2020年初頭から新型コロナウイルス感染症の国内での流行が始まり、3年が経過した。CareNet.comでは、これまでにどれくらいの医師が新型コロナに感染したのかを把握するため、会員医師1,000人を対象に『医師の新型コロナ感染状況に関するアンケート』を実施した。その結果、コロナ診療の有無や、年齢、診療科、病床数別、ワクチン接種回数別の感染状況が明らかとなった。また、回答者自身や周囲が感染した際に感じたさまざまな課題も寄せられた（2022年12月10～17日実施）。 　Q1では、コロナの診療に携わっているかについて聞いた。「診療している」が63％、「以前は診療していたが、今はしていない」が7％、「診療していない」が30％となり、全体の70%の医師がコロナの診療に携わっていた。年代別では、「診療している」もしくは「以前は診療していたが、今はしていない」と答えた回答者の割合は、年齢が若いほど高く、20代は87％、30代は78％、40代は70％だった。診療科別では、割合が高い順に、救急科（100％）、呼吸器内科（90％）、腎臓内科、臨床研修医（87％）となった。

　COPDは、日本全体で約500万人を超える患者がいると見積もられており、多くの非専門医が診療している疾患である。そこで、疾患概念や病態、診断、治療について非専門医にもわかりやすく解説する「COPD（慢性閉塞性肺疾患）診断と治療のためのガイドライン第6版」が2022年6月24日に刊行された。本ガイドラインは、2018年版からの4年ぶりの改訂で、大きな変更点としてMindsに準拠した形で安定期COPD治療に関する15のクリニカルクエスチョン（CQ）を設定したことが挙げられる。本ガイドライン作成委員会の委員長を務めた柴田 陽光氏（福島県立医科大学呼吸器内科学講座 教授）に改訂点や日常診療におけるCOPD診断・治療のポイントについて、話を聞いた。

　高齢ドライバーの交通事故のリスクを高める可能性のある疾患の有病率を、多施設の外来患者を対象に調査した結果が報告された。岡山大学病院総合内科・総合診療科の萩谷英大氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Geriatrics」に10月11日掲載された。 　高齢ドライバーの交通事故がしばしばニュースになる。そのような事故を減らすために、免許更新時の認知機能テストの施行や免許返納の働きかけなどが行われている。しかし、公共交通機関の少ない地方の高齢者の場合、自分で運転しなければ生活が困難なことが多いという問題もある。一方、高齢ドライバーの事故の原因として、医学的要因が関与しているケースが少なくないことが報告されている。具体的には、身体機能や認知機能の低下、多剤併用（ポリファーマシー）などが事故リスクを押し上げる可能性が指摘されている。ただし、国内の高齢ドライバーがそれらの問題をどのくらい抱えているのかは明らかでない。このような状況を背景として、萩谷氏らは医療機関受診者を対象とする多施設共同研究による実態把握を試みた。

　日本環境感染学会（理事長：吉田 正樹氏［東京慈恵会医科大学 感染制御科 教授］）は、1月17日に『医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応ガイド（第5版）』を同学会のホームページで公開するとともに、同日開催の厚生労働省の第114回　新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードでも発表した。 　学会では、「COVID-19の第8波に突入し、医療機関でも多くのクラスターが発生するなど厳しい状況に置かれている中、この感染症に対する感染対策については、新たなエビデンスも蓄積しているため、今回、第5版として改訂版を公開した」とその目的を述べるとともに、「医療の現場では感染対策を緩める時期はまだ先だと思われる。ただし過剰な対策は見直していく必要があり、新しいエビデンスも含めて理にかなった適切な感染対策を実施し、この状況を乗り越えて欲しい」と希望を寄せている。

　アルツハイマー病モデルに関するin vitroおよびin vivoの研究において、ロスマリン酸がアミロイドβの形成やアミロイドβタンパク質のオリゴマー化や沈着を阻害できると報告されている。ロスマリン酸500mgを含有する食用ハーブであるメリッサオフィシナリス（M. officinalis）抽出成分は、健康成人や軽度のアルツハイマー型認知症患者に対し忍容性、安全性が良好であると考えられる。金沢大学の篠原 もえ子氏らは、高齢者におけるM. officinalis抽出成分の認知機能に対する影響を評価するため、ランダム化プラセボ対照二重盲検試験を実施した。その結果、M. officinalis抽出成分は、高血圧でない高齢者の認知機能低下の予防に有用である可能性が示唆された。Journal of Alzheimer's Disease誌オンライン版2022年12月7日号の報告。

