多くの人は2歳までにRSウイルス（RSV）に感染する。生涯を通じて再感染することがあり、通常は症状が軽いもしくは無症状とされている。しかし、高齢者や合併症を有する患者では、下気道疾患が引き起こされ、基礎疾患の増悪、入院、死亡につながる可能性がある。先進国の60歳以上の成人においては、2019年にRSV感染が約520万例の急性呼吸器感染症、約47万例の入院、約3万3千例の院内死亡をもたらしたと推定されている。しかし、現在までに承認されているRSVワクチンは存在しない。そこで、宿主細胞との膜融合に関与するfusion（F）タンパク質について、立体構造を安定させた融合前（prefusion）Fタンパク質を含有するワクチンが開発され、60歳以上の成人を対象とした第III相試験において、RSVに関連する下気道疾患および急性呼吸器感染症の予防効果が示された。本研究はAReSVi-006 Study Groupによって実施され、結果はイタリア・フェラーラ大学のAlberto Papi氏らによって、NEJM誌2023年2月16日号で報告された。

　高齢女性の4人に3人は「アイフレイル」であり、その該当者は「基本チェックリスト」のスコアが高く、要介護ハイリスク状態であることを示す研究結果が報告された。国際医療福祉大学保健医療学部理学療法学科の糸数昌史氏、視機能療法学科の新井田孝裕氏、医学部老年病学の浦野友彦氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Environmental Research and Public Health」に10月11日掲載された。 　アイフレイルは、日本眼科啓発会議により「加齢に伴って眼が衰えてきた上に、さまざまな外的ストレスが加わることによって目の機能が低下した状態、また、そのリスクが高い状態」と定義されており、簡単な10項目の質問によるスクリーニングツールも既に開発されている。ただし、アイフレイルの有病率やスクリーニングツールの妥当性はまだ十分検討されていない。糸数氏らは、介護予防のために実施されている「フレイル健診」受診者を対象とする調査によって、それらの点を検討した。

　米国疾病予防管理センター（CDC）は、米国の24地域において、12歳以上に対する新型コロナウイルスワクチンの効果について、デルタ株からオミクロン株BA.4/BA.5流行期にかけて、接種者と未接種者の比較調査を行った。本結果によると、2価ワクチン接種者は、1価ワクチン接種者やワクチン未接種者と比べて、感染に対する予防効果が高く、とくに高齢者において、死亡に対する予防効果が未接種者の10.3～23.7倍と有意に高いことが示された。本結果はCDCのMorbidity and Mortality Weekly Report誌2023年2月10日号に掲載された。

　情報を検索する場合、インターネットを活用したり医療者から聞いたりするが、それらの役割がAIに置き換わったら一体どんなアドバイスをくれるのだろうか。そんな想像が人工知能 (AI) 言語モデルを用いたチャットサービス『ChatGPT』によって現実味を帯びてきた。本サービスは2022年11月にリリースされるやいなや、世界1億人以上が登録・利用している。複雑な質問に応答できることから、さまざまな専門分野で旋風を巻き起こし、医学界でも“このサービスが論文作成に悪用されるのではないか”と懸念が広がっている。

　ニルマトレルビル/リトナビル（商品名：パキロビッドパック）は、コロナウイルス感染症（COVID-19）重症化リスクの高い患者において、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）デルタ株および初期のオミクロン株に対する重症化抑制効果が示されている。重症化リスクの高いワクチン未接種の成人を対象とした、ランダム化比較試験「EPIC-HR試験」では、重症化リスクを89％低下させたことが報告されている。しかし、EPIC-HR試験はデルタ株流行期に行われた試験であり、オミクロン株流行期に主流となったBA.4系統、BA.5系統などに対する効果は明らかになっていない。そこで、米国・コロラド大学医学部のNeil R. Aggarwal氏らは、コロラド州の医療システムの記録を用いて、オミクロン株流行期の実臨床におけるニルマトレルビル/リトナビルの外来患者に対する有用性を検討した。その結果、SARS-CoV-2検査陽性後28日間の入院、全死亡、救急受診を減少させ、SARS-CoV-2検査陽性後28日間の入院の減少は、ワクチン接種状況や年齢、感染時期などに関係なく認められた。Lancet Infectious Diseases誌オンライン版2023年2月10日掲載の報告。

