新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行時、わが国の新生児集中治療の入室日数および早産の件数が減少傾向にあったことがわかった。国立成育医療研究センターの前田 裕斗氏らの共同研究チームが、メディカル・データ・ビジョンの保有する大規模診療データベースを用いて分析した結果を報告した。Archives of disease in childhood-Fetal and neonatal edition誌オンライン版2020年11月23日号に掲載された。
当初、COVID-19流行により妊婦の心身ストレスが増加し、周産期疾病や新生児集中治療の件数が増えると懸念されていた。しかし、海外ではむしろ極低出生体重児（出生体重 1,500g未満）が減少しているとの報告もあり、日本でも同様の結果を示すかどうか、全国186のDPC病院を対象に分析した。
2020年の第2～9週（1月6日に始まる週から、政府がCOVID-19への基本方針を策定した2月25日から始まる週まで）と2020年の第10～17週（3月2日に始まる週から、政府が緊急事態宣言を全都道府県に拡大した4月16日を含む4月13日に始まる週まで）のNICU（新生児特定集中治療室）、GCU（回復治療室）の各入室日数、および早産（妊娠34～37週および34週以前）を年・月のトレンドを調整し比較することで、 COVID-19流行第1波期間中の変化を分析した。
その結果、NICU入室日数は2020年第2～9週目から2020年第10～17週目で24%減少（95%CI：11～35%）、GCU入室日数は29%減少（同：25～34%）した。病棟の閉鎖や利用控えなども理由として考えられるが、妊娠34週未満の早産は29%（同：0～50%）、34～37週の早産は15%（同：2～26%）減少しており、少なくとも新生児集中治療を要するような新生児の数が減ったことも一因として示唆される。
責任著者である東京大学の宮脇 敦士氏は、「今後、なぜこのような減少が見られたのか、さらなる研究が期待される」と述べている。
（ケアネット 金沢 浩子）
