2023年2月16日、日本臨床腫瘍学会はプレスセミナーを開催し、会長の馬場 英司氏（九州大学）らが、第20回学術集会（2023年3月16～18日）の注目演題などを発表した。 　今回のテーマは「Cancer, Science and Life」で、科学に基づいた知見ががん医療の進歩を支え、患者さんが満足できる生活、実りある人生を送っていただく助けになることを目的とする。演題数は1,084であり、うち海外演題数は289と過去2番目の多さになる。 　プレジデンシャルセッションでは発表者の他に､国内外の専門家がディスカッサントとして研究成果の意義を解説する。演題は学術企画委員会が厳正に審査を行い、全分野より合計19演題が選定された。

　食物繊維の摂取とうつ病との関連について、これまでの研究結果には一貫性が認められていない。イラン・テヘラン医科大学のFaezeh Saghafian氏らは、食物繊維の摂取とうつ病および不安症との関連を明らかにするため、メタ解析を実施した。その結果、食物繊維の摂取が増加するほど、成人のうつ病リスクに対し保護的に作用することが示唆された。Nutritional Neuroscience誌2023年2月号の報告。 　2021年5月までに公表された研究を、電子データベースよりシステマティックに検索した。食物繊維の摂取とうつ病および不安症との関連を調査した18件の研究（横断研究：12件、コホート研究：5件、ケースコントロール研究：1件）をメタ解析に含めた。うつ病に関する研究は、15件が成人を対象に、3件が青少年を対象に実施されていた。不安症に関する研究は、適格研究が不十分なため、分析には含めなかった。

　米食品医薬品局（FDA）は1月19日、慢性リンパ球性白血病（CLL）と小リンパ球性リンパ腫（SLL）の治療薬として、次世代のBTK阻害薬であるzanubrutinib（ザヌブルチニブ、商品名Brukinsa）を承認したことを発表した。 　今回の承認は、2件の第3相ランダム化比較試験の結果に基づくもの。1件目の試験（SEQUOIA試験）では、染色体17p欠失のない未治療のCLL/SLL患者479人が、zanubrutinibの投与、またはベンダムスチンとリツキシマブの併用療法を6サイクル受ける群に1対1の割合でランダムに割り付けられた。その結果、無増悪生存期間中央値は、zanubrutinib群では未到達、併用療法群では33.7カ月であった。また、同試験でランダム化されなかったがzanubrutinibの投与を受けた17p欠失のある未治療のCLL/SLL患者110人では、独立評価委員会（IRC）の判定による全奏効率（ORR）が88％であり、追跡期間中央値25.1カ月時点での奏効持続期間（DOR）中央値は未到達だった。

　減量をする上で最も重要なのは、いつ食べるかではなく、食べる頻度と量であることが、約550人の成人の食生活を6カ月にわたって調査した新たな研究から明らかになった。米ジョンズ・ホプキンス大学医学部のWendy Bennett氏らによるこの研究は、「Journal of the American Heart Association」に1月18日掲載された。 　米国心臓協会（AHA）によると、米国では10人中4人が肥満だという。Bennett氏らの研究は、体重を管理する上で、食べる頻度や量の相対的な重要性についての洞察を得ることを目的としたもの。対象は、米メリーランド州およびペンシルベニア州の3つのヘルスケアシステムのいずれかに電子健康記録（EHR）があり、試験登録（2019年2〜7月）前の2年間に身長と体重の測定値が1件以上記録されている18歳以上の成人のうち、スマートフォンへのアプリ（Daily24）のダウンロードに同意した547人。対象者の平均年齢は49.3歳で、女性が79.5％、白人が79.9％を占め、試験開始時の平均BMIは30.3であった。対象者はアプリを使って、食事を取る時間と量、入眠と起床の時間を6カ月間、記録した。研究グループは、各対象者の登録前（最長10年）と登録後（10カ月まで）の身長と体重の測定値をEHRから入手し、体重の変化を中央値で6.3年間追跡した。

