強迫症状（OCS）は、精神疾患患者において高頻度でみられる症状であるにもかかわらず、認識および治療が不十分である。英国・キングス・カレッジ・ロンドンのDeborah Ahn Robins氏らは、統合失調症、統合失調感情障害、双極性障害の患者におけるOCSおよび強迫症（OCD）の有病率を推定し、OCSの要因となる臨床的特徴を明らかにするため、本研究を実施した。その結果、OCSおよびOCDは、精神疾患患者で頻繁に認められており、より重篤な精神医学的な臨床的特徴と関連している可能性が示唆された。また、著者らは、自動化された情報抽出ツールを用いることで、精神疾患に合併するOCS/OCDの認識や治療を改善できる可能性があることを報告した。The Journal of Clinical Psychiatry誌2022年9月28日号の報告。

　フランス・ソルボンヌ大学のLisa Fredeau氏らは、円板状エリテマトーデス（DLE）が重症の全身性エリテマトーデス（SLE）へと進行するリスク因子を特定する、初となる検討を行った。164例を対象としたレジストリベースの後ろ向きコホート研究の結果、DLE診断時年齢が25歳未満、phototype V-VI、抗核抗体（ANA）抗体価≧1：320が、重症SLE発症のリスク因子であることを明らかにした。Journal of the American Academy of Dermatology誌オンライン版2022年9月22日号掲載の報告。 　研究グループは、孤立性DLEを有する患者または軽度の生物学的異常を有するSLE関連患者について、重症SLE（入院と特定の治療が必要と定義）への進行のリスク因子を特定し、予測スコアを生成するため、レジストリベースのコホート研究を行った。

　迅速抗原検査キットを使用した毎日の陰性確認は、新型コロナウイルス感染症拡大を最小限に抑えるため、自主隔離の代替手段となりうるのか？ 英国・健康安全保障局のNicola K. Love氏らは、COVID-19接触者追跡システムで特定された成人接触者を対象とした無作為化非劣性比較試験を実施。Lancet Respiratory Medicine誌オンライン版2022年10月10日号に結果を報告した。 　英国では本試験期間中（2021年4～7月）、COVID-19感染者と接触した人には10日間の自主隔離が求められていた。接触者追跡システムで特定された成人接触者のうち同意が得られた参加者は、自主隔離群（1日目のPCR検査、10日間の隔離）または毎日の抗原検査（DCT）群（1日目および最終日のPCR検査、7日間連続のラテラルフローデバイス［LFD］による抗原検査、LFDで陰性の場合は24時間隔離免除）に無作為に割り付けられた。

　今冬は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に加え、季節性インフルエンザの同時流行が危惧されている。発熱や倦怠感など症状を同じくするものもあり、外来などでの鑑別で混乱を来すことが予想されている。そこで、日本感染症学会（理事長：四柳 宏氏［東京大学医科学研究所附属病院長］）は、10月20日に同学会のホームページで 「この冬のCOVID-19とインフルエンザ同時流行の際の注意点を発表した。 　本稿では、緊急避難的な措置の一例として「COVID-19、インフルエンザ同時流行となった場合の外来診療フローチャート」を示すとともに、外来診療フローチャートについて6つのポイントを説明している。

　抗コリン薬は、コリン作動性を遮断することで主要な治療効果や二次的な作用を発現する薬剤である。認知症患者に対する抗コリン薬の使用は、中枢作用に対しとくに敏感である可能性が示唆されている。また、抗コリン薬は、認知症治療で主に用いられるコリンエステラーゼ阻害薬の作用にも拮抗するため、注意が必要である。英国・カーディフ大学のAnnabelle Hook氏らは、英国の急性期病院における認知症患者に対する入院前後の抗コリン薬の使用状況を調査するため、横断的多施設共同研究を実施した。その結果、コリンエステラーゼ阻害薬治療を行っている場合でも、認知症患者に抗コリン薬が使用されており、入院時よりも退院時において抗コリン薬負荷が有意に高いことが明らかとなった。BMC Geriatrics誌2022年10月6日号の報告。

