レビー小体型認知症（DLB）に対する治療戦略を考えるうえで、患者の治療ニーズを把握することは不可欠である。近畿大学の橋本 衛氏らは、DLB患者とその介護者における治療ニーズおよびこれらの治療ニーズを主治医がどの程度理解しているかを調査するため、横断的観察研究を実施した。その結果、DLB患者およびその介護者の治療ニーズのばらつきは大きく、主治医は専門知識を有しているにもかかわらず、DLBのさまざまな臨床症状のために、患者やその介護者にとって最優先の治療ニーズを理解することが困難であることが明らかとなった。著者らは、主治医には自律神経症状や睡眠関連障害により注意を払った治療が求められるとしている。Alzheimer's Research & Therapy誌2022年12月15日号の報告。

　わが国の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の第8波の主な感染原因であるオミクロン株。この変異株について、今井 健一氏（日本大学歯学部感染症免疫学講座 教授）らの研究グループは、オミクロン株感染者の唾液中には、宿主細胞の内外に付随していない裸のウイルス（セルフリーウイルス）が、従来株やデルタ株よりも高比率に含まれていることを世界で初めて発見し、JAMA Network Open誌2023年1月9日号に報告した。

　米国ではインフルエンザが猛威を振るっている。そのような中、米食品医薬品局（FDA）は12月13日、インフルエンザの治癒や予防、あるいは重症化防止といった名目で販売されているOTC医薬品（市販薬）に注意するよう呼び掛けた。このような製品の販売者が主張する内容は正確性や安全性に欠けている可能性があるという。 　FDAはニュースリリースで、「こうした製品は有名なインターネット上のマーケットプレイスや実店舗で、栄養補助食品として、あるいは食品、手指の消毒剤、鼻スプレー、デバイスとして販売されている可能性がある」と指摘している。そのような製品の例としてFDAは、一部のハーブティーや特定のエアフィルター、インフルエンザの予防効果や治癒効果、熱や筋肉痛、鼻詰まりといった症状に対する効果を謳った光線療法を挙げている。

　以前よりアルツハイマー病患者の記憶力の維持に対する脳深部刺激療法（DBS）の有効性が検討されているが、この治療アプローチの向上につながり得る新たな研究結果を、米ブリガム・アンド・ウイメンズ病院のAndreas Horn氏らが、「Nature Communications」12月14日号に報告した。 　DBSは脳の特定の部位に電極を埋め込み、電気刺激を加えることで異常な脳活動を抑制する治療法だ。埋め込まれた電極は、皮下に留置された電線を介してパルス発生器につながれる。パルス発生器はペースメーカーのようなデバイスで、胸部の皮下に埋め込まれ、脳内の電極に自動的に電気パルスを送るようにプログラムされている。DBSは、一般的には安全な治療法と考えられている。しかし、埋め込み手術にはある程度のリスクを伴う。また、時間の経過とともにDBSシステムを構成する機器が正しい位置からずれたり、壊れたりする可能性もある。

　統合失調症は、生涯にわたる認知機能低下、加齢に伴う慢性疾患や早期死亡のリスク増加と関連している。英国・バース大学のConstantinos Constantinides氏らは、成人統合失調症患者における重度の脳の老化に関するエビデンスを調査し、ENIGMA Schizophrenia Working Groupによるプロスペクティブメタ解析研究にてそれらと臨床的特徴との関連を評価した。その結果、統合失調症患者における重度の構造的な脳の老化が示唆された。著者らは、統合失調症における脳の老化や介入による影響の臨床的意義に関するさらなる評価には、統合失調症とさまざまな精神的および身体的アウトカムの縦断的研究が役立つであろうと述べている。Molecular Psychiatry誌オンライン版2022年12月9日号の報告。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に対するワクチンの個人差・年齢差を検討したところ、65歳以上の高齢者ではワクチン接種後のT細胞応答の立ち上がりが遅い一方、収束は早いという特徴があることを、京都大学iPS細胞研究所の城 憲秀氏らによる共同研究グループが明らかにした。Nature Aging誌 2023年1月12日掲載の報告。 　一般に加齢とともに免疫機能が低下することはよく知られているが、T細胞が生体内で刺激を受けた際の応答が加齢によってどのように、またどの程度変化するかは不明であった。そこで研究グループは、ワクチン接種後のT細胞応答や抗体産生、副反応との関連を調査した。

