COVID-19のパンデミック中、医療従事者のメンタルヘルスは著しく低下したことが報告されている。医療従事者を対象に、アプリを使った在宅運動プログラムの介入を行い、メンタルヘルスが改善するかどうかを見た試験の結果が、JAMA Psychiatry誌オンライン版2023年8月9日号に掲載された。 　ブリティッシュ・コロンビア大学（カナダ）のVincent Gosselin Boucher氏らの研究チームは2022年4月6日～7月4日に同エリアの医療機関において参加者を募集した。参加者は指定のアプリを使い、自重インターバルトレーニング、ヨガ、バー運動など、在宅で行う20分/日、週4回の運動を、12週間継続するように求められた。運動に対するアドヒアランスはアプリ利用時間から測定した。

　虫歯予防に有効な成分としてはフッ素が有名だが、フッ素に対抗できそうな成分が他にもあるようだ。ポズナン医科大学（ポーランド）総合歯科学部長のElzbieta Paszynska氏らによる研究で、歯を構成する主要な成分であるハイドロキシアパタイト入りの歯磨き粉の虫歯予防効果は、1956年以来使用されているフッ素入りの歯磨き粉と同程度である可能性のあることが示された。この研究結果は、「Frontiers in Public Health」に7月18日発表された。 　この研究には関与していない専門家で、米ノースウェル・ヘルスの歯科医であるLeonard Patella氏は、「これらのデータが正しければ、フッ素よりも安全性の高いハイドロキシアパタイトを優先的に選ぶ人が出てくるかもしれない」と話す。同氏によると、フッ素の過剰摂取には毒性があり、歯にダメージを与え、歯のフッ素症（斑状歯）と呼ばれる状態を引き起こすこともあるという。

　がんの既往は、心血管疾患（CVD）の新規発症リスクの上昇と関連しているとの研究結果が、「Heart」に4月18日掲載された。 　英ロンドン大学クイーン・メアリー校ウィリアム・ハーベイ研究所のZahra Raisi-Estabragh氏らは、医療記録連携を利用してがんとCVDの診断を確認し、がんの既往のあるUKバイオバンク登録者を対象にCVDの発症と転帰を検討した。がん（乳房、肺、前立腺、大腸、子宮、血液）の既往がある対象者と、がんの既往がない対照者とを、傾向スコアにより血管リスク因子に関してマッチさせた。がんの既往がある対象者1万8,714人のデータが解析に組み入れられ、そのうち1,354人では心血管MRI検査が施行されていた。

　一定期間、水のみを摂取するダイエット法である水断食は、減量という点では効果的なようだ。しかし、水断食により減った体重をどの程度維持できるかは不明である上に、血圧低下やコレステロール値の改善といった代謝に関わる効果は水断食を終えるとともに消失する可能性が、新たな研究で示唆された。米イリノイ大学シカゴ校のKrista Varady氏らによるこの研究結果は、「Nutrition Reviews」に6月27日掲載された。 　水断食は、通常は5〜20日間、時にはそれ以上の期間、水だけを摂取するダイエット法だが、専門家の監督下で、朝食に少量のジュース、昼食にごく少量のスープなど、1日に250kcalまで摂取する水断食も行われている。Varady氏らは今回、8件の研究を対象にしたナラティブレビューを実施し、水断食が、体重、血圧、血中の脂質値、血糖コントロールなどに与える影響についての評価を行った。

　産業医科大学の池ノ内 篤子氏らは、健康な日本人労働者における抑うつ症状や社会適応への性格特性の影響、運動療法前後の抑うつ症状や社会適応の変化、うつ病予防を目的とした運動療法の完遂率に対する介入前の性格特性の影響を調査した。その結果、抑うつ症状と社会適応は、運動療法前後の性格特性や同療法の完遂率と関連していることが明らかとなった。また、男性において運動療法前の誠実性は、運動療法の完遂率の高さを予測する因子であることが報告された。Frontiers in Psychology誌2023年6月21日号の報告。

　現在、乳がん患者の約8割はHER2陰性（IHC 0、1+、もしくはIHC 2+かつISH-）に分類される。これまでの研究ではその約6割がHER2低発現（IHC 1+、もしくはIHC 2+かつISH-）と報告されている。最近、HER2低発現の切除不能/転移乳がんの治療にトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）が承認され、HER2低発現とIHC 0の識別が重要になっている。今回、イタリア・European Institute of OncologyのGiuseppe Viale氏らの国際多施設共同後ろ向き研究で、過去にHER2陰性の切除不能/転移乳がんを診断された患者のサンプルを、HER2検査のトレーニングを受けた病理医が再検査したところ、約3分の2がHER2低発現と判定された。ESMO Open誌2023年8月9日号に掲載。