　MSDは10月19日、一般流通を9月16日に開始した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の経口治療薬モルヌピラビル（商品名：ラゲブリオ）について、承認後の最新情報として特定使用成績調査の中間報告などをメディアセミナーにて発表した。調査の結果、添付文書の改訂が必要になるような大きな安全性事象は認められなかったことや、外来患者に使用した際の転帰として死亡はなく、人工呼吸器の使用も低く抑えることができたとして、本剤の有効性が提示された。 　同社代表取締役社長のKyle Tattle氏によると、本剤は国内にて2021年12月24日に特例承認を取得し、これまでに60万人以上に使用されたという。本剤は、承認当初は供給量が限られていたため、厚生労働省が所有したうえで、重症化リスクのある患者に、決められた流通網を通して医療機関や薬局に配分が行われていたが、供給量が増加したことで、2022年8月18日に薬価基準収載となり、9月16日には一般流通を開始した。

　双極性障害（BD）患者の半数以上に認められる精神症状は、疾患経過、転帰、治療に対して悪影響を及ぼす可能性がある。しかし、さまざまな研究が行われているにもかかわらず、精神症状がBDに及ぼす影響は解明されておらず、システマティックレビューはほとんど行われていなかった。インド・Postgraduate Institute of Medical Education and ResearchのSubho Chakrabarti氏らは、BD患者の精神症状の程度とBDのさまざまな側面への影響を明らかにするため、システマティックレビューを実施した。その結果、精神症状は、BD患者において一般的に認められるが、それが疾患経過や治療転帰に悪影響を及ぼすとは限らないことを報告した。World Journal of Psychiatry誌2022年9月19日号の報告。

　飲酒経験などの食習慣と肝細胞がん（HCC）リスクとの間に、潜在的な因果関係があることが報告された。Hepatology Communications誌2022年8月号掲載の報告。 　食生活はHCCと関連があると報告されているが、因果関係があるかどうかは依然として不明である。中国・香港中文大学のYunyang Deng氏らは、東アジア人の集団においてメンデルランダム化を用いた、食生活とHCCリスクの潜在的な因果関係の探索を目的とした研究を実施した。

　厚生労働省は、2022年6月に公開した「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引き 別冊 罹患後症状のマネジメント（第1.1版）」を改訂し、第2版を10月14日に発表し、全国の自治体や関係機関などに周知を行った。 　主な改訂箇所としては、 ・第1章の「3.罹患後症状の特徴」について国内外の最新知見を追加 ・第3～11章の「2.科学的知見」について国内外の最新知見を追加 ・代表的な症状やキーワードの索引、参考文献全般の見直し などが行われた。 　同手引きの編集委員会では、「はじめに」で「現在、罹患後症状に悩む患者さんの診療や相談にあたる、かかりつけ医などやその他医療従事者、行政機関の方々に、本書を活用いただき、罹患後症状に悩む患者さんの症状の改善に役立ててほしい」と抱負を述べている。

　産後うつ病（PPD）は、出産後、女性のメンタルヘルスや気分に重大な影響を及ぼす。これまでの研究によると、家族にとっての不運な出来事や母親の精神症状の出産後のレベルが、子供の注意欠如多動症（ADHD）と関連していることが示唆されている。ギリシャ・アテネ大学のVasileia Christaki氏らは、母親のPPDと子供のADHDリスクとの関連を調査するため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。その結果、母親のPPDと子供のADHDとの関連が明らかとなったが、同時にさまざまな地理学的地域におけるさらなる研究が必要であることも示唆された。Journal of Affective Disorders誌2022年12月1日号の報告。

　文部科学省の2021年度「学校保健統計調査」によると、裸眼視力が0.3未満の小学生は過去40年間で、約3倍程度に増加しているという。2019年に発表された研究によれば、都内の小学校では76.5%が、中学校では94.9%が近視であり、中でも強度近視有病率が小学校、中学校でそれぞれ4%、11.3%に達していることがわかっている。世界でも、近視人口は2010年の19億5,000万人から、2050年には47億5,800万人に達し、そのうち9億3,800万人は強度近視になるという予測もある。