　血圧が160/100mmHg以上の重症高血圧の人は、1日に飲むコーヒーの量に気を付けた方が良いようだ。1日に2杯以上コーヒーを飲む重症高血圧の人では、心血管疾患（CVD）による死亡リスクがコーヒーを飲まない人の2倍以上である可能性が、新たな観察研究で示された。米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）疫学・生物統計学部の寺本将行氏らによる研究で、「Journal of the American Heart Association」に12月21日掲載された。 　この研究では、日本人のがんリスクに関する大規模な多施設共同コホート研究であるJapan Collaborative Cohort Study for Evaluation of Cancer Risk（JACC）のデータを用いて、重症の高血圧を持つ人でのコーヒーまたは緑茶の摂取とCVDによる死亡リスクとの関連が検討された。対象とされた1万8,609人（男性6,574人、女性1万2,035人）は、1988〜1990年の間にJACCに登録され（年齢は40〜79歳）、2009年まで追跡されていた。対象者は、正常血圧群（130/85mmHg未満）、正常高値血圧群（130〜139/85〜89mmHg）、Ⅰ度高血圧群（140〜159/90〜99mmHg）、Ⅱ度高血圧群（160〜179/100〜109mmHg）とⅢ度高血圧群（180/110mmHg以上）を合わせたもの（重症高血圧群）の4群に分類された。

　超加工食品の摂取量が多いと、認知機能の低下が加速する可能性を示唆する研究結果が報告された。サンパウロ大学（ブラジル）のNatalia Gomes Goncalves氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Neurology」に12月5日掲載された。 　超加工食品とは一般に、砂糖や塩、脂肪、人工着色料、防腐剤などの添加物や不健康な成分が多く含まれていて、例えば冷凍食品、清涼飲料、ファストフード、味の濃いスナックなどが該当する。これらの食品を好む習慣は、肥満やメタボリックシンドローム、心臓病などのリスク上昇と関連していることが報告されているが、新たな研究では、それらに加えて認知機能低下リスクとの関連が浮かび上がった。

　ヒトパピローマウイルス（HPV）のワクチン接種は、グレード2以上の子宮頸部上皮内腫瘍（CIN2＋）の再発リスクを低減すると考えられることが、「The BMJ」に8月3日掲載されたレビューで示された。 　英インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）のKonstantinos S. Kechagias氏らは、局所手術後のCIN2＋の再発リスクを検討するため、システマティックレビューとメタアナリシスを実施した。22件の試験が選択基準を満たし、うち18件はワクチン非接種群からのデータも報告していたことから、メタアナリシスに組み入れた。

　温熱療法は、うつ病など、さまざまな精神疾患のマネジメントに用いられる。九州大学病院別府病院の山崎 聡氏らは、日本人高齢者の温泉入浴とうつ病との関係を検討するため、アンケート調査を実施した。その結果、習慣的な毎日の温泉入浴とうつ病歴の低さとの間に関連があることが確認された。著者らは、温泉の使用が精神疾患や精神障害の症状緩和に有用であるかを明らかにするためにも、うつ病治療としての習慣的な毎日の温泉入浴に関するプロスペクティブ無作為化比較試験が求められるとしている。Complementary Therapies in Medicine誌オンライン版2022年12月13日号の報告。 　大分県別府市在住の65歳以上の高齢者1万429人に対して、うつ病の有病率に関するアンケート調査を実施し、回答した219人を対象に長期的な温泉入浴のうつ病予防効果を総合的に評価した。うつ病歴のオッズ比（OR）および95％信頼区間（CI）を算出するため、多変量ロジスティック回帰モデルを用いた。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のmRNAワクチン（以下、新型コロナワクチン）接種後、まれに心筋炎を発症することが報告されているが、そのメカニズムは解明されていない。そこで、マサチューセッツ総合病院のLael M. Yonker氏らの研究グループは、青年および若年成人の新型コロナワクチン接種後の血液を分析し、心筋炎発症例の血中では、切断を受けていない全長のスパイクタンパク質が、ワクチン接種により産生された抗スパイク抗体に結合していない“遊離”の状態で、高濃度に存在していたことを発見した。Circulation誌オンライン版1月4日掲載の報告。