　新年を迎えるに当たって多くの人が「減量」を目標に掲げる。しかし、結局なにも始められなかったり、いったん体重が減っても年末までにリバウンドしてしまったりという人が少なくない。専門家は、はやりのダイエットに飛びつこうとする前に、栄養の質を改善することを勧めている。健康的な食事に向けて段階的に改善していくと新たな食生活が定着しやすく、その結果、心臓病や脳卒中のリスクが抑制され長年にわたって恩恵を受けられる確率が高くなり、死亡リスクも低下する。 　米国フィラデルフィアを拠点に活動している栄養士のAlexis Newman氏は、「私は、食べる量を減らすという食事療法の考え方には固執しない。なぜなら、そのような食事療法はうまくいかないことが多いからだ。『何を食べないか』ではなく、より健康的な食品を食べるように勧めることが多い」と話す。より健康的な食品とは、玄米などの食物繊維を含む全粒穀物、果物、野菜などであり、それに加えて積極的な水分摂取も大切だという。

　フレイル外来に通院中の患者に対する降圧薬の処方中止が、身体機能にプラスの影響をもたらす可能性を示唆するデータが報告された。国立長寿医療研究センター薬剤部の長谷川章氏らの研究によるもので、詳細は「The Journal of International Medical Research」に10月31日掲載された。 　フレイルは、身体的・精神的なストレスに対する耐性が低下した状態のこと。高齢者の要介護リスクの高い状態として位置付けられているが、早期介入によって非フレイルの状態に戻ることも可能。その介入方法としては、筋力トレーニングやタンパク質を中心とした十分な栄養摂取などが挙げられる。

　米疾病対策センター（CDC）による新たな研究から、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のために入院した5歳未満の子どもが他の呼吸器感染症に重複感染すると、重症化リスクが高くなることが明らかになった。5歳以上では有意なリスク上昇は認められないという。 　子どもに多い呼吸器感染症の原因として、ライノウイルス、エンテロウイルス、RSウイルスなどがあり、これらは一般に「風邪」として扱われる。COVID-19パンデミックとともに、マスク着用、身体的距離の確保をはじめとする厳格な対策が実施されたことで、これらの感染症も一時は減少し、ほとんど患者が見られなくなったものもある。しかし規制緩和によって再び増加し、米国では通常のシーズン以上にRSウイルスの感染が拡大。子どもたちが、COVID-19とそれらのウイルス感染症に重複して罹患する可能性が高まっている。

　生殖細胞系列BRCA変異陽性（gBRCAm）HER2陰性転移乳がんにおいて、オラパリブは医師選択の化学療法（TPC）に対し主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）を有意に延長し、全生存期間（OS）中央値はオラパリブ群19.3ヵ月vs.TPC群17.1ヵ月（p＝0.513）と報告されている。今回、従来の報告より25.7ヵ月長いOSの延長フォローアップ解析結果を、米国・メモリアルスローンケタリングがんセンターのMark E. Robson氏らがEuropean Journal of Cancer誌オンライン版2023年2月14日号に報告した。 　OlympiAD試験では、gBRCAmかつHER2陰性で、アントラサイクリン系およびタキサン系薬剤の治療歴を有し、転移疾患に対する化学療法歴≦2ラインの患者を、オラパリブ群またはTPC群（医師の選択によりカペシタビン、エリブリンまたはビノレルビンのいずれかを使用）に2：1の割合で無作為に割り付けて比較検討している。延長フォローアップ期間中、OSは層別log-rank検定（全体集団）およびCox比例ハザードモデル（事前に指定されたサブグループ）を用いて6ヵ月ごとに分析された。

　中国・Shenyang Medical CollegeのQian Li氏らは、尿酸値と血管性認知症（VaD）およびパーキンソン病認知症（PDD）との関連を調査するため、メタ解析を実施した。その結果、尿酸値はPDDとの関連が認められたが、VaDとは認められなかった。著者らは、本研究がVaDやPDDの病態生理に関する知識を強化し、予防や治療戦略の開発促進に役立つことが期待されるとしている。Neurological Sciences誌オンライン版2023年1月24日号の報告。 　2022年5月までに公表された関連研究を、PubMed、Embase、Web of Science、Cochrane Collaboration Databaseより検索した。プール分析、感度分析、出版バイアスの評価を実施した。すべての分析にSTATA 16を用いた。