　『ハイパーサーミア診療ガイドライン』の初版が発刊された。今回、ガイドライン作成委員会委員長の高橋 健夫氏（埼玉医科大学総合医療センター放射線腫瘍科）に実臨床におけるハイパーサーミアの使用経験や推奨されるがん種などについて話を聞いた。 　ハイパーサーミアとは39～45℃の熱を用いた温熱療法のことで、主に放射線治療や化学療法の治療効果を高める目的で用いられている。その歴史は意外にも古く、1980年代に放射線治療の補助療法として導入、1990年代には電磁波温熱療法として保険収載され、その臨床実績は30年以上に及ぶ。本治療は、生体では腫瘍のほうが正常組織よりも温度上昇しやすい点を応用した“43℃以上での直接的な殺細胞効果”が報告されているほか、抗がん剤の細胞膜の透過性亢進、熱ショックタンパク質を介した免疫賦活などの生物学的なメリットなどが示されている。しかし、どのような患者に優先的に勧めるべきか明確に示した指針は認められない、実施可能施設の少なさ、専門的な知識や経験を有するハイパーサーミア治療医が限れているなどの点から認知度がまだまだ低い治療法である。そこで日本ハイパーサーミア学会では2017年にガイドライン作成委員会が発足し、約7年の時を経てガイドラインの発刊に至った。

　爪をかんだり、皮膚をむしったり、髪を抜いたりする癖を直したいと思っている人は、そのような癖が出そうになったときに、指先や手のひら、腕を軽くこするように触れるという方法を試してみてほしい。このような「癖置き換え療法」を6週間にわたって実践した結果、試験参加者の半数以上で効果が確認されたとするランダム化比較試験の結果を、ハンブルク・エッペンドルフ大学医療センター（ドイツ）のSteffen Moritz氏が、「JAMA Dermatology」に7月19日発表した。 　世界中で約5％の人が、爪や髪などの自分の体の一部をむしったりかんだりする身体集中反復行動（BFRB）を有するとされている。Moritz氏らは今回、ソーシャルメディアを通じて募集したBFRBを有する268人（女性89.9％、平均年齢36.8歳）を対象にランダム化比較試験を実施し、癖置き換え療法の有効性を検証した。試験参加者の68.3％に皮膚をむしる癖、36.6％に爪をかむ癖、28.4％に髪を抜く癖、26.1％に唇や頬をかむ癖、20.1％にその他の癖があった。参加者は半数ずつ、癖置き換え療法を行う介入群と待機リスト対照群にランダムに割り付けられた。介入期間は6週間だった。最終的に、77.6％（介入群79.1％、対照群76.1％）の参加者を解析に含めた。

　糖尿病患者にとって不健康な生活習慣よりも、孤独であることの方が、予後に悪影響を及ぼすのではないかとする研究結果が報告された。米テュレーン大学公衆衛生・熱帯医学分野のLu Qi氏らの研究によるもので、詳細は「European Heart Journal」に6月29日掲載された。孤独を感じている糖尿病患者は、社会とのつながりを感じている患者に比べて、その後10年間で心血管疾患（CVD）イベントを起こすリスクが、最大26％高いという。 　この研究では、英国の大規模ヘルスケアデータベース「UKバイオバンク」に登録されている糖尿病患者1万8,509人のデータが解析に用いられた。「孤独を感じることがしばしばあるか？」、「相談相手が身近にいるか？」という二つの質問で孤独レベルを評価すると、対象者の61％は孤独を感じていない（スコア0）と判定され、30％弱がスコア1であり、約9％はスコア2で強い孤独を感じていると判定された。この結果とCVDイベントリスクとの関連を、既知のCVDリスク因子であるHbA1cや血圧、LDL（悪玉）コレステロール（LDL-C）、喫煙習慣、腎機能などとともに検討した。