　2020年初頭から新型コロナウイルス感染症の国内での流行が始まり、3年が経過した。CareNet.comでは、これまでにどれくらいの医師が新型コロナに感染したのかを把握するため、会員医師1,000人を対象に『医師の新型コロナ感染状況に関するアンケート』を実施した。その結果、コロナ診療の有無や、年齢、診療科、病床数別、ワクチン接種回数別の感染状況が明らかとなった。また、回答者自身や周囲が感染した際に感じたさまざまな課題も寄せられた（2022年12月10～17日実施）。 　Q1では、コロナの診療に携わっているかについて聞いた。「診療している」が63％、「以前は診療していたが、今はしていない」が7％、「診療していない」が30％となり、全体の70%の医師がコロナの診療に携わっていた。年代別では、「診療している」もしくは「以前は診療していたが、今はしていない」と答えた回答者の割合は、年齢が若いほど高く、20代は87％、30代は78％、40代は70％だった。診療科別では、割合が高い順に、救急科（100％）、呼吸器内科（90％）、腎臓内科、臨床研修医（87％）となった。

　COPDは、日本全体で約500万人を超える患者がいると見積もられており、多くの非専門医が診療している疾患である。そこで、疾患概念や病態、診断、治療について非専門医にもわかりやすく解説する「COPD（慢性閉塞性肺疾患）診断と治療のためのガイドライン第6版」が2022年6月24日に刊行された。本ガイドラインは、2018年版からの4年ぶりの改訂で、大きな変更点としてMindsに準拠した形で安定期COPD治療に関する15のクリニカルクエスチョン（CQ）を設定したことが挙げられる。本ガイドライン作成委員会の委員長を務めた柴田 陽光氏（福島県立医科大学呼吸器内科学講座 教授）に改訂点や日常診療におけるCOPD診断・治療のポイントについて、話を聞いた。

　高齢ドライバーの交通事故のリスクを高める可能性のある疾患の有病率を、多施設の外来患者を対象に調査した結果が報告された。岡山大学病院総合内科・総合診療科の萩谷英大氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Geriatrics」に10月11日掲載された。 　高齢ドライバーの交通事故がしばしばニュースになる。そのような事故を減らすために、免許更新時の認知機能テストの施行や免許返納の働きかけなどが行われている。しかし、公共交通機関の少ない地方の高齢者の場合、自分で運転しなければ生活が困難なことが多いという問題もある。一方、高齢ドライバーの事故の原因として、医学的要因が関与しているケースが少なくないことが報告されている。具体的には、身体機能や認知機能の低下、多剤併用（ポリファーマシー）などが事故リスクを押し上げる可能性が指摘されている。ただし、国内の高齢ドライバーがそれらの問題をどのくらい抱えているのかは明らかでない。このような状況を背景として、萩谷氏らは医療機関受診者を対象とする多施設共同研究による実態把握を試みた。

　日本環境感染学会（理事長：吉田 正樹氏［東京慈恵会医科大学 感染制御科 教授］）は、1月17日に『医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応ガイド（第5版）』を同学会のホームページで公開するとともに、同日開催の厚生労働省の第114回　新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードでも発表した。 　学会では、「COVID-19の第8波に突入し、医療機関でも多くのクラスターが発生するなど厳しい状況に置かれている中、この感染症に対する感染対策については、新たなエビデンスも蓄積しているため、今回、第5版として改訂版を公開した」とその目的を述べるとともに、「医療の現場では感染対策を緩める時期はまだ先だと思われる。ただし過剰な対策は見直していく必要があり、新しいエビデンスも含めて理にかなった適切な感染対策を実施し、この状況を乗り越えて欲しい」と希望を寄せている。