　治療継続性とは、処方されたとおりに薬物治療を継続する行為を指し、患者または医師の薬物治療に対する有効性、忍容性、受容性の判断材料となる。統合失調症患者は、抗精神病薬の継続率が低いことが多く、その要因として、効果不十分または無効、副作用、アドヒアランス不良などが挙げられる。このことは多くの場合、薬物治療だけでなく全体的な介入が有効であり、許容性、公正性、合理性、適切性、治療への期待が治療継続に影響すると考えられる。治療継続率が低いとされる統合失調症患者に対するアリピプラゾール月1回製剤（AOM）による治療は、イタリアの実臨床下でも用いられており、その研究では6ヵ月間の治療継続率が86％と比較的高いことが報告されている。

　米国食品医薬品局（FDA）は10月12日、モデルナおよびファイザーのオミクロン株BA.4/5対応の新型コロナウイルス2価ワクチンについて、緊急使用許可（EUA）を修正し、小児への単回追加接種の対象年齢を拡大したことを発表した。モデルナの2価ワクチンは、これまで18歳以上だったものが6～17歳にも承認され、ファイザーの2価ワクチンは、12歳以上だったものが5～11歳にも承認された。それぞれ初回シリーズから最低2ヵ月の接種間隔を経て接種が許可されている。 　今回の小児への2価ワクチン承認拡大に伴い、ファイザーの従来の1価ワクチンは、5～11歳に対する追加接種としての使用ができなくなる。ただし、モデルナおよびファイザーの1価ワクチンは、初回シリーズとして、生後6ヵ月以上を対象とした接種は引き続き承認されている。

　アルツハイマー病（AD）とレビー小体型認知症（DLB）の早期鑑別診断は、治療や疾患管理において非常に重要であるが、依然として困難を極めている。コンピューターベースの描写機能分析がADとDLBの鑑別に役立つと考えられるが、この分野の研究は十分に行われていない。IBM東京基礎研究所の山田 康智氏らは、AD、DLB、認知機能正常（CN）において、描写プロセスを特徴付ける機能の違いを特定し、これらの機能を用いたADとDLBの特定および鑑別の有効性を評価するため、本研究を実施した。その結果、各群においてさまざまなタイプの描写機能に違いがあったことが認められ、これらの機能の組み合わせによりADとDLBの鑑別が促進される可能性が示唆された。Journal of Alzheimer's Disease誌オンライン版2022年9月20日号の報告。

　HER2低発現（ERBB2-low）乳がんについて、HER2ゼロ（ERBB2-0）乳がんと比較してその予後や従来の治療法への反応にどのような違いがあるかはほとんどわかっていない。フランス・Institut de Cancerologie de l'OuestのOmbline de Calbiac氏らは、両者の転帰を比較することを目的にコホート研究を行い、JAMA Network Open誌2022年9月15日号に報告した。 　本研究では、2008～16年にフランスの18の総合がんセンターで治療を受けた転移乳がん（MBC）患者を対象とし、データ解析は2020年7月16日～2022年4月1日に実施された。主要評価項目はHER2低発現（IHCスコアが1+もしくは2+でISH陰性）およびHER2ゼロ（IHCスコア0）の患者における全生存期間（OS）、副次評価項目は1次治療下での無増悪生存期間（PFS1）とされた。

　国立成育医療研究センター 感染症科の庄司 健介氏らによって、免疫抑制状態を含む基礎疾患を有する12～25歳の患者における新型コロナワクチン接種後の安全性と抗体価が調査された。その結果、基礎疾患のある患者であっても、ワクチン2回接種後の抗体陽性率は高く、その抗体価は12～15歳の患者のほうが16～25歳の患者よりも高いことが明らかになった。これまでの新型コロナワクチンに関する調査は主に健康な人を対象としており、基礎疾患を有する小児や青年での安全性や抗体価の情報は限られていた。Journal of Infection and Chemotherapy誌オンライン版2022年9月21日掲載の報告。

