非定型抗精神病薬は、自律神経系（ANS）の活動にさまざまな影響を及ぼす。中でも、経口の抗精神病薬であるアリピプラゾールは、ANS機能不全と関連しているといわれている。長時間作用型注射剤（LAI）は統合失調症の主な治療オプションであるが、ANS活性に対するLAIと経口剤との違いは、これまでよくわかっていなかった。横浜市立大学の服部 早紀氏らは、統合失調症におけるアリピプラゾールの経口剤と月1回LAI（AOM）のANS活性への影響を比較検討した。その結果、AOMによる単剤治療は、経口アリピプラゾールと比較し、交感神経系などの副作用リスクが低いことを報告した。BMC Psychiatry誌2023年3月3日号の報告。

　“健康的”なプラントベース食（植物由来の食品）の摂取が多いほど、死亡、がん、心血管疾患のリスクが低くなるが、“不健康”なプラントベース食ばかりではそれらのリスクがむしろ高くなることが、英国・クイーンズ大学ベルファストのAlysha S. Thompson氏らの研究により明らかになった。JAMA Network Open誌2023年3月28日号掲載の報告。 　プラントベース食は、卵、乳製品、魚、肉を少量のみ摂取またはまったく摂取しないことを特徴とする食事で、環境と健康の両方の理由から世界中で人気となっている。しかし、プラントベース食の質と死亡や慢性疾患のリスクに関する総合的な評価は不十分であった。

　2024年4月から勤務医の時間外労働の上限が原則960時間となる、いわゆる「医師の働き方改革」がスタートするのを踏まえ、会員の勤務医1,000人を対象に働き方改革の制度の理解度、期待と不安、勤務先の対応策などについて聞くアンケートを実施した（2023年3月9日実施）。 　直近1年間の勤務時間について、1日8時間・週40時間（＝5日）勤務を基準とした場合の「当直を含む時間外労働時間の合計」を聞いたところ、「月45時間未満・年360時間以下（≒週7時間）」が42％、「月100時間未満・年960時間以下（≒週20時間）」が36％、「月100時間未満・年1,860時間以下（≒週40時間）」が13％、「週40時間を超える」が9%という結果となった。

　食欲減退は進行がん患者の30～80％にみられ、化学療法により悪化することがある。そこで、インド・Jawaharlal Institute of Postgraduate Medical Education and ResearchのLakshmi Sandhya氏らは、がん患者の化学療法に伴う消化器症状の改善に用いられるオランザピンについて、食欲亢進・体重増加効果を検討した。肺がん患者、上部消化器がん患者に対して、化学療法中に低用量のオランザピンを毎日投与することで、食欲亢進および体重増加が認められた。本研究結果は、Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2023年3月28日号に掲載された。

　フランス・ルーアン大学病院およびフランス国立衛生医学研究所（INSERM）U1234のPascal Joly氏らは、円形脱毛症（AA）のうち重度とされる全頭型AAまたは汎発型AA患者を対象に、メトトレキサート（MTX）単剤とプラセボの比較、MTX単剤とMTX＋低用量prednisoneの併用療法を比較する2段階の二重盲検無作為化比較試験を実施した。その結果、MTX単剤では主に部分的発毛が可能であったが、MTX＋低用量prednisone併用療法は患者の最大31％で完全発毛が可能であった。著者らは、「これらの結果は、JAK阻害薬で最近報告された結果と同程度であるが、コストははるかに安価と考えられる」とまとめている。JAMA Dermatology誌オンライン版2023年3月8日号掲載の報告。

　睡眠呼吸障害（sleep disordered breathing：SDB）が循環器疾患の重要なリスク因子であることが明らかになり、2010年に『循環器領域における睡眠呼吸障害の診断・治療に関するガイドライン』が発刊された。あれから13年、3月11日に本ガイドライン（以下、GL）の2023年改訂版が発刊され、第87回日本循環器学会学術集会の「ガイドラインに学ぶ2」において、葛西 隆敏氏（順天堂大学大学院医学研究科 循環器内科 准教授）が改訂ポイントを6つに絞り、改訂の背景や臨床に役立つ点を発表した。

　音楽療法は、地域および施設でケアされている認知症患者の気分を高め、興奮を軽減し、苦痛を伴う行動の減少が期待できる治療法である。しかし、精神科病棟に入院している認知症患者に対する音楽療法の影響はあまり知られていない。英国・アングリア・ラスキン大学のNaomi Thompson氏らは、2つの精神科病棟において認知症患者に対する音楽療法の影響を調査した。その結果、音楽療法を実施した日は実施しなかった日と比較し、苦痛を伴う行動が有意に減少し、音楽療法が患者の気分および興奮の軽減をサポートする価値ある介入であることが報告された。BJPsych Open誌2023年2月23日号の報告。