　「厚生労働省の腎疾患対策及び糖尿病対策の推進に関する検討会」は、2月13日に「糖尿病対策に係る中間とりまとめ」を発表した。 　中間とりまとめによると、診療提供について「外来療養指導や外来栄養食事指導の強化」が謳われ、高齢者の糖尿病患者の低血糖予防や在宅看護など地域ケアの取り組みが追記された。また、糖尿病対策に係る指標の見直しでは、「糖尿病の予防」「糖尿病の治療・重症化予防」「糖尿病合併症の発症予防・治療・重症化予防」の3項目を軸とすることが記述された。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの初期に、米国では600人を超える医師の超過死亡が発生していたことが報告された。米スタンフォード大学のMathew Kiang氏らの研究によるもので、「JAMA Internal Medicine」に2月6日、レターとして掲載された。著者らは、COVID-19との闘いの第一線にいた医師が多数亡くなったことは、一般市民のCOVID-19関連死の増加をもたらした可能性もあると述べている。 　Kiang氏らはこの研究に、米国医師会の医師の死亡に関するデータを使用。準ポアソン回帰モデルという統計学的手法を用いて、過去の医師の死亡件数を基に、季節性などを考慮したパンデミック中の医師の推定死亡リスクを算出。その値と実際の死亡者数との差から、超過死亡者数を割り出した。なお、検討対象期間中の45歳未満の医師の死亡は月5人未満と少数であったため、解析対象の年齢を45歳以上84歳までとした。

　低体重および肥満は片頭痛の発症リスクと関連しており、リスクはBMI 20kg/m2未満と29kg/m2超で上昇することが、「Headache: The Journal of Head and Face Pain」7/8月号に掲載されたレビューにおいて明らかになった。　過去のメタアナリシスからBMIと片頭痛との関連が示されているが、用量反応解析は行われておらず、また、緊張型頭痛（TTH）など、他の一次性頭痛疾患と肥満との関連は明らかにされていない。

　妊娠糖尿病女性の出産後の糖尿病発症リスクを、コーヒーが抑制する可能性を示唆するデータが報告された。シンガポール国立大学のCuilin Zhang氏らが、妊娠糖尿病と診断された女性を20年以上追跡した結果、出産後に1日4杯以上コーヒーを飲む習慣のあった女性は、全く飲まない人より糖尿病発症リスクが半減していたという。この研究の詳細は、「The American Journal of Clinical Nutrition」に11月14日掲載された。 　妊娠糖尿病は、妊娠後に発症した糖尿病の診断基準には至らない程度の高血糖のことで、妊娠中の血糖コントロールが不十分だと巨大児出産や難産のリスクが高くなる。出産後には多くの場合、耐糖能は正常に戻るものの、加齢とともに2型糖尿病を発症するリスクが高くなり、妊娠糖尿病でなかった女性に比べると糖尿病リスクが10倍に上るとするデータもある。一方、コーヒーに糖尿病発症抑制効果のある可能性が、一般集団を対象とする疫学研究の結果として既に報告されている。しかし、妊娠糖尿病になった女性に焦点を絞った研究はこれまで行われていなかった。

　抑うつや不安に苦しんでいる人は、たとえささやかであっても、他人を思いやる行為をすることで症状を軽減させることができる可能性が、新たな研究で示された。さらに、社会的つながりの感覚を高める上では、このような「小さな思いやり」の方が、抑うつや不安に対する標準的な治療法で使われる2種類の手法よりも有効だったという。米South Texas Veterans Health Care SystemのDavid Cregg氏と米オハイオ州立大学心理学部教授のJennifer Cheavens氏が実施したこの研究結果は、「The Journal of Positive Psychology」に12月12日掲載された。 　友人に励ましの言葉を書いて送ったり、誰かにコーヒーをおごったりなどの他人を思いやる行為は、相手だけでなく行為者当人のウェルビーイングを向上させることが、過去の研究で報告されている。しかし、Cregg氏によると、抑うつや不安の症状がある人でも同様の効果が得られるのかについては、これまでほとんど検討されていなかったという。

　東京大学医科学研究所の河岡 義裕氏らの研究グループは、新型コロナウイルスのオミクロン株XBB.1.5系統に対して、既存の抗体薬、抗ウイルス薬、並びにmRNAワクチンの有効性をin vitroで検証した。その結果、患者から分離したXBB.1.5に対して、4種類の抗体薬はいずれも効果が見られなかったが、4種類の抗ウイルス薬は高い増殖抑制効果を示したことが明らかとなった。また、2価ワクチン接種者の血漿が、XBB.1.5に対する中和活性を有していることが確認された。本結果は、Lancet Infectious Diseases誌オンライン版2023年2月8日号のCORRESPONDENCEに掲載された。

