デュルバルマブを用いた術前・後レジメンが早期非小細胞肺がん（NSCLC）の無イベント生存期間（EFS）を有意に延長した。米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンターのJohn V. Heymatch氏が、米国がん研究協会年次総会（AACR 2023）で発表した、術前化学療法とデュルバルマブの術前後補助療法の組み合わせを評価する第III相AEGEAN試験の結果である。

　アルツハイマー病リスクが高い人の特定は、予後や早期介入に重要である。縦断的な疫学研究では、脳の不均一性と加齢による認知機能低下が観察されている。また、脳の回復力は、予想以上の認知機能として説明されてきた。この「回復力（resilience）」の構造は遺伝的要因や年齢などの個人的特性と相関することが示唆されている。さらに、アルツハイマー病の病因とミトコンドリアの関連がこれまでのエビデンスで確認されているが、遺伝学的指標（とくにミトコンドリア関連遺伝子座）を通じて脳の回復力を評価することは難しかった。

　モノクローナル抗体薬は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の治療において有効なツールであったようだ。米ピッツバーグ大学医療センター（UPMC）のKevin Kip氏らが、UPMCのCOVID-19患者データベースを分析したところ、検査での陽性判定から2日以内にモノクローナル抗体薬による治療を開始した患者では、同薬による治療を受けなかった患者と比べて入院や死亡のリスクが39％低下していたことが明らかになった。この研究結果は、「Annals of Internal Medicine」に4月4日掲載された。

　米ペンシルベニア州ハーミテージ市のCynthia Elfordさん（63歳）は、1型糖尿病が原因で左脚を失った。日焼けした足の親指がその後黒っぽく変色し、切断を余儀なくされたのだ。そして彼女は、右脚も同じ状態になりつつあると言われていた。 　手足に血液を送る動脈が狭くなる末梢動脈疾患（PAD）があると、下肢の切断を要する状態になりやすい。治癒を促す血流があまりにも少ないと、小さな傷などでも壊死してしまうことがあるためだ。しかし、侵襲性が極めて低い"LimFlow"と呼ばれるシステムを用いた実験段階の治療法のおかげで、Elfordさんは今のところ右脚を切断することなく過ごしている。この治療法は、虚血状態にある脚に新鮮な血液を送るために、静脈を動脈にかえるというものだ。LimFlowの安全性と有効性について調べる目的で実施された臨床研究では、治療を受けた患者の76％が下肢切断を回避できたという。この結果は、「The New England Journal of Medicine（NEJM）」3月30日号に発表された。

　心臓の形を評価することが、心疾患の発症リスクの予測に役立つ可能性があることが明らかになった。形が真球に近いほど、そのリスクが高いと考えられるという。米スタンフォード大学のShoa Clarke氏らの研究によるもので、詳細は「Med」に3月29日掲載された。 　心臓の状態を評価する際、現在は収縮機能や心腔の大きさなどの指標を参考にすることが多い。今回の研究から、それらの指標とともに、心臓の真球度（直径の乱れの少なさ）も優れた指標である可能性が示された。ただしClarke氏は、「心臓の形が真球に近いこと自体は恐らく疾患ハイリスクの原因ではなく、真球度は何らかの疾患のマーカーと言える。より真球に近い心臓の人は、心筋症や心筋に関連している機能障害を持っている可能性がある。治療方針の決定のために参照する情報のリストに、心臓の真球度を組み込むことの有用性の有無を検討するだけの価値があるのではないか」と語っている。

　5月8日より、新型コロナウイルス感染症が「5類感染症」に移行となり、今後の感染対策は個人の判断に委ねられるものが増える。今後も必要、または、もう不要だと思う感染対策、5類移行に伴い懸念していること、新型コロナが収束したと思える状況などについて、会員医師1,000人を対象に『新型コロナ5類移行に伴う感染対策、まだ必要・やめてもよいと思うものアンケート』を4月10日に実施した。なお、本アンケートは、東京iCDC（東京感染症対策センター）リスコミチームによって実施された都民アンケート調査1）を参考に作成した。

　インターロイキン13（IL-13）を標的とするIgG4モノクローナル抗体lebrikizumabは、中等症～重症アトピー性皮膚炎（AD）の成人・青少年患者を対象とした2つの第III相試験において、16週の導入療法期間での有効性が確認された。米国・ジョージ・ワシントン大学のJonathan I. Silverberg氏らがNEJM誌2023年3月23日号で報告した。 　研究グループが実施した「ADvocate1試験」と「ADvocate2試験」は、個別にデザインされた52週の国際共同第III相無作為化二重盲検プラセボ対照試験で、いずれも16週の導入療法期間と36週の維持療法期間で構成された。