ハリケーンによる災害が認知症の高齢者の死亡リスクを高める可能性を示唆するデータが報告された。認知症でない高齢者に比べて死亡リスクが1割近く高く、被災後に非被災地へ移転した人でも死亡リスクの上昇が認められたという。米ミシガン大学のSue Anne Bell氏らによる研究の結果であり、詳細は「JAMA Network Open」に3月7日掲載された。 　論文の筆頭著者であるBell氏は、ハリケーン被災により認知症の高齢者の死亡リスクが上昇することの理由として、「日常生活の混乱、生活環境の変化、さらには介護や医療へのアクセスが妨げられることに起因する可能性がある」としている。その上で、「この研究からの重要なメッセージは、被災した認知症の高齢者には固有なニーズがあるということだ。その最も顕著な一例を挙げるなら、認知症の人は災害発生時の危機的な状況を認識できないため、身の安全の確保をほぼ完全に介護者に依存することになる」としている。

　米国に住む韓国人女性、LeeAnn Waltonさんは当時、オフィスワークのほかに、ヨガのインストラクターをしていた。彼女のヨガクラスは大変な人気で、オフィスでの仕事が終わり次第、マンハッタンやその周辺のフィットネスクラブに駆けつけて指導するという毎日だった。 　その日もウォームアップに続いて、いつものように指導を始めた。部屋の中を歩きながら生徒のフォームを手直ししている時、突然、頭の中で輪ゴムを鳴らしたような音がした。「変だな」とは思ったが、特に異常は感じなかった。しかし数分後、右手が不自然にねじれて発語も不明瞭になり始め、ついにはバランスを崩して生徒の上に倒れこみ、嘔吐した。

　糖尿病の女性は乳がん発症リスクが高いことが知られているが、乳がんの予後にも糖尿病の影響が及ぶ可能性を示唆する研究結果が報告された。糖尿病がある場合、無遠隔転移生存期間や全生存期間が有意に短いという。順天堂大学大学院医学研究科乳腺腫瘍学の戸邉綾貴子氏、堀本義哉氏らの研究によるもので、詳細は「Breast Care」10月発行号に掲載された。 　糖尿病は多くのがんの発症リスクの高さと関連のあることが報告されており、そのメカニズムとして、インスリン抵抗性による高インスリン血症が、がんの発生を促すように働くことが想定されている。乳がんも糖尿病によって発症率が高くなるがんの一つ。ただ、乳がんの予後が糖尿病の有無によって異なるのか否かは明確になっていないことから、戸邉氏らはこの点を後方視的コホート研究により検討した。

　高齢ドライバーのアクセルとブレーキの踏み間違いによる事故リスクの予測には、現在、免許更新時に行われている認知機能検査よりも、簡単なシミュレーションによるテストの方が優れている可能性が報告された。東北大学未来科学技術共同研究センター/高齢者高次脳医学研究プロジェクトの目黒謙一氏、熊居慶一氏の研究によるもので、詳細は「Dementia & Neuropsychologia」に11月4日掲載された。 　高齢ドライバーの交通事故対策は、喫緊の社会的課題となっている。対策の一環として現在、75歳以上で免許を更新する際に認知機能テストと、一定の交通違犯歴がある高齢者には技能検査も行われる。

　長期入院の統合失調症患者は身体的な疾患を呈しやすく、平均余命や治療アウトカムを害することにつながるとされる。しかし、長期入院患者における非アルコール性脂肪性肝疾患（NAFLD）の影響に関する研究はほとんどない。中国・安徽医科大学のXuelong Li氏らは、統合失調症入院患者のNAFLDについて、有病率と影響を及ぼす因子を調査した。その結果、重度の統合失調症による長期入院患者はNAFLDの有病率が高く、糖尿病、抗精神病薬の多剤併用、過体重や肥満、アラニンアミノトランスフェラーゼ（ALT）およびアポリポ蛋白B（ApoB）の高値などが負の影響を及ぼす因子として特定された。Neuropsychiatric Disease and Treatment誌2023年2月18日号の報告。

　テデュグルチド（TED）投与により、短腸症候群（SBS-IF）に関連するクローン病（CD）患者では、栄養素または水分の静脈内補給をする経静脈サポート（PS）の量が8週目に大幅に減少し、結腸のない患者では4週目に継続的にPS量が減少したことが兵庫医科大学病院の佐藤 寿行氏らによる研究でわかった。Clinical Nutrition誌オンライン版2023年3月17日号の報告。 　CD患者の慢性腸管不全を伴うSBS-IFに対するTEDの短期的効果は、依然として不明である。著者らは、SBS-IFに対するPSを受けているCD患者におけるTEDの効果を調査することを目的としてレトロスペクティブ研究を行った。

