ジャーナル四天王(NEJM ・ Lancet ・ JAMA ・ BMJ )最新ニュース|page:311

低用量アスピリンの1次および2次予防のベネフィット:ATT

低用量アスピリンの1次予防および2次予防のベネフィットに関して、抗血栓療法に関する国際共同研究グループATT(Antithrombotic Trialists')コラボレーションによるメタ解析の結果が、Lancet誌2009年5月30日号にて報告された。いまだ明確になっていない1次予防に関して、「価値が認められるとの確証は得られなかった」と結論。ただし断定を避け、「さらなる試験が進行中」と結んでいる。

認知症治療の効果を評価する際は、年齢を考慮すべき

ケンブリッジ大学のGeorge M. Savva氏らの研究グループは、神経病理学的所見と認知症との関連について、加齢が及ぼす影響を推定するため、献体を用いた住民ベースの調査を行った。NEJM誌2009年5月28日号より。アルツハイマー病の研究は主に、65歳未満の若年高齢者に焦点を当てているが、より高齢な人を対照に含む研究で、アルツハイマー病と認知症との間の病理学的所見の関連は低いことが報告されてはいる。

食道腺がんに移行しやすいバレット食道、内視鏡的切除でリスクを減少

食道腺がんへの移行リスクが高い疾患として知られるバレット食道は、食道上皮の腸上皮化生を伴う。欧米の研究報告によると、慢性の逆流性食道炎患者の約10%に見られ、最近の住民スタディでは有病率1.6%、がん発病率は1970年代から500%以上増加、5年生存率は15%未満と高い致死率が報告されている。一方で、長期研究により、大半は非異形成か悪性度は低いままであることが明らかになってもいる。それでも悪性度の高い異形成に進行した場合、がん発病率は10%/人年以上で、現在まで異形成に対する最適な治療は明らかになっていない。米国ノースカロライナ大学食道疾患/嚥下センターのNicholas J. Shaheen氏らは、異形成を伴うバレット食道を、内視鏡的高周波アブレーションによって消失できるかどうか、それによってがん発病のリスクを低下することができるかどうかを多施設共同偽処置対照無作為化試験(米国内19施設)にて調査した。NEJM誌2009年5月28日号より。

制酸薬服用で院内肺炎の発症率が1.3倍に

 入院患者のうち、プロトンポンプ阻害薬(PPI)などの制酸薬を服用している人は、そうでない人に比べ、院内肺炎の発症率が約1.3倍に増加するようだ。制酸薬の種類別では、H2受容体拮抗薬の服用では同発症率に有意な増加は見られなかったが、PPI服用患者では同発症率が1.3倍に有意に増加していた。米国ベス・イスラエル・ディーコネスセンターのShoshana J. Herzig氏らが、6万人超を対象にした調査で明らかにしたもので、JAMA誌2009年5月27日号で発表した。

筋骨格の疼痛とうつ症状、12ヵ月の3段階治療で大きく改善

筋骨格の疼痛とうつ症状の緩和には、薬物療法の最適化や痛みの自己管理などを含めた3段階治療が効果があるようだ。米国Indiana大学内科/老年病学のKurt Kroenke氏らが無作為化試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年5月27日号で発表した。12ヵ月間にわたる介入で、被験者の26%が、痛みとうつ症状の両方が大きく改善したという。痛みとうつ症状は、プライマリ・ケアの中で最も多い患者の訴えで、その30~50%が両者を併発している。

腹腔鏡下手術のスキルは、実地前にバーチャル・トレーニングで磨くべき

腹腔鏡下手術のスキルは、熟達者ベースのバーチャル・リアリティ・シミュレーターによるトレーニングで、臨床レベルと同等の経験値を積むことができることが報告された。デンマーク・コペンハーゲン大学病院婦人科/Juliane Marie小児センター/女性・生殖部門のChristian R Larsen氏らが、婦人科・産科を専攻した研修医(1、2年生)を対象に行った前向き無作為化試験の結果、明らかにされた。BMJ誌2009年5月23日号(オンライン版2009年5月14日号)より。

降圧薬は血圧レベルに関係なく、ある年齢になったら検討すべきではないか

ロンドン大学疫学部門のM.R.Law氏らの研究グループは、異なるクラスの降圧薬について、冠動脈疾患(CHD)と脳卒中予防の有効性を定量的に判定するとともに、治療を受けるべき患者を見極めることを目的としたメタ解析を行った。Medline(1966~2007)をデータソースに文献を検索、CHDイベントおよび脳卒中の記録があった147の前向き無作為化疫学研究を選定し解析は行われた。BMJ誌2009年5月24日号より。

