九州大学の小原 知之氏らは、日本人高齢者における認知症の有病率、発症率、生存率について長期的傾向を包括的に調査した。Neurology誌オンライン版2017年4月19日号の報告。
65歳以上の日本人地域住民を対象に、1985、1992、1998、2005、2012年の5回にわたり認知症の横断的研究を実施した。1988年（803例）と2002年（1,231例）に認知症でない高齢者からなる2つのコホートを確立し、それぞれ10年間追跡調査を行った。
主な結果は以下のとおり。
・すべての認知症およびアルツハイマー病（AD）の年齢標準化した有病率は、時間とともに増加した。しかし、血管性認知症（VaD）では変化が認められなかった。
【すべての認知症】1985年：6.8％、1992年：4.6％、1998年：5.3％、2005年：8.4％、2012年：11.3％（p for trend＜0.01）
【AD】1985年：1.5％、1992年：1.4％、1998年：2.4％、2005年：3.9％、2012年：7.2％（p for trend＜0.01）
【VaD】1985年：2.4％、1992年：1.6％、1998年：1.5％、2005年：2.4％、2012年：2.4％（p for trend＝0.59）
・年齢および性別により調整されたすべての認知症およびADの発症率（VaDではない）は、1988年から2002年のコホートまで増加した。
【すべての認知症】調整HR：1.68、95％CI：1.38～2.06
【AD】調整HR：2.07、95％CI：1.59～2.70
【VaD】調整HR：1.18、95％CI：0.83～1.69
・すべての認知症およびADの5年生存率は、1988年から2002年のコホートで改善した。
【すべての認知症】1988年：47.3％、2002年：65.2％（p＜0.01）
【AD】1988年：50.7％、2002年：75.1％（p＜0.01）
著者らは「AD発症率の増加と生存率の改善が、日本人高齢者におけるAD有病率の急激な上昇をもたらした可能性がある」としている。
関連医療ニュース
米国の認知症有病率が低下、その要因は
抗認知症薬と抗コリン薬の併用、アジア太平洋諸国の現状
認知症になりやすい職業は
（鷹野 敦夫）
