米国5州のコホート試験で、2021-2022インフルエンザシーズン中のインフルエンザA（H3N2）ウイルス家庭内感染率は50.0％と、2017～20年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック前のシーズン（2017-2018、2018-2019）の同感染率20.1％に比べ、家庭内感染リスクは有意に上昇（2.31倍）していたことが報告された。米国疾病予防管理センター（CDC）のMelissa A. Rolfes氏らによる検討で、著者は「さらなる検討を行い、関連性の要因を明らかにする必要がある」と述べている。

　米国では、小児に対するムンプス（流行性耳下腺炎、おたふくかぜ）ワクチンの定期接種が行われているにもかかわらず、依然としておたふくかぜのアウトブレイクが報告されている。この原因を、ワクチン接種により獲得した免疫の減衰に求める説を裏付ける研究結果が報告された。米ジョージア大学Odum School of EcologyのDeven V. Gokhale氏らによる研究で、詳細は、「Proceedings of the National Academy of Sciences（PNAS）」に1月9日掲載された。 　おたふくかぜは、片側または両側の頬（耳の下）や顎の下の腫れ、発熱などを主症状とする全身性のウイルス感染症だ。通常は、比較的軽い症状が1〜2週間続いた後に軽快するが、脳の炎症や難聴などの深刻な合併症を引き起こして重症化することもある。そのため、米国では、小児に対する麻疹（はしか）・おたふくかぜ・風疹の混合ワクチン（MMRワクチン）の定期接種が奨励されている。

　在胎40週出生児と比較して、在胎34～39週出生児に差はみられなかったものの、在胎34週未満児では、思春期における認知能力が実質的に劣ることが示唆されたという。英国・インペリアル・カレッジ・ロンドンのAnders Husby氏らが、デンマークの住民を対象とした完全同胞のコホート研究の結果を報告した。検討では、国語と数学の試験、知能指数（IQ）検査の結果を評価したが、在胎34週未満児ではいずれも低く、在胎週が短いほど低下が認められた。著者は、「所見は、こうした早産の悪影響をどのように防ぐことができるかについて、さらなる研究が必要であることを強調するものである」との見解を示し、「認知能力は出生時に定まっているものではなく、社会環境や養育に大きく影響されることから、早産児に対する早期介入が必要である」と述べている。BMJ誌2023年1月18日号掲載の報告。

　東北大学大学院医学系研究科皮膚科学分野では、志藤 光介氏の研究グループの協力のもと、医学部5年生の柳澤 祐太氏が主体となり、スマートフォンなどで簡便に撮影された画像から病変部位を認識し、その病変部位を検出し着目させる病変部抽出システムを、深層学習を用いて開発することに成功した。デジタル環境で育ったZ世代の医学部生の目線で作成された皮膚科関連AI研究である。東北大学 2023年1月26日付プレスリリースの報告。

　日本感染症学会（理事長：四柳 宏氏［東京大学医科学研究所附属病院長］）は、1月25日に同学会のホームページで「COVID-19ワクチンに関する提言」の第6版を公開した。 　今回の第6版では、主にオミクロン株対応ワクチンに関する追加情報、新しく適応追加となったウイルスベクターワクチン、組み換えタンパク質ワクチンに関する有効性と安全性の内容が改訂され、本年5月に予定されている5類への引き下げを前に、「接種を希望する人が接種の機会を失わないよう合わせて周知する必要がある」と一層の接種への取り組みを求めている。

　2022年8月末に米国食品医薬品局（FDA）が緊急使用許可し、その後、日本の厚生労働省でも特例承認されたモデルナ製とファイザー製のオミクロン株BA.4/5対応2価ワクチンについて、米国・ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのAi-ris Y. Collier氏らの研究グループが、これらのワクチンの追加接種における免疫原性について検証した。その結果、追加接種によって中和抗体価は著しく上昇するが、T細胞応答は実質的に増大しないことが示され、過去の抗原曝露による免疫の刷り込みの影響が示唆された。本結果は、NEJM誌オンライン版2023年1月11日号のCORRESPONDENCEに掲載された。

　ヒトパピローマウイルス（HPV）のワクチン接種は、グレード2以上の子宮頸部上皮内腫瘍（CIN2＋）の再発リスクを低減すると考えられることが、「The BMJ」に8月3日掲載されたレビューで示された。 　英インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）のKonstantinos S. Kechagias氏らは、局所手術後のCIN2＋の再発リスクを検討するため、システマティックレビューとメタアナリシスを実施した。22件の試験が選択基準を満たし、うち18件はワクチン非接種群からのデータも報告していたことから、メタアナリシスに組み入れた。

　新たにArtemis欠損重症複合免疫不全症（ART-SCID）と診断された乳児において、薬理学的に標的化した低曝露のブスルファンによる前処置後、レンチウイルス遺伝子で修正した自己CD34+細胞注入移植により、遺伝子が修正された機能的T細胞およびB細胞数の上昇に結び付いたことが、米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校Benioff小児病院のMorton J. Cowan氏らにより報告された。NEJM誌2022年12月22日号掲載の報告。 　ArtemisはDNA修復酵素で、T細胞およびB細胞レセプターの再構成に不可欠である。ART-SCIDは、ArtemisをコードするDCLRE1Cにおける変異に起因し、標準治療は同種造血幹細胞移植だが効果は限定的である。

　子どもが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザに重複感染すると、病状が深刻なものになりやすいことを示すデータが、米疾病対策センター（CDC）発行「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）」12月16日号に掲載された。 　この報告に関連して、米ニューヨーク大学（NYU）ランゴン医療センターのMarc Siegel氏は、「昨シーズンのインフルエンザ流行は小規模だったため重複感染する小児は少なかった。しかし今シーズンは劇的に増加する可能性がある」と述べている。また、「インフルエンザに罹患している時にはCOVID-19にかからないという保証はない」と語り、警戒を呼びかけている。

　子どもの2型糖尿病は、小児肥満と関連付けられて語られることが多い。しかし世界的に見ると、2型糖尿病の患児の4人に1人は肥満ではないとする研究結果が報告された。特にアジアはほかの地域に比べて、肥満を伴う患児の割合がより低いという。マクマスター大学（カナダ）のConstantine Samaan氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に12月15日掲載された。同氏は、「この結果は、子どもの2型糖尿病は多様性の高い疾患であることを示している」と述べている。