神経内科の海外論文・最新ニュースアーカイブ|page:160

Aβ沈着は認知機能にどのような影響を与えるか

 米国・ピッツバーグ大学のBeth E. Snitz氏らは、認知症発症前のアミロイドβ(Aβ)沈着が認知機能低下と関連しているか否かを検討した。その結果、画像検査で認知症が確認される前の段階で、Aβ沈着が認められる患者は認められない患者に比べて実行機能が大きく低下していることを報告した。Neurology誌オンライン版2013年3月20日号の掲載報告。

〔CLEAR! ジャーナル四天王(81)〕 パーキンソン病にはより積極的な運動療法介入を

 パーキンソン病は運動障害のほかにも、うつや無為、不眠、便秘などの非運動症状など、多様な症状を示す神経変性疾患で、薬物治療によっても進行を食い止めることができないのが現状である。最近、運動療法が身体機能、筋力、平衡機能、歩行のスピードなどを改善することが指摘されている。著者らはParkFit programを開発し、32の施設より586人の活発な運動がみられないHoehn-Yahr 分類3以下の患者を対象に、2年間の追跡研究を行った。ParkFit programとは、月ごとにコーチがより活発なライフスタイルを個別指導し外来でフィードバックを行うものである。586人のパーキンソン病患者を、ParkFit群と一般的な機能訓練を行う群に二分して追跡した。

セロトニンが重要な役割を果たす!うつ病合併側頭葉てんかん

 アイルランド国立神経疾患・脳卒中研究所(NINDS)のAshley Martinez氏らは、うつ病を合併した側頭葉てんかんにおける5-HTトランスポーターと5-HT1A受容体の機能について検討を行った。その結果、これらの患者ではセロトニン再取り込みが低下し、シナプス5-HTのアベイラビリティが増加している状況が推察され、5-HTTと5-HT1A受容体が相補的に機能している可能性が示唆されたという。著者は、「セロトニン作動性神経の機能変化は、うつ病を併発している側頭葉てんかんにおいて重要な役割を果たしていると考えられる」と結論している。Neurology誌オンライン版2013年3月20日号の掲載報告。

〔CLEAR! ジャーナル四天王(71)〕 神経刺激療法は、早期パーキンソン病患者の治療選択肢として有用

 パーキンソン病に対する神経刺激療法(視床下核刺激療法)は、わが国では脳深部刺激療法(Deep Brain Stimulation: DBS)と呼ばれ、すでに健康保険が適用されている定位的脳手術療法の一つである。その適応は、Levodopaなどのパーキンソン病の薬に対して「オフ」期間(薬の効果が十分になく、症状が続いている) に悩まされている場合や、ジスキネジア(不随意過剰運動)がある場合など、病状が比較的進行したパーキンソン病患者(Hoehn-Yahr重症度分類Stage3以上)に有効とされている。

抗てんかん薬の長期服用者、80%が骨ミネラル障害

 難治性てんかんで抗てんかん薬を長期服用する患者における、骨粗鬆症など骨ミネラル障害の有病率が報告された。オランダ・マーストリヒト大学医療センターのK. Beerhorst氏らが同患者を対象に行った断面調査の結果、80%が低骨塩量(BMD)症状を有していたという。またそのうち半数超が50歳未満であった。著者は「本研究は、慢性てんかん患者における骨ミネラル障害の問題が大きいことを実証している」と結論している。Acta Neurologica Scandinavica誌オンライン版2013年3月6日号の掲載報告。

「頻発する腰痛」と「頭痛」の関係

 頻発する腰痛と、慢性片頭痛ならびに慢性緊張型頭痛とは関連があることが、ドイツ・頭痛コンソーシアム研究において示された。腰痛と頭痛との関連についてドイツ・エッセン大学病院のMin-Suk Yoon氏らは、異常な全身痛の処理の一部という概念も含め複数の可能性が考えられるとまとめている。Pain誌2013年3月号(オンライン版2012年12月28日号)の掲載報告。

特発性パーキンソン病患者への多面的行動変化プログラムの可能性/BMJ

 座位中心の生活を送る特発性パーキンソン病の患者に対し、多面的行動変化プログラムである「ParkFit」による介入は、一般的な理学療法による介入を行った場合と比べて、2年後のLASA身体活動質問票(LAPAQ)で評価した身体活動時間の増加は認められなかった。しかし、日記や携帯型活動モニターによる評価では身体活動度の有意な増加が示されたという。オランダ・ラドバウド大学ナイメーヘン医療センターのMarlies van Nimwegen氏らが、同プログラムの介入効果を検討するために行った無作為化比較試験の結果で、BMJ誌オンライン版2013年3月1日号で発表した。