　東フィンランド大学のJuulia Poranen氏らは、過去20年間にフィンランドで新たに双極性障害（BD）と診断された患者における薬物療法のパターンについて調査を行った。その結果、（1）抗うつ薬の使用率が最も多い、（2）リチウムの使用率が減少しており増加させる必要がある、（3）抗精神病薬の長時間作用型注射剤（LAI）が十分に活用されていないことを報告した。Acta Psychiatrica Scandinavica誌オンライン版2022年9月30日号の報告。 　1996～2018年にフィンランドで新たにBDと診断された16～65歳のすべての患者2万6,395例をフィンランド全国レジストリより特定した。薬物治療のポイント実施率は、初回診断から5年後まで観察した。初回診断の暦年に基づき5つのサブコホートを作成し、診断3ヵ月後のサブコホート間での薬物治療の実施率を比較した。投薬に関するデータは、調剤データを用いてPRE2DUP法でモデル化した。

　米国・Pfizerは10月13日付のプレスリリースで、同社のオミクロン株BA.4/5対応の新型コロナウイルス2価ワクチンについて、18歳以上における臨床試験の初期データを発表した。2価ワクチン追加接種から7日後に被験者から採取した血清で、オミクロン株BA.4/5に対する中和抗体反応が、追加接種前よりも大幅に上昇したことが確認され、若年層と高齢者ともに、同社の起源株に対する1価ワクチンよりも、BA.4/5への予防効果が期待できることが示唆された。 　同社が実施したBA.4/5対応2価ワクチンの第II/III相試験では、55歳以上で1価ワクチン3回＋2価ワクチン（30μg）で4回目接種して7日後の血清（40例）と、同年齢層で1価ワクチン3回＋1価ワクチン（30μg）で4回目接種して7日後の血清（40例）とが比較された。また、18～55歳の1価ワクチン3回＋2価ワクチンで4回目接種して7日後の血清（40例）も採取され、若年層と高齢者の2価ワクチンの反応も比較された。2価ワクチン接種群の3回目と4回目の接種間隔は約11ヵ月であったが、1価ワクチン接種群の3回目と4回目の接種間隔は約6ヵ月であった。この差にもかかわらず、中和抗体価のベースラインは各群でおおむね同程度だった。被験者のうち新型コロナの既往・現病歴がある人とない人は、各群で均等に層別化された。免疫原性は、SARS-CoV-2ライブウイルス蛍光焦点還元中和アッセイ（FFRNT）を用いて評価された。

　一人暮らしは、ライフスタイルの管理や健康状態に影響を及ぼす可能性のある最も一般的な心理社会的因子の1つである。これまで、多くの横断研究において一人暮らしがうつ病リスクを上昇させることが示唆されていたが、この関連を縦断研究にて検討した報告はほとんどなかった。中国・Ganzhou People's HospitalのDaolin Wu氏らは、一人暮らしとうつ病リスクとの関連についての縦断研究のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。その結果、一人暮らしの人ではそうでない人と比較し、うつ病リスクが高くなることが明らかとなった。今後これらの因果関係を確認するためにも、さらなる質の高い研究が求められる。Frontiers in Psychiatry誌2022年8月30日号の報告。

　厚生労働省は2022年10月13日、新型コロナウイルス感染症とインフルエンザが同時流行した場合の外来受診の流れを発表した。重症化リスクに応じて受診方法が2つに分かれており、発熱外来の受診は原則として重症化リスクの高い患者（小学生以下の子供、妊婦、基礎疾患を有する人、高齢者など）に限られる。 　重症化リスクの高い患者は、発熱外来、かかりつけ医、地域外来・検査センターを速やかに受診する。新型コロナ、インフルエンザの検査を実施し、陽性だった場合は自宅療養や入院となる。