　アルツハイマー病モデルに関するin vitroおよびin vivoの研究において、ロスマリン酸がアミロイドβの形成やアミロイドβタンパク質のオリゴマー化や沈着を阻害できると報告されている。ロスマリン酸500mgを含有する食用ハーブであるメリッサオフィシナリス（M. officinalis）抽出成分は、健康成人や軽度のアルツハイマー型認知症患者に対し忍容性、安全性が良好であると考えられる。金沢大学の篠原 もえ子氏らは、高齢者におけるM. officinalis抽出成分の認知機能に対する影響を評価するため、ランダム化プラセボ対照二重盲検試験を実施した。その結果、M. officinalis抽出成分は、高血圧でない高齢者の認知機能低下の予防に有用である可能性が示唆された。Journal of Alzheimer's Disease誌オンライン版2022年12月7日号の報告。

　米国では農村部の病院の閉鎖が増えた影響で、その周辺の病院に患者が集中して医療現場の負担が増加しているとする論文が、「Journal of Hospital Medicine」11月号に掲載された。米ペンシルベニア州立医科大学のDaniel George氏らの研究によるもので、同氏は「農村部の病院の閉鎖によって、その地域のコミュニティーにも悪影響が生じてしまう可能性がある」と述べている。 　全米で2005年以降に180を超える農村部の病院が閉鎖され、さらに1,000近くの病院が財政的な問題などにより閉鎖の危機に瀕しているとされている。閉鎖される病院が現在以上に増加した場合、残った病院の負担はさらに増加すると考えられる。このような状況をもとにGeorge氏らは、農村部の病院が閉鎖された場合の周辺病院への影響の実態を調査した。同氏は本研究を「このトピックに関する初の調査だ」としている。

　米国のカリフォルニア州で教育委員会の会長と役人の首席補佐官という二つの任務を担っていた、当時46歳の男性、Eddie Garciaさんは、それらの重責のために疲労がたまっているようだった。ある日、息切れと首や胸の痛みを感じて、「パニック発作だろうか？」と思いながら受診したところ、そのまま緊急治療室へ搬送された。診断は心筋梗塞で、冠動脈の1本が100％閉塞していた。 　ステントが留置されたが10日もすると疲労感と息切れを生じ、今度はうっ血性心不全と診断された。その治療のための入院中に、彼の心臓は停止した。緊急処置により心拍は再開したが、心機能が低下して肺に水がたまり、急性呼吸窮迫症候群によって諸臓器の酸素不足が生じた。それは致命的ともなり得る状態であり、肺機能の回復まで一時的に麻酔管理が行われた。彼の家族や友人たちが待合室で徹夜し、Garciaさんが持ち直すことを祈った。その数は多い時には25人にも達した。「意識はなかったが、待合室から壁を通り抜けて私のいるICUにエネルギーが届いたように思う」と、彼は後に語っている。

　子どもが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザに重複感染すると、病状が深刻なものになりやすいことを示すデータが、米疾病対策センター（CDC）発行「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）」12月16日号に掲載された。 　この報告に関連して、米ニューヨーク大学（NYU）ランゴン医療センターのMarc Siegel氏は、「昨シーズンのインフルエンザ流行は小規模だったため重複感染する小児は少なかった。しかし今シーズンは劇的に増加する可能性がある」と述べている。また、「インフルエンザに罹患している時にはCOVID-19にかからないという保証はない」と語り、警戒を呼びかけている。

　アセトアミノフェン含有製剤の添付文書について、2023年1月17日、厚生労働省が改訂を指示した。改訂内容は『重大な副作用』の項への「薬剤性過敏症症候群」の追記で、薬剤性過敏症症候群の国内症例を評価したことに基づく。症例の因果関係評価および使用上の注意の改訂要否について、専門委員の意見も聴取した結果、本剤と薬剤性過敏症症候群との因果関係の否定できない国内症例が集積したことから、使用上の注意を改訂することが適切と判断された。