　統合失調症患者に対する長時間作用型注射剤（LAI）抗精神病薬による治療は、さまざまなベネフィットをもたらす可能性がある。ドイツ・ハンブルク・エッペンドルフ大学医療センターのDaniel Schottle氏らは、実臨床におけるアリピプラゾール月1回製剤（AOM）の有用性を評価するため、ドイツとカナダで実施された2つの非介入研究の結果を分析した。その結果、AOM治療は、性別、年齢、罹病期間、疾患重症度を問わず、幅広い患者に有効な治療法である可能性が示唆された。BMC Psychiatry誌2023年3月14日号の報告。

　米食品医薬品局（FDA）は3月29日、スプレー式の点鼻薬ナロキソン塩酸塩（商品名Narcan）を、処方箋不要のOTC医薬品として初めて承認した。オピオイド過剰摂取の影響を速やかに抑える作用を持つNarcanは、オピオイド過剰摂取の標準治療法とされている。 　米国では、薬物の過剰摂取が公衆衛生上の大きな問題となっている。2022年10月までの12カ月間に報告された、違法なフェンタニルなどの合成オピオイドを中心とする薬物の過剰摂取による死亡の発生件数は、10万1,750件以上に上るという。

　身体活動の量や時間とメンタルヘルスとの間に、U字型の関連があるとする研究結果が報告された。東京医科大学精神医学分野の志村哲祥氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Psychology」に1月13日掲載された。 　スポーツや運動、または仕事や家事なども含む「身体活動」は、一般的にはメンタルヘルスに良い影響を与えると考えられている。ただし、身体活動が多ければ多いほどメンタルヘルスがより良好になるのかという用量反応関係は不明。多すぎる身体活動がメンタルヘルスの悪化と関連しているとする報告もあるが、検証が十分行われておらず、最適な身体活動レベルも明らかになっていない。志村氏らはこのような状況を背景として、自記式アンケートを用いた日本人成人を対象とする研究を行った。

　経皮的冠動脈形成術（PCI）後の慢性冠症候群患者では、高尿酸血症が主要心血管イベント（MACE）のリスクを押し上げる可能性を示唆するデータが報告された。自治医科大学附属さいたま医療センター循環器内科の藤田英雄氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Cardiovascular Medicine」に1月10日掲載された。 　高尿酸血症が心血管疾患の関連因子であることは確かだが、高尿酸血症に併存することの多い肥満や脂質異常症、高血圧などの影響を統計学的に調整すると、両者の関連性が減弱または消失するため、因果関係の有無についてはいまだ議論が続いている。

　笑いには、ストレス軽減、NK細胞の活性化、アレルギー反応抑制、食後血糖値の上昇抑制などが報告されている。しかし、お笑い番組は人により好みが異なるため、すべての人を笑わせることは難しい。今回、福島県立医科大学の広崎 真弓氏らの無作為化比較研究の結果、作り笑いと深呼吸を組み合わせた「笑いヨガ」で2型糖尿病患者の血糖コントロールが改善されることが示された。Frontiers in Endocrinology誌2023年3月31日号に掲載。

　ビタミンD活性代謝物は、神経免疫調節や神経保護特性を有する。しかし、ヒドロキシビタミンDの血清レベルの低さと認知症リスク上昇の潜在的な関連については、いまだ議論の的である。イスラエル・ヘブライ大学のDavid Kiderman氏らは、25-ヒドロキシビタミンD（25(OH)D）の血清レベルの異なるカットオフ値において、ビタミンD欠乏症と認知症との関連を調査した。その結果、不十分なビタミンDレベルは認知症との関連が認められ、ビタミンDが不足または欠乏している患者においては、より若年で認知症と診断される可能性が示唆された。Journal of Geriatric Psychiatry and Neurology誌オンライン版2023年3月8日号の報告。

　間質性肺疾患（ILD）は症状が重く、予後不良の進行性の経過を示すことがある。そのため、ILD患者のQOLを維持するためには、最適な緩和ケアが必要であるが、ILDの緩和ケアに関する全国調査はほとんど行われていない。そこで、びまん性肺疾患に関する調査研究班は、日本呼吸器学会が認定する呼吸器専門医を対象とした調査を実施した。その結果、呼吸器専門医はILD患者に対する緩和ケアの提供に困難を感じていることが明らかになった。本研究結果は、浜松医科大学の藤澤 朋幸氏らによってRespirology誌オンライン版2023年3月22日号で報告された。

