マルホ株式会社とアボット ジャパン株式会社は20日、ホクナリンテープ（一般名：ツロブテロール）が慢性閉塞性肺疾患の臨床診断基準を満たす安定期の慢性気管支炎や肺気腫に伴う閉塞性気道障害（以下COPD と略）を対象とした臨床研究で「スピリーバ吸入用カプセル18μg」（一般名：チオトロピウム）への追加効果を持つことが示されたと発表した。

大日本住友製薬株式会社は20日、経口血糖降下剤「メルビン錠 250mg」（一般名：メトホルミン塩酸塩）において、2 型糖尿病患者に対する単独療法を可能とする「効能・効果」および「用法・用量」の一部変更承認を取得したと発表した。

バイエル薬品株式会社は20日、根治切除不能又は転移性の腎細胞がん治療を目的として国内で販売中の「ネクサバール錠200mg」（一般名：ソラフェニブトシル酸塩）について、厚生労働省より、新たに切除不能な肝細胞がんの効能・効果で承認を取得したと発表した。ネクサバールは、腫瘍細胞増殖抑制と血管新生阻害の2つの作用により、がんの成長を抑制する経口の分子標的薬。

全国医師連盟が6月7日に第２回総会・集会を開催する。今回はコラムニストの勝谷誠彦氏を迎え、政治や行政、一般の国民、皆が共同して問題を解決する場面で、全医連はどう関わることが望ましいのか、会場の皆さんとも意見交換し、考えたいという。また、医師の職域ユニオンである全国医師ユニオンについての報告も行うとのこと。

日本イーライリリー株式会社は20日、同社が効能追加申請を行っていた「アリムタ注射用500mg」（一般名：ペメトレキセドナトリウム水和物）に、「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」の効能・効果が追加承認を受けたと発表した。

ノバルティス ファーマ株式会社が4月に行った「喫煙と疾患に関するインターネット意識調査」によると、肺がんなどの疾患については喫煙が危険因子とわかっているが、眼の疾患についてはあまり感じていないことがわかった。

ミツカングループは14日、お酢を継続的に摂取することで、内臓脂肪が有意に低下することを臨床試験で実証したと発表した。同時に、血中中性脂肪、体重、BMIおよび腹囲を有意に下げる作用があることも確認したという。

万有製薬株式会社の発表によると、子宮頸がんを予防する4価HPVワクチン GARDASILが、HPV16型に対して長期予防効果があることがわかったという。

塩野義製薬株式会社は15日、チアジド系降圧利尿剤「フルイトラン錠1㎎」（一般名：トリクロルメチアジド）を新発売した。

Japan TeamOncology Program (J-TOP)様よりセミナーの案内をいただきました。

武田薬品工業は14日、同社の子会社である武田グローバル研究開発センター（米国イリノイ州）が、米国時間の5月12日に米国食品医薬品局（FDA）より、2型糖尿病治療剤アクトス（一般名：ピオグリタゾン塩酸塩）とメトホルミン徐放製剤の合剤（製品名：ACTOplus met XR）について販売許可を取得したと発表した。

医療崩壊が叫ばれ、勤務医の厳しい労働環境がクローズアップされるなど医師は厳しい状況にあると思われるが、医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「医療・福祉系は半数が辞めたいと思っている！医師になったことを後悔していますか？」の結果によると、多数の医師が後悔してないと回答した。

　香川県が行った院内マナーの順守を呼びかける「地域医療を守るための宣言」に関して、医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「行政による院内マナーの呼びかけ！迷惑行為には診療拒否も許可！？」の結果によると、9割の医師が活動を評価すると回答した。

医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「教員免許の更新制がスタート！医師免許の更新制はどう考える？」の結果によると、医師免許の更新制について賛否が分かれた。

医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」にて行ったアンケート「第三者機関による医師配置のコントロールは是か非か？」の結果によると、厚生労働省「医療における安心・希望確保のための専門医・家庭医のあり方に関する研究班」がまとめた骨子において記載された「医師を適正配置するための第三者機関創設」に対して6割以上の医師が反対と回答した。

日本うつ病学会は1日、厚生労働省医薬食品局安全対策課からの依頼を受け、抗うつ薬の副作用をはじめとする薬物療法に関する諸問題を専門家の立場から検討し、適正な抗うつ薬の使用法を提言すべく、学会内に「抗うつ薬の適正使用に関する委員会」を設立したと発表した。

英国アストラゼネカ社は7日、欧州医薬品審査庁（EMEA）で医薬品の科学的評価を担当する医薬品委員会（CHMP）において、抗がん剤「イレッサ」（一般名：ゲフィチニブ）が非小細胞肺がんを対象に販売承認勧告を受けたことを発表した。

国立感染症研究所感染症情報センターは5月6日、日本国内の医療機関に向けて、新型インフルエンザの診断・治療・予防投薬について示した文書を掲載した。

厚生労働省は4月29日、新型インフルエンザ（豚インフルエンザH1N1）の症例定義と届け出様式を公表した。　●新型インフルエンザ（豚インフルエンザＨ１Ｎ１）に係る症例定義及び届出様式についてhttp://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/090429-03.html

米疾病対策センター（CDC）は米東部時間28日午後1時45分、豚由来インフルエンザウイルスの妊婦に対する治療や感染予防に関する暫定ガイダンスを発表、妊婦であっても抗インフルエンザ薬による治療、予防を推奨している。　注：ガイダンスは暫定的なものであり、今後、データの蓄積により変更もありえる　●Interim Guidance—Pregnant Women and Swine Influenza: Considerations for Clinicianshttp://www.cdc.gov/swineflu/clinician_pregnant.htm