中等度～強度の身体活動（PA）は、認知症リスクを低減させる可能性があるとされる。しかし、認知症リスクに対するPAの強度の影響について調査した研究は、ほとんどない。筑波大学の永田 康喜氏らは、日本の地域住民の高齢者における認知症疑いの発症率とPAの強度との関連を調査するため、プロスペクティブ研究を実施した。その結果、認知症予防には中等度のPAが有用である可能性が示唆された。Journal of Alzheimer's Disease誌2022年3号の報告。
日本人高齢者3,722人を対象に、メールによるベースライン調査を実施し、8年間のフォローアップを行った。国際標準化身体活動質問票（IPAQ）の短縮版を用いてPAレベルを評価し、1週間当たりの中等度PAおよび強度PAに費やした時間を算出した。認知症疑いに関する情報は、フォローアップ期間中に市のデータベースより収集した。べースラインの評価から1年以内の発症例は除外したうえで、認知症疑いの発症リスクを推定するため、Cox比例ハザードモデルおよび制限3次スプライン回帰モデルを用いて評価した。
主な結果は以下のとおり。
・フォローアップ期間中の認知症疑いの累積発症率は、12.7％であった。
・中等度PAに費やした時間が1週間当たり300分以上の高齢者は、そうでない人と比較し、認知症疑いの発症リスクが低かった（ハザード比：0.73、95％信頼区間：0.56～0.95）。
・用量反応関係では、認知症疑いの発症リスクは中等度PAの実施時間の増加と共に、ほぼ直線的に減少していた。
・強度PAと認知症疑いの発症リスクとの間に、有意な関連は認められなかった。
（鷹野 敦夫）