　肝硬変は2型糖尿病と関連していることが多いものの、肝硬変患者を対象とした2型糖尿病治療に関する研究はほとんどない。今回、台湾・Dr. Yen's ClinicのFu-Shun Yen氏らは2型糖尿病の肝硬変患者を対象にGLP-1受容体作動薬による長期アウトカムを調査した。その結果、2型糖尿病の肝硬変（代償性）患者がGLP-1受容体作動薬を使用した場合、死亡、心血管イベント、非代償性肝硬変、肝性脳症、肝不全のリスクが有意に低くなることが示された。Clinical Gastroenterology and Hepatology誌オンライン版2023年6月16日号掲載の報告。 　研究者らは台湾の国民健康保険研究データベースを用い、傾向スコアマッチング法により2008年1月1日～2019年12月31日のGLP-1受容体作動薬の使用者と未使用者467組を選定した。

　学校の生徒と職員を対象に、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の学校内での感染リスクについて、2年間の接触追跡データに基づいた調査が、米国・マサチューセッツ総合病院のSandra B. Nelson氏らの研究チームによって行われた。その結果、学校生活において、マスクの使用状況やワクチン接種状況、校内の活動や地域の社会的状況など、感染リスクが高くなる要因が明らかになった。JAMA Health Forum誌2023年8月4日号に掲載の報告。 　本調査は、マサチューセッツ州の幼稚園から中等教育までの学校を対象に、2020年秋～21年春学期（F20/S21、従来株の優勢期）および2021年秋学期（F21、デルタ株の優勢期）の2つの期間にわたって行われた。F20/S21は70校3万3,000人以上、F21は34校1万8,000人以上が参加した。学校内でSARS-CoV-2に2次感染した割合をSAR（Secondary Attack Rate）と定義した。SARは検査によって確認された値で算出した。感染と関連する可能性のある要因（学年、マスクの着用、曝露した場所、ワクチン接種歴、および社会的脆弱性指数［SVI］など）について、ロジスティック回帰モデルを用いて評価した。

　米国・メイヨークリニックのBalwinder Singh氏らは、双極性障害の治療実態を明らかにするため、Global Bipolar Cohortの共同ネットワークを活用して、北米、欧州、オーストラリアの双極性障害患者を対象とした複数のコホート研究における薬物療法のパターンを調査した。その結果、双極性障害患者に対しては、気分安定薬である抗けいれん薬、第2世代抗精神病薬、抗うつ薬の使用頻度が高く、必ずしもガイドラインと一致する治療パターンではなかった。また、地域ごとに治療パターンの大きな違いがあり、北米ではリチウムの使用頻度が低く、欧州では第1世代抗精神病薬の使用頻度が高かった。著者らは、これらの違いと治療アウトカムとの関係を調査し、双極性障害治療の改善に役立つエビデンスベースのガイドラインを提供し実践するには、今後、縦断的研究を実施する必要があるとしている。Bipolar Disorders誌オンライン版2023年7月18日号の報告。

　毎年約79万5,000人の米国人が、誤診により死亡したり永続的な障害を被っていることが、米ジョンズ・ホプキンス大学医学部のDavid Newman-Toker氏らによる研究で示された。この研究結果は、「BMJ Quality & Safety」に7月17日掲載された。 　Newman-Toker氏は、「プライマリケア、救急外来などの特定の臨床現場で発生した誤診に焦点を当てた研究はこれまでにも実施されていたが、複数の医療現場にまたがる深刻な被害の総計は調査されておらず、その推定値には年間4万件から400万件の幅があった。われわれの研究では、疾患別の誤診と被害発生率を基に損害の総計を推定した点で注目に値する」と話す。

　特定健診データを利用した解析から、生活習慣と呼吸器疾患による死亡リスクとの関連が明らかになった。喫煙習慣の有無にかかわらず、身体活動の低下は呼吸器疾患関連死の独立したリスク因子である可能性などが示された。山形大学医学部第一内科の井上純人氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に5月22日掲載された。 　生活習慣と心血管代謝性疾患リスクとの関連については数多くの研究がなされているが、呼吸器疾患については、喫煙と肺がんやCOPD（慢性閉塞性肺疾患）の関連を除いてほとんど明らかにされていない。これを背景として井上氏らは、2008～2010年の7都道府県の特定健診受診者、66万4,926人のデータを用いた縦断的解析により、生活習慣と呼吸器疾患による死亡リスクとの関連を検討した。