　ペットを飼うことで、子どもの呼吸器アレルギーの発症リスクが低下し得ることは研究で示されているが、食物アレルギーのリスクも低下する可能性があるようだ。日本の研究で、犬を飼っている家の子どもでは、卵、牛乳、ナッツ類に対して、猫を飼っている家の子どもでは、卵、小麦、大豆に対してアレルギーを発症しにくいことが明らかになった。福島県立医科大学医学部小児科学講座の岡部永生氏らによるこの研究の詳細は、「PLOS ONE」に3月29日掲載された。 　この研究では、環境省が実施している「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」のデータから抽出した6万6,215人のデータの解析が行われた。これらの子どもの21.6％（1万4,306人）には、胎児期のペット（室内飼い・外飼いの犬、猫、ハムスター、亀、鳥）への曝露歴があった。また、10.5％（6,933人）は幼児期初期に室内で犬を、7.7％（5,092人）は猫を飼っていた。

　臨床検査の後は、結果が判明するまでの日々が永遠に続くかのように感じられるものだが、新たな調査で、検査結果を待っている患者は、担当医がまだ結果の評価を行っていなくても、あるいはたとえ悪い結果であっても、すぐに知りたいと思う人が圧倒的多数であることが明らかになった。この知見は、「JAMA Network Open」に3月20日掲載された。 　米国では2021年4月に新しい規則が施行され、医療従事者には、検査結果や臨床所見に関する情報の患者への速やかな提示が求められるようになった。研究論文の上席著者の1人で、米ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターを拠点に医療情報の透明性向上を目指す運動を行っているOpenNotes代表のCatherine DesRoches氏は、「患者の医療への参加を促すツールとしてオンラインの患者ポータルが登場した。

　地域在住の統合失調症患者における身体的、精神的、社会的な併存症は、日常生活を妨げ、再入院リスクを上昇させる可能性がある。しかし、日本において、統合失調症患者の併存症に関する調査は、包括的に行われていない。藤田医科大学の松永 眞章氏らは、日本人統合失調症患者のさまざまな併存症の有病率を調査するため、有病率ケースコントロール研究を実施した。その結果、統合失調症患者が地域社会で生活し続けるためには、身体的、精神的、社会的な併存症を管理する効果的な介入が必要であることが示唆された。International Journal of Environmental Research and Public Health誌2023年2月28日号の報告。

　トリプルネガティブ乳がん（TNBC）では、抗PD-（L）1抗体による術前療法で病理学的完全奏効（pCR）率が改善されるが、免疫関連有害事象（irAE）の長期持続リスクのためリスク・ベネフィット比の最適化が重要である。最初の術前療法で臨床効果が不十分な場合はpCR率が低い（2～5％）ことから、免疫チェックポイント阻害薬が選択可能かもしれない。今回、米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンターのClinton Yam氏らは、術前ドキソルビシン＋シクロホスファミド（AC）抵抗性のTNBC患者に対して、第2の術前療法としてアテゾリズマブ＋nab-パクリタキセルを投与する単群第II相試験を実施し、有望な結果が得られた。Breast Cancer Research and Treatment誌オンライン版2023年4月15日号に掲載。

　不妊治療を受けるカップルは、80％の確率で子どもの性別を選べるようになる可能性があるかもしれない。精子を選別する技術はこれまでにもいくつか試されてきたが、重量で分類する新たな方法は、これまでの方法に比べてはるかに精度が高く安全であると研究者らは報告している。米ワイルコーネル・メディスン教授のGianpiero Palermo氏らによるこの研究結果は、「PLOS ONE」に3月22日掲載された。 　今回の研究では、顕微授精（ICSI）と着床前診断を受ける1,317組のカップル（母親の平均年齢37.1±4歳、父親の平均年齢39.2±6歳）が対象とされた。このうち、子どもの性別について希望のあった105組に対しては、多層の密度勾配による分離（サイズの異なる粒子を重量によって分離させる）を用いた精子選別により性別を選んだ上でICSIを行った。

　夜間の不十分な睡眠は、ワクチン接種後の抗体反応を低下させる可能性のあることが、「Current Biology」に3月13日掲載されたメタアナリシスで明らかにされた。ワクチン接種前後の睡眠時間が6時間未満の人では、7時間以上の人に比べてワクチン接種後に産生される抗体の量が少なく、その損失は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン接種後2カ月間の抗体減少に相当するものであったという。研究論文の上席著者で米シカゴ大学名誉教授のEve Van Cauter氏は、「十分な睡眠はワクチンの効果を増強するだけでなく、持続期間も延ばすと考えられる」と述べている。