　オランダ・アムステルダム大学のBram W. C. Storosum氏らは、統合失調症に対する抗精神病薬の治療反応が、性別や閉経状態により影響を受けるかについて、調査を行った。その結果、統合失調症治療において女性のほうが男性よりも抗精神病薬に対する治療反応が得られやすく、この影響は閉経状態やベースライン時の症状重症度（陰性症状）による影響を受けていなかった。Psychiatry Research誌2023年2月号の報告。 　統合失調症患者5,231例を対象とした抗精神病薬の短期プラセボ対照登録研究22件のデータを分析した。個々の患者データについて2段階のメタ回帰分析を行い、症状重症度の平均差と治療反応の差（30％超の症状改善）に対する性別および閉経状態の影響を調査した。ベースライン時の症状重症度（陰性症状）で補正した場合としない場合の両方で、分析を行った。

　大腸内視鏡検査は、前がん性ポリープの発見・除去により、大腸がんの発生と死亡の減少に寄与する。大腸内視鏡検査において、腺腫発見率（ADR）が重要な指標であり、ADRが1％増加するごとに、大腸がんの発生リスクは3％低下するという報告がある。しかし、武漢大学人民病院のZihua Lu氏らの研究によると、大腸内視鏡検査の精度が時間と共に低下し、ADRが低下することが明らかになった。また、ADRの低下を抑制するためには、人工知能（AI）を用いた大腸内視鏡検査支援システムの導入が有用であることも示された。JAMA Network Open誌2023年1月31日掲載の報告。

　聴力に問題のある高齢者では、問題のない高齢者と比べて認知症がある人の割合が高いことを、米ジョンズ・ホプキンス大学Cochlear Center for Hearing and Public HealthのNicholas Reed氏らが、「JAMA」1月10日号で報告した。この研究では、補聴器の使用が認知症リスクの抑制につながる可能性も示唆された。 　Reed氏は、「難聴は脳の構造的な変化をもたらすとのエビデンスがある」と説明し、「脳の活力を維持するためのインプットが得られない状態になると、いくつかの脳領域が萎縮して認知症を発症する可能性がある」と指摘。また、難聴が続くと、脳の働きに負荷がかかって疲労し、思考力や記憶力の低下にもつながり得るとしている。

　慢性閉塞性肺疾患（COPD）の患者が手術を受けた場合、術後1年間は死亡リスクが高い状態で推移するとのデータが報告された。トロント大学（カナダ）のAshwin Sankar氏らの研究によるもので、詳細は「Canadian Medical Association Journal（CMAJ）」に1月17日掲載された。死亡リスクだけでなく、医療コストもCOPDでない患者より高額になるという。 　COPDは呼吸機能が低下する疾患群で、以前は肺気腫、慢性気管支炎と呼ばれていた病気の総称。米疾病対策センター（CDC）によると、米国のCOPD患者数は約1600万人に上る。COPD患者はCOPD以外の疾患を併発していることが多く、フレイル（ストレス耐性が低下した状態）に該当することも多い。実際、COPD患者は手術後30日以内の合併症や死亡のリスクが高いことが知られている。ただし、より長期間経過した後にも、そのようなハイリスク状態が続いているのかどうかは、これまであまり検討されていなかった。Sankar氏らはこの点に着目して新たな研究を実施。その結果、大手術を受けたCOPD患者は、呼吸器系に問題のない患者と比べて、1年以内の死亡率が61％高く、医療費も13％多くかかっていることが明らかになった。

　新型コロナウイルスのmRNAワクチン（以下、ワクチン）を2回接種した人ではコロナ罹患後症状（post-COVID）の発現リスクが21％低いものの、短時間睡眠の人ではその効果が弱い可能性があることを、スウェーデン・ウプサラ大学のPei Xue氏らによる研究グループが明らかにした。Translational psychiatry誌2023年2月1日号掲載の報告。 　夜間の睡眠時間が短いとワクチン接種による抗体産生が減弱し、睡眠時間が長過ぎても健康状態が悪化するという報告がある。そこで研究グループは、ワクチンを2回接種していても、短時間睡眠（6時間未満）の人と長時間睡眠（9時間超）の人は、いずれも通常の睡眠時間（6～9時間）の人と比べてコロナ罹患後症状の発現リスクが高いという仮説を立てて調査を行った。