　米国では農村部の病院の閉鎖が増えた影響で、その周辺の病院に患者が集中して医療現場の負担が増加しているとする論文が、「Journal of Hospital Medicine」11月号に掲載された。米ペンシルベニア州立医科大学のDaniel George氏らの研究によるもので、同氏は「農村部の病院の閉鎖によって、その地域のコミュニティーにも悪影響が生じてしまう可能性がある」と述べている。 　全米で2005年以降に180を超える農村部の病院が閉鎖され、さらに1,000近くの病院が財政的な問題などにより閉鎖の危機に瀕しているとされている。閉鎖される病院が現在以上に増加した場合、残った病院の負担はさらに増加すると考えられる。このような状況をもとにGeorge氏らは、農村部の病院が閉鎖された場合の周辺病院への影響の実態を調査した。同氏は本研究を「このトピックに関する初の調査だ」としている。

　米国のカリフォルニア州で教育委員会の会長と役人の首席補佐官という二つの任務を担っていた、当時46歳の男性、Eddie Garciaさんは、それらの重責のために疲労がたまっているようだった。ある日、息切れと首や胸の痛みを感じて、「パニック発作だろうか？」と思いながら受診したところ、そのまま緊急治療室へ搬送された。診断は心筋梗塞で、冠動脈の1本が100％閉塞していた。 　ステントが留置されたが10日もすると疲労感と息切れを生じ、今度はうっ血性心不全と診断された。その治療のための入院中に、彼の心臓は停止した。緊急処置により心拍は再開したが、心機能が低下して肺に水がたまり、急性呼吸窮迫症候群によって諸臓器の酸素不足が生じた。それは致命的ともなり得る状態であり、肺機能の回復まで一時的に麻酔管理が行われた。彼の家族や友人たちが待合室で徹夜し、Garciaさんが持ち直すことを祈った。その数は多い時には25人にも達した。「意識はなかったが、待合室から壁を通り抜けて私のいるICUにエネルギーが届いたように思う」と、彼は後に語っている。

　子どもが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザに重複感染すると、病状が深刻なものになりやすいことを示すデータが、米疾病対策センター（CDC）発行「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）」12月16日号に掲載された。 　この報告に関連して、米ニューヨーク大学（NYU）ランゴン医療センターのMarc Siegel氏は、「昨シーズンのインフルエンザ流行は小規模だったため重複感染する小児は少なかった。しかし今シーズンは劇的に増加する可能性がある」と述べている。また、「インフルエンザに罹患している時にはCOVID-19にかからないという保証はない」と語り、警戒を呼びかけている。

　アセトアミノフェン含有製剤の添付文書について、2023年1月17日、厚生労働省が改訂を指示した。改訂内容は『重大な副作用』の項への「薬剤性過敏症症候群」の追記で、薬剤性過敏症症候群の国内症例を評価したことに基づく。症例の因果関係評価および使用上の注意の改訂要否について、専門委員の意見も聴取した結果、本剤と薬剤性過敏症症候群との因果関係の否定できない国内症例が集積したことから、使用上の注意を改訂することが適切と判断された。

　統合失調症の主な治療では抗精神病薬が用いられるが、QOLを低下させうるさまざまな投与量関連の副作用が問題となる。そのため、抗精神病薬は可能な限り低用量での使用が推奨されているが、実際の臨床現場では高用量で使用されることも少なくない。再発リスクを抑え有害な副作用を最小限にとどめるために、抗精神病薬を安全に減量できるのかどうか、またはその方法について明らかにする必要がある。 　イタリア・カターニア大学のAlessandro Rodolico氏らは、統合失調症患者に対する抗精神病薬について、現在の用量を継続した場合と比較した減量の有効性および安全性の評価を行った。その結果、抗精神病薬の用量を減量した場合と継続した場合において、QOL、機能、1つ以上の有害事象が発現した患者の割合に差は認められなかったが、減量により再発および治療中止のリスクが上昇し、再入院の可能性は高まった。注目すべき点として、研究の大部分がQOL、機能、有害事象などの潜在的なアウトカムではなく再発予防に焦点を当てており、そのうちのいくつかの研究では、抗精神病薬の急激な減量が行われていた。著者らは、より明確な答えを得るためには、適切に設計されたRCTが求められるとしている。Cochrane Database of Systematic Reviews誌2022年11月24日号の報告。

　子どもの2型糖尿病は、小児肥満と関連付けられて語られることが多い。しかし世界的に見ると、2型糖尿病の患児の4人に1人は肥満ではないとする研究結果が報告された。特にアジアはほかの地域に比べて、肥満を伴う患児の割合がより低いという。マクマスター大学（カナダ）のConstantine Samaan氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に12月15日掲載された。同氏は、「この結果は、子どもの2型糖尿病は多様性の高い疾患であることを示している」と述べている。

