日本感染症学会（理事長：四柳 宏氏［東京大学医科学研究所附属病院長］）は、1月25日に同学会のホームページで「COVID-19ワクチンに関する提言」の第6版を公開した。 　今回の第6版では、主にオミクロン株対応ワクチンに関する追加情報、新しく適応追加となったウイルスベクターワクチン、組み換えタンパク質ワクチンに関する有効性と安全性の内容が改訂され、本年5月に予定されている5類への引き下げを前に、「接種を希望する人が接種の機会を失わないよう合わせて周知する必要がある」と一層の接種への取り組みを求めている。

　2022年8月末に米国食品医薬品局（FDA）が緊急使用許可し、その後、日本の厚生労働省でも特例承認されたモデルナ製とファイザー製のオミクロン株BA.4/5対応2価ワクチンについて、米国・ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのAi-ris Y. Collier氏らの研究グループが、これらのワクチンの追加接種における免疫原性について検証した。その結果、追加接種によって中和抗体価は著しく上昇するが、T細胞応答は実質的に増大しないことが示され、過去の抗原曝露による免疫の刷り込みの影響が示唆された。本結果は、NEJM誌オンライン版2023年1月11日号のCORRESPONDENCEに掲載された。

　ヒトパピローマウイルス（HPV）のワクチン接種は、グレード2以上の子宮頸部上皮内腫瘍（CIN2＋）の再発リスクを低減すると考えられることが、「The BMJ」に8月3日掲載されたレビューで示された。 　英インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）のKonstantinos S. Kechagias氏らは、局所手術後のCIN2＋の再発リスクを検討するため、システマティックレビューとメタアナリシスを実施した。22件の試験が選択基準を満たし、うち18件はワクチン非接種群からのデータも報告していたことから、メタアナリシスに組み入れた。

　新たにArtemis欠損重症複合免疫不全症（ART-SCID）と診断された乳児において、薬理学的に標的化した低曝露のブスルファンによる前処置後、レンチウイルス遺伝子で修正した自己CD34+細胞注入移植により、遺伝子が修正された機能的T細胞およびB細胞数の上昇に結び付いたことが、米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校Benioff小児病院のMorton J. Cowan氏らにより報告された。NEJM誌2022年12月22日号掲載の報告。 　ArtemisはDNA修復酵素で、T細胞およびB細胞レセプターの再構成に不可欠である。ART-SCIDは、ArtemisをコードするDCLRE1Cにおける変異に起因し、標準治療は同種造血幹細胞移植だが効果は限定的である。

　子どもが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザに重複感染すると、病状が深刻なものになりやすいことを示すデータが、米疾病対策センター（CDC）発行「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）」12月16日号に掲載された。 　この報告に関連して、米ニューヨーク大学（NYU）ランゴン医療センターのMarc Siegel氏は、「昨シーズンのインフルエンザ流行は小規模だったため重複感染する小児は少なかった。しかし今シーズンは劇的に増加する可能性がある」と述べている。また、「インフルエンザに罹患している時にはCOVID-19にかからないという保証はない」と語り、警戒を呼びかけている。

　子どもの2型糖尿病は、小児肥満と関連付けられて語られることが多い。しかし世界的に見ると、2型糖尿病の患児の4人に1人は肥満ではないとする研究結果が報告された。特にアジアはほかの地域に比べて、肥満を伴う患児の割合がより低いという。マクマスター大学（カナダ）のConstantine Samaan氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に12月15日掲載された。同氏は、「この結果は、子どもの2型糖尿病は多様性の高い疾患であることを示している」と述べている。

　米国の若年成人の多くは、少なくとも一時的な親子関係の断絶を経験しており、特に父子関係は壊れやすいことが、米国の1万組以上の親子関係を1990年代から最近まで追跡した新たな研究から明らかになった。この研究を実施した米オハイオ州立大学社会学部のRin Reczek氏らによると、若年成人の4人に1人が父親と絶縁状態になったことがあると報告。その数は、母親と絶縁状態になったことがあると報告した人の4倍に上っていたという。研究の詳細は、「Journal of Marriage and Family」に12月1日掲載された。 　この研究は、全米で実施された2件の研究データに基づくもの。1件目の研究（NLSY79）では、1979年の時点で14～22歳だった米国人1万2,686人を対象に、2018年まで聞き取り調査が行われた。2件目の研究（NLSY79-CYA）では、NLSY79の一部の参加者から生まれた子どもを対象に、対象者が15歳に達した1994年から2018年まで聞き取り調査が行われた。Reczek氏らは、これらの研究から8,495組の母子と8,119組の父子に関する長期間のデータを入手することができた。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染症法上の位置付けについて、季節性インフルエンザと同様の「5類」に引き下げることを政府が検討を始め、議論が活性化している。ウイルスの性質や医療機関の負担、医療費の公費負担など、さまざまな意見がある中で、医師はどのように考えているのだろうか？ CareNet.comの会員医師のうち、内科系を中心として、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者の診療に携わることが想定される診療科の医師1,000人を対象に、アンケートを実施した（2023年1月11日実施）。 　COVID-19患者あるいは発熱患者の診療状況について、「COVID-19患者の診療を行っている」が63.8％と最も多く、「COVID-19疑いの発熱患者の診療を行っている」が18.8％、「いずれも診療していない」が17.4％と続いた。また、「5類となり、COVID-19患者の受診・入院が一般医療機関でも可能となった場合、実際に診療が可能か」質問したところ、「現在診療している」が63.7％、「診療できる」が18.7％、「診療できない」が17.6％であった。

　1型糖尿病の子どもは、そうでない子どもよりも学校を欠席することが多いが、学業成績や大学進学率は差がないことを示すデータが報告された。英カーディフ大学のRobert French氏らの研究によるもので、詳細は「Diabetes Care」に12月1日掲載された。 　この研究は、2009～2016年に英国の義務教育年齢（6～16歳）だった、ウェールズ地方の学校の生徒の通学や進学の状況を解析するという手法で行われた。解析対象となった生徒のうち、糖尿病でない生徒が26万3,426人、1型糖尿病と診断されていた生徒が1,212人含まれていた。評価項目として、欠席日数、16歳時点の学業成績、18歳以上の高等教育への進学率が設定され、また血糖コントロール状況とそれらとの関連も調査された。

　日本全体で約1,000万人の潜在患者がいるとされる喘息。その約70％が何らかの症状を有し、喘息をコントロールできていないという。吸入ステロイド薬（ICS）の普及により、喘息による死亡（喘息死）は年々減少しているものの、2020年においても年間1,158人報告されているのが現状である。そこで、2020年に日本喘息学会が設立され、2021年には非専門医向けの喘息診療実践ガイドラインが発刊、2022年に改訂された。喘息診療実践ガイドライン発刊の経緯やポイントについて、日本喘息学会理事長の東田 有智氏（近畿大学病院 病院長）に話を聞いた。