アストラゼネカ（以下、AZ）は、喘息増悪の発生状況を地域別に検討した「Asthma heatmap研究」を実施し、喘息の増悪発生率に日本国内で地域差があることを初めて明らかにしたと発表した。本研究の結果を基に、地域の実情に即した喘息治療の適正化を目指した活動を実施していくとしている。
日本において、喘息に罹患している患者（小児を含む）は約800万人といわれている。喘息による死亡数は年々減少傾向にあり、2021年では1,038人と報告されている一方で、症状が残存する患者はいまだ残されており、患者の5～10％は従来の治療でコントロールできない重症喘息と推定されている。本研究では、複合アウトカム*で定義した喘息増悪が平均で100人年当たり39.87件生じており、その頻度に地域差があることが示された。都道府県別にみると、複合アウトカムに示された喘息増悪発生率は、最多の地域では最少の地域の6.7倍であった。
*複合アウトカムの定義：入院、静注ステロイド、OCS（経口ステロイド：20mg以上/日の処方またはOCS10mg以上/日の増量）のすべて
対象：基準日（2018年10月1日以前に喘息と診断され、かつ喘息関連薬を処方された最新の日）以前の1年間に4回以上ICS（吸入ステロイド）またはICS/LABAが処方されたICS継続投与喘息患者2万4,883例
方法：保険データベースMedi-Scope（2016年10月1日～2019年12月31日までのデータ）を用いたレトロスペクティブコホート研究。フォローアップ期間（基準日以降の1年間）における地域別の喘息増悪発生率、およびベースライン期間（基準日以前の1年間）における患者背景因子と喘息増悪との関連を解析。
本研究結果から喘息増悪の地域差が明らかになったことを踏まえ、AZは日本呼吸器学会との共催、厚生労働省の後援の下、各地域で医師を対象とし、地域に根差した喘息増悪予防について検討するための講演会を順次実施している。講演会を地域別に行うことで、地域の特性に即した課題が医療関係者に共有され、治療の最適化や地域連携を通じての専門医への紹介等、地域の実情に根差した医療環境がより整うことを期待しているとし、今後、全国においてもオンラインにて全3回の講演会開催を予定している。AZは喘息領域において、適切な増悪予防と症状コントロールによって、患者が健康な人と変わらない生活を送ることを目指し、患者中心の医療へ今後も貢献していくとしている。
（ケアネット）