　飲酒と全死亡の関連を調べたこれまでのメタ解析では、組み入れられた研究の数や質、参加者の性別や年代の偏りに影響されている可能性がある。今回、カナダ・ビクトリア大学のJinhui Zhao氏らが関連をより正確に調べるために系統的レビューを行い、107件のコホート研究のメタ解析を行った結果、毎日のアルコール摂取量が少量～中量の場合は全死亡リスクと有意な関連はなかったが、摂取量が増えると明らかなリスク増加が認められた。また、女性のほうがより少ない摂取量から関連がみられたという。JAMA Network Open誌2023年3月31日号に掲載。

　米国では抑うつや不安などのメンタルヘルスの問題に苦しむ子どもが少なくない。そうした状況を生み出している原因の一部は、親の過干渉から子どもたちだけで遊ぶ機会が減っていることに求められることが、新たな研究で示唆された。米フロリダ・アトランティック大学心理学部教授のDavid Bjorklund氏らによるこの研究の詳細は、「The Journal of Pediatrics」に2月23日掲載された。 　Bjorklund氏は、「子どもの自立性の低下と増大するメンタルヘルスの問題は、一般に、最近生じたものと考えられている。しかし、実際には、何十年も前から徐々に大きくなり続けている問題だ」と話す。同氏によると、こうした問題の萌芽は1960年代に見られ、1980年代に加速度的に大きくなったという。上空を旋回して子どもを常に監視し、何かあればすぐに飛んでくるヘリコプターに親を例えた「ヘリコプターペアレント」という言葉が生まれたのもこの頃である。

　これまでより短時間で処置できる上に安全性も高まった心房細動の治療法が、半年以内に使えるようになる可能性があるようだ。パルス電界アブレーションと呼ばれる、従来の熱や冷却剤の代わりに電気を使うこの新しいシステムの有効性と安全性を臨床試験で検討した結果、目標を上回る結果が得られたことが報告された。マギル大学（カナダ）健康センターのAtul Verma氏らが実施したこの研究は、米国心臓病学会年次総会（ACC.23、3月4〜6日、米ニューオーリンズ）で発表されるとともに、「Circulation」に3月6日掲載された。

　妊娠中の抗うつ薬使用は数十年にわたり増加傾向であり、安全性を評価するため、結果の統計学的検出力および精度を向上させるメタ解析が求められている。フランス・Centre Hospitalier Universitaire de Caen NormandieのPierre Desaunay氏らは、妊娠中の抗うつ薬使用のベネフィットとリスクを評価するメタ解析のメタレビューを行った。その結果、妊娠中の抗うつ薬使用は、ガイドラインに従い第1選択である心理療法後の治療として検討すべきであることが示唆された。Paediatric Drugs誌オンライン版2023年2月28日号の報告。

　高齢者の転倒リスクは男性より女性の方が高いものの、転倒時に頭蓋骨骨折が発生するリスクは男性の方が高い傾向のあることを示すデータが報告された。この傾向は人種/民族にかかわらず認められ、白人では性別によるリスク差が有意だという。米フロリダ・アトランティック大学のScott Alter氏らの研究によるもので、詳細は「The American Journal of Emergency Medicine」3月号に掲載された。 　米国では、転倒により救急医療を受ける高齢者が毎年300万人以上に上る。論文の筆頭著者であるAlter氏は、「人口の高齢化とともに、活動的なライフスタイルを続けている高齢者が増えており、それに伴い高齢者の転倒による頭部外傷や頭蓋骨骨折も増加していることが懸念される」と語っている。

　糖尿病が五十肩（frozen shoulder）のリスクを高める可能性を示唆する研究結果が、「BMJ Open」に1月4日掲載された。英キール大学のBrett Paul Dyer氏らが行ったシステマティックレビューとメタ解析の結果であり、糖尿病でない人を基準とするオッズ比が3倍を超えるという。 　五十肩の病因の詳細は不明だが、甲状腺機能障害や心血管代謝疾患などとの関連のあることが報告されており、また糖尿病患者の五十肩の有病率は13.4％とするメタ解析の結果がある。ただし、糖尿病が五十肩のリスク因子なのか否かという点は、十分に明らかになっているとは言えない。これを背景としてDyer氏らは、糖尿病の発症と五十肩の発症の時間的関係を検討するという目的で、過去の長期観察研究を対象とするシステマティックレビューとメタ解析を行った。

　高血圧患者の血圧管理状況と、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）罹患時の重症化リスクとの間に、有意な用量反応関係があるとする研究結果が報告された。英ケンブリッジ大学のHolly Pavey氏らが、同国の大規模ヘルスケア情報ベース「UKバイオバンク」のデータを解析した結果であり、詳細は「PLOS ONE」に11月9日掲載された。 　高血圧はCOVID-19患者の基礎疾患として最も多く見られ、かつ重症化リスクとの関連が示唆されている。ただし、血圧管理状況と重症化リスクとの関連は、必ずしも十分明らかになっていない。Pavey氏らはこの点について、UKバイオバンクのビッグデータを用いた検討を行った。