妊娠糖尿病患者の2型糖尿病発症リスクは、正常妊婦に比べ7倍

妊娠糖尿病を有した女性が、2型糖尿病を発症するリスクは、正常血糖妊娠だった女性に比べ7倍強に上ることが、システマティックレビューおよびメタ解析の結果、明らかになった。ロンドン・Northwick Park病院のLeanne Bellamy氏らによる解析で、Lancet誌2009年5月23日号に掲載された。これまで、妊娠糖尿病患者が2型糖尿病を発症するリスクが高いことは知られていたが、その度合いや時期については十分わかってはいなかった。

2型糖尿病患者への強化血糖コントロールがもたらすアウトカム

2型糖尿病患者への強化血糖コントロール療法は、標準療法と比べて、冠動脈イベントの低下をもたらし死亡リスクも上昇しないことが、5つの前向き無作為化試験(UKPDS、PROactive、ADVANCE、VADT、ACCORD)のメタ解析の結果、報告された。強化血糖コントロール療法の有益性に関してはこれまで明らかにされていなかった。ケンブリッジ大学公衆衛生/プライマリ・ケア部門のKausik K Ray氏らによる本報告は、Lancet誌2009年5月23日号に掲載されている。

非ST上昇型急性冠症候群への抗血小板薬投与は、血管造影12時間以上前ではリスク増大

非ST上昇型急性冠動脈症候群の患者への、血管造影前の、抗血小板薬、糖蛋白IIb/IIIa阻害剤の投与は、12時間以上前では、血管造影後の投与(PCI前)と有効性が変わらないばかりか、安全性の面で、非致死的出血リスクの上昇および輸血の必要性が増加することが明らかになった。これまで、同剤投与の開始時期については明らかにされていなかった。報告は、アメリカ・Brigham and Women’s病院TIMI(Thrombolysis in Myocardial Infarction)研究グループのRobert P. Giugliano氏らによるもので、早期投与はハイリスク患者の虚血性合併症予防に有効であるとの仮説を立て行われたEARLY ACS(Early Glycoprotein IIb/IIIa Inhibition in Non.ST-Segment Elevation Acute Coronary Syndrome)試験の結果。NEJM誌2009年5月21日号(オンライン版2009年3月30日号)で発表された。

ハイリスクな非ST上昇型急性冠症候群への冠動脈造影、24時間以内で転帰改善

非ST上昇型急性冠動脈症候群の患者への冠動脈造影を、ルーチンに24時間以内に行うことが転機の改善に寄与することが明らかにされた。ただし、ハイリスク患者に限られる。これまで、侵襲的治療が転機の改善に寄与することは報告されていたが、介入の至適時期については明らかにされていなかった。カナダ・マクマスター大学病院Hamilton Health SciencesのShamir R. Mehta氏らによって行われた、TIMACS(Timing of Intervention in Acute Coronary Syndrome)試験からの報告で、NEJM誌2009年5月21日号で掲載された。

薬剤抵抗性心筋虚血への自己骨髄由来単核球細胞の心筋内注入で、心筋灌流が改善

薬剤抵抗性慢性心筋虚血に対し、自己骨髄由来単核球細胞を心筋内に注入すると、わずかではあるが心筋灌流が短期間で有意に改善することがわかった。オランダLeiden大学心臓病学部門のJan van Ramshorst氏らが、患者50人を対象に無作為化プラセボ対照二重盲検試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2009年5月20日号で発表した。

白内障手術前14日間のタムスロシン投与、術後合併症リスクを2倍超に増大

白内障の手術前14日間に、αアドレナリン受容体遮断薬のタムスロシン(商品名:ハルナールほか)を服用していた人は、術後合併症リスクが2倍以上に増大することが報告された。Institute for Clinical Evaluative Sciences(カナダ、トロント)のChaim M. Bell氏らが、オンタリオ州のヘルスケアデータを用いて行った後ろ向きコホート研究の結果明らかにしたもので、JAMA誌2009年5月20日号で発表した。タムスロシンは、白内障とともに、高齢男性に多い疾患である前立腺肥大の治療薬。同剤に関してはこれまで、白内障手術中に瞳孔拡大を阻害する可能性があることが明らかにされていた。

HIV-1対策は予防と治療をセットで議論すべき段階を迎えている

HIV-1感染症の拡大予防対策は、危険な性行為や麻薬の常用といったリスク行動対策とは別に、高活性抗レトロウイルス療法(HAART・多剤併用療法)の予防的観点での投与が、近く本格化するかもしれない。British Columbia Centre for Excellence in HIV/AIDS(カナダ)のEvan Wood氏らは、これまで未報告だった地域ベースでの血漿HIV-1 RNA濃度とHIV-1発症率との関連について前向きコホート研究を行い、「リスク行動とは独立した関連が見られ、血漿HIV-1 RNA濃度との関連でHIV-1発症を予測することができた」ことを明らかにした。BMJ誌2009年5月16日号(オンライン版2009年4月30日号)より。

