域の診療圏の対象機関に発送された。機関からの回答により、国勢調査のデータを使用してEODの有病率を推定し、EODの原因疾患を特定した。対象症例は、四半期すべての診療記録および精神医学的記録や神経画像データより、診断を検討した。本研究は、2006年から2007年にかけて行われた。
主な結果は以下のとおり。
・1万2,747機関から集積した2,469例の患者情報から、2,059例がEODと同定された。
・日本におけるEODの推定有病率は10万人当たり47.6人であった（95％CI：47.1～48.1）。
・EODの原因疾患は、脳血管性認知症（VaD）が最も多く（39.8％）、次にアルツハイマー病が多かった。
・日本でのEOD有病率は欧米諸国と同様であると考えられる。しかし以前に行われた国際研究と異なり、日本ではEODの原因疾患としてVaDが最も多いことが示された。
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（ケアネット 鷹野 敦夫）