　米国の若年成人の多くは、少なくとも一時的な親子関係の断絶を経験しており、特に父子関係は壊れやすいことが、米国の1万組以上の親子関係を1990年代から最近まで追跡した新たな研究から明らかになった。この研究を実施した米オハイオ州立大学社会学部のRin Reczek氏らによると、若年成人の4人に1人が父親と絶縁状態になったことがあると報告。その数は、母親と絶縁状態になったことがあると報告した人の4倍に上っていたという。研究の詳細は、「Journal of Marriage and Family」に12月1日掲載された。 　この研究は、全米で実施された2件の研究データに基づくもの。1件目の研究（NLSY79）では、1979年の時点で14～22歳だった米国人1万2,686人を対象に、2018年まで聞き取り調査が行われた。2件目の研究（NLSY79-CYA）では、NLSY79の一部の参加者から生まれた子どもを対象に、対象者が15歳に達した1994年から2018年まで聞き取り調査が行われた。Reczek氏らは、これらの研究から8,495組の母子と8,119組の父子に関する長期間のデータを入手することができた。

　米食品医薬品局（FDA）は2022年12月16日、高リスク膀胱がんの新たな治療選択肢としてAdstiladrin（一般名nadofaragene firadenovec-vncg）と呼ばれる遺伝子治療薬を承認した。適応は、標準治療であるBCG（Bacillus Calmette-Guerin）が奏効しない、上皮がん（CIS）を有する高リスク筋層非浸潤性膀胱がん（NMIBC）の成人患者で、乳頭状腫瘍の有無は問わない。ただしFDAは、免疫抑制や免疫不全の患者にはAdstiladrinを投与すべきではないとしている。 　新たに診断される膀胱がんの約75～80％は、がんが膀胱の内層を越えるが筋層までは浸潤していないNMIBCである。NMIBCの約30～80％は再発して、浸潤がんや転移がんになるリスクがある。高リスクNMIBCに対する一般的な治療法は、腫瘍を切除し、主に結核予防のためのワクチンとして使用されているBCGにより再発リスクの低減を図るというもの。しかし、BCGが奏効しない患者に対しては、これまで効果的な治療選択肢がほとんどなかった。米疾病対策センター（CDC）によると、米国では年間に男性約5万7,000人、女性約1万8,000人が膀胱がんと診断され、男性約1万2,000人、女性約4,700人が同がんにより死亡している。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染症法上の位置付けについて、季節性インフルエンザと同様の「5類」に引き下げることを政府が検討を始め、議論が活性化している。ウイルスの性質や医療機関の負担、医療費の公費負担など、さまざまな意見がある中で、医師はどのように考えているのだろうか？ CareNet.comの会員医師のうち、内科系を中心として、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者の診療に携わることが想定される診療科の医師1,000人を対象に、アンケートを実施した（2023年1月11日実施）。 　COVID-19患者あるいは発熱患者の診療状況について、「COVID-19患者の診療を行っている」が63.8％と最も多く、「COVID-19疑いの発熱患者の診療を行っている」が18.8％、「いずれも診療していない」が17.4％と続いた。また、「5類となり、COVID-19患者の受診・入院が一般医療機関でも可能となった場合、実際に診療が可能か」質問したところ、「現在診療している」が63.7％、「診療できる」が18.7％、「診療できない」が17.6％であった。

　2023年2月5日（日）、グランフロント大阪にてドライアイ研究会主催講習会2023が開催される。本講習会の現地対面開催は3年ぶり、そして大阪開催は4年ぶりとなる。年に一回開催される本講習会では、ドライアイという疾患の正しい理解と治療の普及、臨床に役立つ情報の発信に力を注いでいる。 　今回、参加者の多くが開業医であることに鑑みて、第1部の「繰り返し聞きたい！」では、基本のおさらい、第2部の「これが聞きたい！」では臨床における実際の対応をカバーする。そして、第3部の「もっと聞きたい！」では、今、最もホットな話題について講演が行われる予定である。“あめちゃん”ならぬ、「参加して良かった」「得した！」と思われること間違いなしの明日から使える知識をお持ち帰りいただけるよう準備しているという。