乾癬のUVB光線療法は自宅でも外来と同等の効果

乾癬患者の治療として有用なUVB光線療法について、自宅で行っても外来で行うのと同じ効果が得られ安全面でも問題ないことが明らかにされた。オランダ・ユトレヒト大学皮膚科学のMayke B G Koek氏らによって行われたプラグマティック多施設単盲検無作為化試験(PLUTO Study)からの報告で、自宅での治療は患者の負担軽減につながり、満足度が高いことも報告されている。自宅治療用のUVB光線療法機器は1970年代後半から使われているが、これまで効果や安全性、コンプライアンスについては検討されていなかった。BMJ誌2009年5月16日号(オンライン版2009年5月7日号)より。

早期乳がん術後補助化学療法におけるドセタキセル逐次投与の検討

早期乳がんの術後補助化学療法では、アンスラサイクリン系抗がん剤を含む標準治療にドセタキセルを逐次的に追加投与しても、標準治療のみに比べて生存ベネフィットの改善効果は得られないことが、イギリスGuy’s and St Thomas’ NHS TrustのPaul Ellis氏らが行った第III相試験(TACT)で明らかとなった。アンスラサイクリン系抗がん剤による術後補助化学療法は、1990年代に早期乳がんの切除術後の標準的化学療法として確立されたが、タキサン系抗がん剤の併用によってさらなる改善効果が得られるものと期待されていた。Lancet誌2009年5月16日掲載の報告。

経口rivaroxaban 1日1回投与が、人工膝関節全置換術後の新たな静脈血栓予防法に

人工膝関節全置換術後の静脈血栓塞栓症の予防法として、rivaroxaban 10mgの経口投与(1日1回)がエノキサパリン(商品名:クレキサン)30mgの皮下注(1日2回)よりも有意に優れることが、カナダMcMaster大学のAlexander G G Turpie氏らが実施した無作為化試験(RECORD 4)によって確認された。American College of Chest Physicians(ACCP)の勧告によれば、人工膝関節全置換術施行後は少なくとも10日間の静脈血栓塞栓症の予防治療が必要とされる。術式の進歩による入院期間の短縮化に伴い、簡便で有効な外来ベースの経口抗凝固薬の開発が強く望まれているという。Lancet誌2009年5月16日号(オンライン版2009年5月5日号)掲載の報告。

乳児の細気管支炎、エピネフリン+デキサメタゾン併用療法で入院が減る可能性

 乳児に最もよく見られる急性感染症の細気管支炎(大半はRSウイルスが原因)には、エピネフリン+デキサメタゾン併用療法を行うことで、入院を有意に減らす可能性があるとの報告が、カナダから寄せられた。オタワ大学小児科のAmy C. Plint氏らPERC(Pediatric Emergency Research Canada)の調査による。北米での細気管支炎による入院は、ここ10~15年でほぼ倍増しており、入院医療費は1998年時点で約4億~7億ドルに上ると試算されている。一方で、細気管支炎への治療についてはなお論争の的となっており、気管支拡張薬とコルチコステロイド療法は広く行われているが、推奨はされていない。研究グループは、それら懸念や論争に一石を投じるべく、救急部門で行われている治療(エピネフリン吸入療法、短期のデキサメタゾン経口投与、もしくは両治療の併用)によって入院が減っているかどうかを調べた。NEJM誌2009年5月14日号より。

心房細動患者へのアスピリン+クロピドグレル併用療法

心房細動患者に対し、ビタミンK拮抗剤投与によって脳卒中リスクを減らせるが(64%、抗血小板剤は22%)、アスピリンと比べると頭蓋内・外出血リスクが高い(50~70%増)。一方、急性冠動脈症候群患者を対象とした試験で、アスピリン+クロピドグレル併用療法がアスピリン単独と比べて、血管イベント発症に関してベネフィットをもたらすことが証明されていることを受け、ACTIVE研究グループは、心房細動患者に対する同併用療法の有効性を検討した。NEJM誌2009年5月14日号(オンライン版2009年3月31日号)掲載より。

心臓死後の臓器提供、米国小児病院の約7割で独自方針あるが内容にばらつき

心臓死後の臓器提供に関して、調査を行った米国小児病院のおよそ7割で、独自の方針が整備されているものの、その内容にはかなりのばらつきがあることがわかった。また2割の病院では、調査時点で同方針を整備中だった。米国Utah大学小児科学部のArmand H. Matheny Antommaria氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年5月13日号で発表した。