　医療従事者はCOVID-19の感染リスクが高く、マスク、ガウン、ゴーグル/フェイスシールド、手袋などの個人防護具（PPE）装着をはじめとした感染対策を取るケースが多い。にもかかわらず医療従事者の感染者が多い理由を探るため、PPE装着や飛沫を受けることに関連する可能性のある特定の行動・身体的特徴を調査する研究が行われた。オランダ・アムステルダム大学のA H Ayesha Lavell氏らによる本研究の結果は、PLOS ONE誌オンライン版2023年8月2日号に掲載された。 　研究者らは、オランダの2つの大学医療センターに勤務する医療従事者404例を対象としたコホート研究において、特定の行動・身体的特徴が感染リスクと関連しているかどうかを調査した。感染との関連を調査した具体的な行動は以下のものだった。

　2型糖尿病患者では、食事の質とは無関係に、カップ麺やスナック菓子、加工肉などの超加工食品の摂取量の増加は全死因死亡率と心血管疾患（CVD）死亡率の上昇と関連していることが、イタリア・IRCCS NEUROMEDのMarialaura Bonaccio氏らの前向き観察コホート研究の結果、明らかになった。The American Journal of Clinical Nutrition誌オンライン版2023年7月26日号掲載の報告。 　研究グループは、ベースライン時に2型糖尿病を発症している1,065例を対象として、11.6年間（中央値）を前向きに追跡した。食物摂取量は、188項目の食事アンケートによって評価された。超加工食品はNova分類に従って定義され、超加工食品と総摂取食物の比として計算された。食事の質は、地中海食スコアによって評価された。Cox比例ハザードモデルを用いて、死亡率の多変量調整ハザード比（aHR）と95％信頼区間（CI）を推定した。

　がん患者は血栓塞栓症のリスクが高く、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）やプラチナ製剤などの抗がん剤が、血栓塞栓症のリスクを高めるとされている。そこで、祝 千佳子氏（東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻）らの研究グループは、日本の非小細胞肺がん（NSCLC）患者におけるプラチナ製剤を含む化学療法とICIの併用療法の血栓塞栓症リスクについて、プラチナ製剤を含む化学療法と比較した。その結果、プラチナ製剤を含む化学療法とICIの併用療法は、静脈血栓塞栓症（VTE）のリスクを上昇させたが、動脈血栓塞栓症（ATE）のリスクは上昇させなかった。本研究結果は、Cancer Immunology, Immunotherapy誌オンライン版2023年8月4日号で報告された。

　若年成人では、従来は問題視されることが少なかった、軽度の腎機能の低下であっても、その後の健康リスクが上昇することを示すデータが報告された。オタワ病院（カナダ）のManish Sood氏らの研究によるもので、詳細は「The BMJ」に6月23日掲載された。 　この研究は、カナダのオンタリオ州の医療管理データを用いた後方視的コホート研究として実施された。解析対象は、2008年1月～2021年3月にeGFRが測定されており、その値が50～120mL/分/1.73m2で、腎疾患の既往のない18～65歳の地域住民870万3,871人（平均年齢41.3±13.6歳、eGFR104.22±16.1mL/分/1.73m2）。

　血中の脂質値の変動は、アルツハイマー病（AD）やアルツハイマー病に関連する認知症（ADRD）のリスクを上昇させる可能性のあることが、米メイヨー・クリニックのSuzette Bielinski氏らの研究で示唆された。この研究結果は、「Neurology」に7月5日掲載された。 　Bielinski氏らは、追跡開始時点（2006年1月1日）にはADまたはADRDのなかった60歳以上の男女1万1,571人（平均年齢71歳、女性54％）のデータを収集して分析した。対象者には、試験開始前5年間の総コレステロール（TC）値、トリグリセライド（中性脂肪、TG）値、LDLコレステロール（LDL-C）値、HDLコレステロール（HDL-C）値のうち、3種類以上の測定値がそろう人が選ばれた。

　臨床医が統合失調症薬物治療ガイドラインの推奨事項を順守することは、患者の良好なアウトカムにとって重要である。しかし、ガイドラインの順守が患者の治療アウトカムと関連しているかどうかは明らかではない。東京慈恵会医科大学の小高 文聰氏らは、統合失調症薬物療法ガイドラインへの適合度を可視化するツールindividual fitness score（IFS）計算式を開発し、統合失調症患者におけるIFS値と精神症状との関連を調査した。その結果、IFS計算式で評価した統合失調症薬物治療ガイドラインの推奨事項を順守する取り組みは、統合失調症患者の臨床アウトカム改善につながる可能性が示唆された。The International Journal of Neuropsychopharmacology誌オンライン版2023年6月29日号の報告。