　頭痛は、一般的な公衆衛生上の問題である。その負荷を軽減するためには、頭痛に関する意識を高め、急性症状の管理や予防可能な薬剤を適切に使用することが求められる。しかし、一般の人々における頭痛に関する意識向上の研究は、これまでほとんど行われていなかった。新潟・糸魚川総合病院の勝木 将人氏らは、2021年8月～2022年6月に、2つの介入による「糸魚川ジオパーク頭痛啓発キャンペーン」をプロスペクティブに実施し、有効性の評価を行った。著者らは、本キャンペーンの実施により一般の人々の頭痛に関する認知率が向上したとし、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響でほぼすべての住民が集まるワクチン集団接種会場や、学校を基盤とした対面のないオンデマンドe-ラーニングでの疾患啓発活動は、きわめて効果的な方法であると報告している。Headache誌オンライン版2023年1月27日号の報告。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大阻止を目的に英国で実施された入国制限が、あまり機能していなかったことを示唆する研究結果が報告された。英国に到着する飛行機のトイレや到着ターミナルの下水を採取して分析した結果、ほとんどのサンプルから重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）が検出されたという。 　この研究は、英バンガー大学のDavey Jones氏らによるもので、詳細は「PLOS Global Public Health」に1月19日掲載された。同氏は、「英国政府は、COVID-19罹患者が英国に到着する航空機に搭乗することを防ぐために、さまざまな対策を講じた。それにもかかわらず、分析したほぼ全ての排水や下水からウイルスが検出された」と、大学発のリリースの中で述べている。水際対策がうまくいかなかった理由としては、「搭乗する前の検査結果では陰性だったがその後に発症し、入国制限を回避して入国できたケースや、それ以外の可能性もある」とのことだ。同氏は、「いずれにしてもわれわれの研究結果は、他国から患者が流入するのを抑え込むという対策が失敗だったことを示している」と語っている。

　食物繊維の摂取とうつ病との関連について、これまでの研究結果には一貫性が認められていない。イラン・テヘラン医科大学のFaezeh Saghafian氏らは、食物繊維の摂取とうつ病および不安症との関連を明らかにするため、メタ解析を実施した。その結果、食物繊維の摂取が増加するほど、成人のうつ病リスクに対し保護的に作用することが示唆された。Nutritional Neuroscience誌2023年2月号の報告。 　2021年5月までに公表された研究を、電子データベースよりシステマティックに検索した。食物繊維の摂取とうつ病および不安症との関連を調査した18件の研究（横断研究：12件、コホート研究：5件、ケースコントロール研究：1件）をメタ解析に含めた。うつ病に関する研究は、15件が成人を対象に、3件が青少年を対象に実施されていた。不安症に関する研究は、適格研究が不十分なため、分析には含めなかった。

　減量をする上で最も重要なのは、いつ食べるかではなく、食べる頻度と量であることが、約550人の成人の食生活を6カ月にわたって調査した新たな研究から明らかになった。米ジョンズ・ホプキンス大学医学部のWendy Bennett氏らによるこの研究は、「Journal of the American Heart Association」に1月18日掲載された。 　米国心臓協会（AHA）によると、米国では10人中4人が肥満だという。Bennett氏らの研究は、体重を管理する上で、食べる頻度や量の相対的な重要性についての洞察を得ることを目的としたもの。対象は、米メリーランド州およびペンシルベニア州の3つのヘルスケアシステムのいずれかに電子健康記録（EHR）があり、試験登録（2019年2〜7月）前の2年間に身長と体重の測定値が1件以上記録されている18歳以上の成人のうち、スマートフォンへのアプリ（Daily24）のダウンロードに同意した547人。対象者の平均年齢は49.3歳で、女性が79.5％、白人が79.9％を占め、試験開始時の平均BMIは30.3であった。対象者はアプリを使って、食事を取る時間と量、入眠と起床の時間を6カ月間、記録した。研究グループは、各対象者の登録前（最長10年）と登録後（10カ月まで）の身長と体重の測定値をEHRから入手し、体重の変化を中央値で6.3年間追跡した。

　新年を迎えるに当たって多くの人が「減量」を目標に掲げる。しかし、結局なにも始められなかったり、いったん体重が減っても年末までにリバウンドしてしまったりという人が少なくない。専門家は、はやりのダイエットに飛びつこうとする前に、栄養の質を改善することを勧めている。健康的な食事に向けて段階的に改善していくと新たな食生活が定着しやすく、その結果、心臓病や脳卒中のリスクが抑制され長年にわたって恩恵を受けられる確率が高くなり、死亡リスクも低下する。 　米国フィラデルフィアを拠点に活動している栄養士のAlexis Newman氏は、「私は、食べる量を減らすという食事療法の考え方には固執しない。なぜなら、そのような食事療法はうまくいかないことが多いからだ。『何を食べないか』ではなく、より健康的な食品を食べるように勧めることが多い」と話す。より健康的な食品とは、玄米などの食物繊維を含む全粒穀物、果物、野菜などであり、それに加えて積極的な水分摂取も大切だという。