新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者の診断の大きな遅れ（long diagnostic delays：LDD）は、その後の患者隔離の効果が減少する可能性がある。わが国では当初、軽症の場合は発症から4日間待機という基準が示されたことから、茨城県土浦保健所の緒方 剛氏らは、曝露経路が不明なCOVID-19症例ではLDDが大幅に増加したと想定し、COVID-19症例のLDDの割合と曝露経路検出の関連を調査し報告した。International Journal of Environmental Research and Public Health誌オンライン版2020年11月21日号に掲載。
本研究は、2020年3月22日（第12週の終わり）時点で30例を超えるCOVID-19症例が報告された8都道府県から、曝露経路に関するデータを取得できなかった東京と大阪を除外し、北海道、埼玉、千葉、神奈川、愛知、兵庫を対象とした。これらの道県で、症状発現日が2月24日～3月15日（第9～11週）のCOVID-19症例と、PCR検査で確認されたSARS-CoV-2陽性例のうち、無症候性の症例と症状発現日が欠落している症例を除外した。LDDは、症状発現日からPCR検査によるSARS-CoV-2陽性の確認日までの期間が6日以上とした。
主な結果は以下のとおり。
・364例のCOVID-19症例のうち、男性が190例（52％）、60歳以上が196例（54％）だった。曝露経路がわかっていた症例（経路既知例）は209例（57％）、曝露経路不明な症例（経路不明例）は118例（32％）、他国からの輸入症例（輸入例）は37例（10％）だった。
・COVID-19患者の診断の遅れは平均6.28日（95％CI：5.8～6.8）で、標準偏差（SD）は4.57日（95％CI：4.1～5.0）だった（bootstrap）。
・LDDの割合は、全体で51％、経路既知例で38％、経路不明例で65％、輸入例で73％だった。9週目に症状発現した症例と比較したLDDの調整オッズ比は、10週目に発現した症例で0.31（95％CI：0.170～0.58）、11週目に発現した症例で0.17（95％CI：0.090～0.32）だった。
・経路既知例と比較したLDDの調整オッズ比は、経路不明例で2.38（95％CI：1.354～4.21）、輸入例で3.51（95％CI：1.418-8.75）だった。調整オッズ比は、愛知県の症例よりほかの5道県の症例で有意に高かった。
著者らは「曝露経路が不明な患者のLDD割合は65％であり、経路既知例よりも有意に高かった。症状発現から早期のPCR検査とPCR検査実施能力の強化が推奨される。また、COVID-19患者数のその後の増加に対するLDDの影響を検討するために、さらなる調査が必要」と結論している。
（ケアネット 堀間 莉穂）