　高齢者にとって運動習慣を維持することは、フレイルやサルコペニアの予防に重要な役割を果たすとともに、認知症予防に有効であることが知られている。ただ、近年では孤立しがちな高齢者も多く、こうした高齢者が1人で運動した場合とそうでない場合では、認知機能の障害に違いはあるのであろうか。 　大藏 倫博氏（筑波大学体育系 教授）らの研究グループは、高齢者4,358人を対象に「1人で行う運動や仲間と行う運動は、どの程度実践されているのか」および「どちらの運動が認知機能障害の抑制に効果があるのか」について、4年間にわたる追跡調査を行った。 　その結果、高齢者の多くが実践しているのは、1人で行う運動であり、週2回以上の実践者が40％を超える一方で、仲間と行う運動の週2回以上の実践者は20％未満にとどまることがわかった。また、認知機能障害の抑制効果については、どちらの運動についても週2回以上の実践では、統計的な抑制効果が認められたが、1人で行う運動（22％のリスク減）よりも、仲間と行う運動（34％のリスク減）の方がより強い抑制効果を示すことが判明した。Archives of Gerontology and Geriatrics誌2022年12月23日号（オンライン先行）からの報告。

　大阪・富永病院の菊井 祥二氏らは、日本における片頭痛とさまざまな精神的および身体的な併存疾患との関連を調査した。その結果、片頭痛患者では、そうでない人と比較し、精神的および身体的な併存疾患の有病率が高く、これまで日本では報告されていなかった新たな関連性も確認された。本研究結果は、片頭痛患者のケア、臨床診療、アウトカムを複雑にする可能性のある併存疾患に関する知見として役立つであろうとしている。BMJ Open誌2022年11月30日号の報告。 　対象は18歳以上の日本在住者。国民健康調査2017年に回答した日本人サンプルのうち3万1人のデータを用いて、横断的研究を実施した。片頭痛患者378例および非片頭痛患者2万5,209例を特定した。1：4の傾向スコアマッチング後、非片頭痛患者を1,512例に絞り込んだ。片頭痛患者と非片頭痛患者における併存疾患の有病率および傾向スコアをマッチさせた有病率のOR（POR）は、精神的および身体的な併存疾患ごとに評価を行った。1ヵ月当たりの頭痛日数が15日未満の片頭痛患者と15日以上の片頭痛患者についても検討を行った。

　アトピー性皮膚炎（AD）に対するヤヌスキナーゼ（JAK）阻害薬ルキソリチニブ（本邦では骨髄線維症、真性多血症の適応で承認）のクリーム製剤の安全性・有効性について、長期評価の結果をカナダ・Clinical Research and Probity Medical ResearchのKim Papp氏らが報告した。必要に応じて投与が行われた（as-needed）44週の治療期間中の疾患コントロールと忍容性は本治療が有効であることを示すものであったという。ルキソリチニブクリームのAD治療については、2つの第III相二重盲検無作為化プラセボ対照試験（TRuE-AD1試験とTRuE-AD2試験）で検討が行われ、8週時に安全性と有効性が示されていたが、著者は「今回の試験で8週の結果を確認することができた」とし、また「安全性の所見では、ルキソリチニブの血漿中濃度は低く既知のリスク因子が反映されており、生理学的に重大な全身性のJAK阻害の可能性は非常に低いと考えられる」とまとめている。Journal of the American Academy of Dermatology誌オンライン版2022年11月26日号掲載の報告。

　米国でガソリンなどの化石燃料で動く自動車が電気自動車（EV）に完全に置き換わったら、きれいな空気と人々のさらなる健康を期待できるのだろうか？　その確実性を予測する研究結果が報告された。EVの普及により大気質が改善することで、2050年までに早期死亡リスクが低下し、大気汚染に関連する医療費を数十億ドル規模で削減できる可能性が示された。また、EVの普及により得られるベネフィットが特に大きいのは、ロサンゼルスやニューヨーク、シカゴなど一部の大都市圏であることも分かった。米コーネル大学土木環境工学部のH. Oliver Gao氏らによるこの研究の詳細は、「Renewable and Sustainable Energy Reviews」に11月28日掲載された。

　うつ病、不安症、不眠症には、社会的サポートの不十分さが影響しているといわれている。大阪医科薬科大学の大道 智恵氏らは、日本人労働者のうつ病、不安症、不眠症に関連する社会的サポートの特定を試みた。その結果、同僚や家族からのサポートは、日本人労働者の抑うつ症状を軽減する可能性があり、家族からのサポートは、不眠症状の軽減にもつながる可能性が示唆された。Frontiers in Public Health誌2022年11月21日号の報告。 　コホート研究の一環として、2021年9月～2022年3月に滋賀県甲賀市の市職員を対象にアンケート調査を実施した。抑うつ症状、不安症状、不眠症状の評価には、こころとからだの質問票（PHQ-9）、7項目一般化不安障害質問票（GAD-7）、不眠症重症度質問票（ISI）をそれぞれ用いた。仕事のストレスおよび上司、同僚、家族からのサポートは、職業性ストレス簡易調査票（BJSQ）を用いて評価した。